設立翌年に主力品である綿糸の製造を開始した。創業期の収益基盤を確立し、後の業容拡大の起点となった。

設立から約3年で大阪株式取引所に株式を上場した。資本市場からの調達余地を得て、設備拡張と地位確立に踏み出した。

1918年に尼崎紡績と摂津紡績が合併。合併後に商号を大日本紡績株式会社に変更

子会社・日本レイヨン株式会社が国内におけるナイロン繊維の製造を開始した。当時の合成繊維の主力品目に進出し、戦後の事業多角化の柱の一つとなった。

日本レイヨンがポリエステル繊維の製造を開始し、合成繊維のラインアップを拡張した。1966年には日本エステル株式会社へ製造移管し、後のグループ再編につながった。

大日本紡績からニチボーに商号変更

ユニチカテキスタイル株式会社を新設し、綿・羊毛事業を分離した。事業別の独立採算化を進め、繊維事業の経営責任明確化を図った。

日本酢ビ・ポバール株式会社へ酢ビ・ポバール事業を分割した。化学品分野における事業選別の一環で、収益性の劣る領域から段階的に距離を取る動きとなった。

水処理設備・焼却炉などを扱う環境プラント事業を譲渡した。1970年代から手掛けた公害防止事業の縮小であり、選択と集中を繊維・機能材中心へ寄せる動きであった。

ユニチカが株式を73%保有する寺田紡績（大阪証券取引所に株式上場）について、2012年5月に完全子会社化を実施。2011年3月期の寺田紡績の業績は、売上高28億円・営業利益0.7億円であった。ユニチカによる寺田紡績の取得原価は2.6億円（追加取得分）であり、負ののれん発生益として0.4億円を計上した。

財務体質改善（有利子負債の圧縮）のために、メインバンクの三菱UFJ銀行などから第三者割当増資による調達を実施。調達額は375億円であり、うち275億円は借入金の返済に充当

国内繊維事業の子会社である「ユニチカスピニング」について、佐賀工場の閉鎖を決定。従業員約100名については配置転換で対応

メディカル事業および生活健康事業を譲渡した。1982年に参入した医療機器事業を含むヘルスケア領域の集中的な縮小であり、繊維・機能材へ経営資源を寄せる動きであった。

本店所在地を兵庫県尼崎市から大阪府大阪市へ移転するとともに、UNITIKA EUROPE GmbHを設立した。本店移転は管理機能の集約が狙いで、欧州子会社設立は機能材輸出基盤の整備であった。

東京証券取引所の市場区分再編に伴い、東証プライム市場へ移行した。同月にユニチカ設備技術株式会社を吸収合併し、グループの内部組織再編も並行して進めた。