1888年3月、岡山県倉敷の資産家であった大原孝四郎氏ら131名が出資し、有限責任倉敷紡績所を設立した。大原氏が筆頭株主となり、地元出身者を中心とする株主構成は、地方の在郷資本が紡績業に直接資金を投じる典型的な明治期の地方紡績の姿だった。1889年に本社工場を倉敷に新設し、英国プラット社から輸入した紡績機械で綿糸生産を開始した。創業期から工場建設費を抑えて償却負担を軽くする方針を取り、創業1年目の下期から15%配当を実現した。当初から「コストを掛けない設備投資」と「配当による株主還元」を両立させる経営の型は、その後の倉敷紡績の事業展開にも引き継がれた。

1893年7月には合名会社から株式会社へ商号変更し、倉敷紡績株式会社として法人格を整えた。1906年、創業者・大原孝四郎氏の三男である大原孫三郎氏が社長に就任した。大原孫三郎氏は綿紡績の規模拡大に並行して福利厚生施設への投資にも踏み込み、1915年に新設した万寿工場（倉敷工場）には約600戸の社宅を併設した。当時の紡績業界では女工の劣悪な労働環境が社会問題化していたなかで、社員寮・社宅・診療所などを整えて労働者の定着率を高める手法を取ったのが大原孫三郎氏の特徴である。後に大原美術館・倉敷中央病院・大原社会問題研究所・倉敷労働科学研究所など、紡績業の枠を超えた社会事業を岡山県内に設立した源流もここにある。

1921年からは国内の同業紡績各社を積極的に買収し、規模の拡大を進めた。1926年には倉敷絹織（現クラレ）を設立し、レーヨン分野への参入を果たした。レーヨンは天然繊維を補完する化学繊維で、当時最先端の繊維事業領域だった。倉敷紡績は綿紡績の本体とは別に、関連事業会社を通じてレーヨンの新規領域に参入し、紡績業からの裾野拡張を始めた。倉敷絹織は1949年に倉敷レイヨンへ商号変更し、戦後はビニロン繊維の発明で日本の合成繊維産業の起点となる企業として独立成長した。倉敷紡績本体から派生した姉妹企業が、独自の事業展開で日本の繊維産業を支える側に回った経緯である。

1930年頃、世界恐慌の影響で日本繊維業界全体の販売不振が深刻化し、倉敷紡績の業績も悪化した。経営状況を改善するため、繊維製品の減産、非注力事業（倉敷労働科学研究など）の大原家による個人経営への移行、社員5〜10%の整理、役員報酬の減額を実行した。地方紡績会社が経済危機下で本業以外の社会事業を切り離し、人件費圧縮で本業の収益性を立て直す典型例である。大原孫三郎氏が個人として引き受けた社会事業の一部はその後も倉敷の地で続いたが、株式会社としての倉敷紡績は紡績本業に集中する選択を取った。

1936年3月には三重県津市に津工場を新設し、毛織物の本格生産を開始した。紡毛紡績・織物・染色までを一貫生産する工場として稼働させ、綿紡績一本だった事業構造を毛織物まで広げた。1938年には愛媛県北条町に北条工場を新設し、紡績工場の地理的分散を進めた。倉敷・万寿・津・北条の四工場体制で、岡山・三重・愛媛にまたがる生産拠点が整い、十大紡績の一角としての規模を確保した時期である。同時期、東洋紡・鐘紡・日清紡・敷島紡績などの大手も合併・工場新設で規模拡張を進めており、業界全体が大手中心の寡占構造に向かう局面だった。

1944年からの戦時統制経済下では、繊維生産は軍需物資としての扱いに移行し、繊維各社は工場の軍需転用や生産設備の供出に対応した。終戦直後の1949年5月、倉敷紡績は東京・大阪両証券取引所に株式上場を果たした。戦後復興期の繊維需要は外貨獲得の主力商品としての位置にあり、十大紡績各社は復興期の旺盛な綿糸・綿布需要を捉えた。1949年8月には倉敷機械株式会社を設立し、紡績機械の自社生産・販売部門を別会社として独立させた。倉敷機械は後に工作機械分野へ進出し、母体の倉敷紡績とは別の事業領域で成長した。

1951年10月、愛知県に綿合繊紡績の基幹工場として安城工場を新設した。当時最新鋭の紡績機械を導入し、合理化を志向した基幹工場として位置付けた。安城工場は綿合繊紡績の生産設備として2024年まで70年余にわたり稼働し、倉敷紡績の繊維事業の象徴的な生産拠点となった。1955年にはニューヨーク事務所を新設し、海外市場の情報収集体制を整えた。戦後復興期の繊維輸出が業界の中心テーマだった時期に、米国市場との接点を持つことが綿糸・綿布輸出に直結した。

倉敷紡績は終戦直後から1950年代前半にかけて、戦前の規模拡張路線を継続しながらも、設備の更新と海外接点の確保で「新しい時代の十大紡績」としての地位を維持しようとした。創業以来の地縁的な経営基盤（岡山・倉敷）から、愛知（安城）・三重（津）・愛媛（北条）と全国に分散した工場群を運営する全国型紡績企業への変容が、この時期に進んだ。一方、繊維業界の競争環境は1950年代後半から変わり始め、合成繊維の台頭と海外生産国の追い上げが、十大紡績各社の経営課題となった。倉敷紡績の次の課題は、紡績本業以外の領域への業容拡張だった。