倉敷紡績人絹工業へ進出するため倉敷絹織（現クラレ）を別会社として設立

1914年に始まった第一次大戦で日本の紡績業界は未曾有の繁栄を見たが、大戦後に到来した反動不況の打撃は深刻で、倉敷紡績も業績悪化に苦しんだ。同社は全従業員が社訓「同心数力」の精神を発揮し、徹底的なコストダウンと能率向上によってこの不況期を切り抜けた。ただし、切り抜ける手段は原価と能率の側にあり、売る品目は綿糸と綿布のままであった。景気が振れるたびに、会社の損益は糸の値動きにそのまま連動した^[1]。

大原孫三郎氏が社長に就いたのは1906年で、以後大正初期にかけて吉備紡績所を買収し、1915年に万寿工場を新設して規模を広げた。あわせて商標の統一、工手学校の設立、分散式家族的寄宿舎の設置、レパルション・モーターによる精紡機の単独運転と、新機軸を次々に打ち出している。会社の外側にも金を回し、1921年に倉敷労働科学研究所を開所、1923年には倉紡中央病院を開いた。不況の只中でも、綿糸の相場とは別の勘定で支出を決める経営が続いていた^[2][3]。

人絹（人造絹糸）は、綿花や羊毛のような天然繊維ではなく、化学の工程を経て作るレーヨンを指す。倉敷紡績が1926年に設立した倉敷絹織は、この化学繊維レーヨンの事業化を目的として岡山県倉敷市に生まれた会社である。綿を打ち、梳き、撚るという紡績の工程と、原料を溶かして糸にする化学の工程は、必要な設備も技術者も重ならない。綿紡績の会社にとって、人絹は同じ繊維でありながら地続きではない領域であった^[4]。

手を伸ばした時期にも特徴がある。倉敷紡績が人絹に入ったのは、反動不況を抜けて業績が戻ったあとではなく、不況が続くさなかであった。『企業の歴史 : 明治百年』は、この時期の同社について、不況を切り抜けながらも大正15年に人絹工業へ進出するため倉敷絹織を設立するなど「積極政策を固持した」と記している。減量と新規投資を同時に進める判断が、1926年の設立であった^[5]。

1926年、倉敷紡績は人絹工業に進出するため倉敷絹織を設立した。既存の綿紡績工場に人絹の工程を足すのではなく、資本金も帳簿も別に立てた会社を新たに興している。倉敷紡績の沿革は、この年の出来事を「倉敷絹織」設立の一行で記録した。綿糸の値動きで揺れる本体の損益と、立ち上がりに時間のかかる化学繊維の損益を、同じ決算に混ぜない形が選ばれた^[6][7]。

新会社の置き場所は岡山県倉敷市で、倉敷紡績の創業の地であり、1915年に新設した万寿工場のある土地でもあった。人と資材を融通できる距離に工場を構えながら、経営そのものは切り離す。倉敷絹織の目的は化学繊維レーヨンの事業化ひとつに絞られ、綿紡績の合理化とは別の時間軸で投資を続けられる形になった。地元の資産家が出資して始まった会社が、もう一つの会社をその同じ土地に置いた^[8][9]。

倉敷絹織の設立は、単発の思いつきに終わらなかった。1935年、倉敷紡績は倉敷毛織を設立して羊毛事業に入り、翌1936年には本体が羊毛工業およびスフ紡へ進出して多角化をはかっている。スフはレーヨンを短く切った繊維で、10年前に別会社へ出した化学繊維の一種を、今度は倉敷紡績自身が紡いだ。新しい繊維をまず外の会社で試し、見通しが立った領域を本体が取り込む順序が、この会社では繰り返された^[10][11]。

1931年の満州事変を境に、日本の綿業は再び発展期を迎えた。輸出の増加はめざましく、1933年には日本が英国を抜いて綿布輸出で世界第一位となり、倉敷紡績もこの間に一段の発展をとげている。本業が回復してから新分野を試すのではなく、本業が苦しい時期に別会社を興し、本業が伸びた時期に自ら同じ領域へ入る。1926年の設立と1936年の進出は、この順に並んでいる^[12]。

設立から10年後の1936年8月、倉敷労働科学研究所は倉敷絹織で人絹工業の職業病防止研究を始めた。大原孫三郎氏が1921年に開いた研究所が、同じ大原孫三郎氏の興した人絹会社の生産現場に入り、そこで働く人の健康を調べている。この時点で倉敷絹織は、実験段階ではなく、職業病を問題にしうる規模の工場を動かしていた。研究所は同じ1936年の11月に倉敷を離れ、東京へ移った^[13]。

倉敷絹織はその後、倉敷レイヨンへ商号を変えた。1950年代には世界初の国産合成繊維としてビニロンを事業化し、木綿に代わる繊維として学生服などに広く使われている。1960年代には人工皮革クラリーノを開発し、国交回復前の中国へビニロン製造プラントを輸出した。倉敷紡績が興した人絹会社は、母体の綿紡績とは別の製品群を持つ化学メーカーとして育ち、現在のクラレとなった^[14][15]。

別会社で新しい事業を興すやり方は、戦後の倉敷紡績にも引き継がれた。1948年に山陽レース、1953年に万寿産業、1954年に共同羊毛工業、1958年に倉敷染工と、関係会社が次々に設立されている。1957年にはブラジル倉敷毛紡を設けて海外生産に入った。本体は綿と毛の紡織を担い、その周りに用途別・地域別の会社を置く構えで、1926年の倉敷絹織はその並びの最初にあたる^[16]。

1968年に刊行された『企業の歴史 : 明治百年』は、当時の倉敷紡績の施策を「直営または関係会社を通じての経営の多角化を企図して、ウレタンフォーム、高速凍結乾燥食品等、非繊維分野への進出」と記した。直営と関係会社を並べて書く言い方に、42年前の選択の続きが見える。倉敷絹織のときに人絹を外へ出した会社は、1962年のウレタンフォームでは自社の寝屋川工場を建てている。同じ会社が、事業ごとに置き場所を選び分けた^[17][18]。