日本毛織 の歴史

1896年12月、神戸で石炭石油問屋『座古清』を営んでいた川西清兵衛（当時32歳）が中心となり^[1]、27名の出資により日本毛織株式会社が神戸市内で設立された^[2]。資本金は50万円で、用途は『機械13万円』『土地建物6万円』『予備資金25万円』と設定された。明治期の神戸は外国人居留地を抱える貿易港として毛織物の輸入取引が活発で、原料の羊毛を国内で自給することが難しいなか、半製品の毛織物輸入が主流となっていた。当時羊毛製品はほとんどを海外に仰ぎ、国内の製造工場は官設の千住製絨所のほか二^[3]、三の小工場があるにすぎなかった。生糸・綿のメーカーは国内に存在したものの、毛織物の本格^[4]メーカーは存在せず、日本毛織は毛織物業界の先駆的存在として船出した。川西の家業『座古清』が軌道に乗っていたことが、参入時の出資者募集における信用となった。

1897年に兵庫県加古川市内への工場新設方針を決定し、1899年5月に加古川工場（第1工場）を竣工して稼働を開始した^[5]。加古川を選んだ理由は、山陽本線による鉄道輸送が可能で、加古川の水質が硬度1.2〜2.0の軟水で毛織物製造に適していた点にあった。稼働時から150名を採用し量産に備えたが、当初手掛けた『赤毛布』は欧米産と比べて手触りが劣り品質が安定せず、想定していた輸出も軌道に乗らず、稼働から4年連続で赤字を計上した。日本毛織は創業から数年で繊維製造の品質管理という構造課題に直面し、経営の安定化は後年まで持ち越された。

1905年に勃発した日露戦争で軍向け毛織物の需要が拡大し、日本毛織は黒字転換とともに『1割5分』の高配当を実現した。軍需は毛織物の国産化を後押しする最大の需要源となった。創業10年の雌伏期を経て技術と経営の基礎が固まると、1906年の初の増資で加古川工場の規模を拡充し、製絨設備を増強するとともに、新たにモスリンの製造を始め、業界他社に先駆けてトップの自給にも踏み込んだ。^[6]第一次世界大戦下では毛織物の輸出販売がさらに拡大し、1919年6月には加古川市内に2拠点目となる印南工場を新設した^[7]。同年中には日本毛糸紡績会社を合併し、姫路工場および岐阜工場を取得、愛知県名古屋市岩塚にも名古屋工場を新設して毛糸・トップの生産性向上を図った。1922年には従業員数が10,138名と1万名を突破し、創業から約30年で日本毛織は日本を代表する大企業へと成長した。1925年には明石にメリヤス工場を新設し、資本金も5000万円に増額^[8]された。

1927年10月、合成繊維への進出を見据えて名古屋工場内に『人絹工場』を新設し、レーヨンの製造を開始した。天然繊維専業からの最初の事業多角化であり、1920年代後半に台頭しつつあったレーヨン需要に応じた動きであった。1941年には共立モスリンを買収して中山工場（千葉県市川市）および館林工場（群馬県館林市）を取得、1942年3月には昭和毛絲紡績株式会社を合併^[9]して弥富工場（愛知県弥富市）および一宮工場（愛知県一宮市）を取得した。一宮事業所はその後の主力拠点として継承される位置付けで^[10]、戦時統制経済下の同業合併が日本毛織の生産拠点を一気に拡張させた。

戦時体制への移行に伴い、日本毛織は所有工場の一部を航空機生産用に売却した。1942年に姫路工場を閉鎖して川西航空機に売却し、1943年には岐阜工場・館林工場・名古屋工場を閉鎖し、それぞれ川西機械製作所・中島航空機・三菱重工に売却した。創業者・川西清兵衛は川西航空機の経営にも関与しており、川西財閥として航空機事業と毛織物事業の双方を所有する立場にあったが、戦時下では繊維生産設備が航空機生産へ転用される構造に組み込まれた。1947年7月、川西清兵衛は日本毛織の名誉職を退任、同年11月19日に83歳で逝去した。創業者の退場をもって、川西財閥の中核企業としての日本毛織の創業期は終わりを告げた。

第二次大戦の戦災と企業整備による軍需工場への転換命令を受け、終戦当時の操業工場は加古川・印南・中山の3^[11]工場にまで縮小していた。その後、弥富工場は西川機械製作所から返還を受けて毛糸製造設備を復旧し^[12]、生産体制の立て直しが進んだ。1949年5月、日本毛織は東京証券取引所に株式を上場^[13]した。戦後復興期の繊維需要拡大を捉える資本基盤を整えた節目であり、1950年ごろには梳毛紡績（毛糸生産）で国内シェア27%、国内1位の毛織メーカーとなった^[14]。主力4工場（加古川・印南・中山・弥富）では1951年度時点で1,800〜2,900名が業務に従事した。1956年には南米アルゼンチンにニホンケオリアルゼンチナ社を設立^[15]し海外展開を試みたが、本格的な海外拠点拡大は後年を待つこととなった。なお神戸のニックビルは1945年9月に米軍へ接収^[16]されて以来本社事務所を一時移転していたが、接収解除を受けて1952年12月に同ビルへ復帰した。

1950年代を通じて帝人と東レの2社がデュポン社から合成繊維の技術を導入し、日本国内に合成繊維が普及した。生糸（絹織物）・毛糸（毛織物）・綿といった天然繊維の大半が合成繊維に代替される情勢のなか、繊維業界では合成繊維メーカーによる天然繊維メーカーの下克上が頻発した。日本毛織もこの流れに対応するため、1958年9月に鵜沼工場（現・岐阜工場）を新設し^[17]、合成繊維と天然繊維の混紡糸の生産を開始した。混紡糸は主にスクールユニフォーム（学生服）向けに採用され、日本毛織は1960年から学生服分野の強化に踏み込んだ。同じ頃、1964年4月には日本でのウールマーク使用認可第1号を取得し^[18]、毛織物専業メーカーとしてのブランドを再定義する動きを取った。

事業多角化に向けた最初の本格的な施策が1961年から始動した。1961年1月にニッケ不動産株式会社を設立し^[19]、加古川市内の自社所有地を不動産事業として収益化する道筋を作った。同年5月には信成商事株式会社（現・ニッケ商事）の経営に参加し^[20]、繊維販売以外の商事機能を持つ子会社を取り込んだ。1967年11月にはアカツキ商事を設立し^[21]、繊維周辺商材の取扱いを開始した。1970年4月には機械製作所を設置し、毛織物製造機械の自社開発を始めた（1978年12月に株式会社ニッケ機械製作所として独立^[22]）。1960年代から1970年代前半にかけての日本毛織は、繊維事業を主軸としながらも、商事・不動産・機械という3方向に子会社を伸ばし、繊維専業からの脱却に布石を打った時期にあたる。

1971年8月のニクソンショックと1973年10月の第一次石油危機は、日本毛織を含む繊維業界全体を直撃した。原油価格の高騰で合成繊維の原料コストが上昇し、急速な円高ドル安の進行で輸出採算が悪化、韓国・台湾の繊維産業の追い上げも本格化した。1974年11月期に33億円、1975年11月期に52億円の経常赤字に転落し、1974年11月期は14億円の最終赤字となった。創業以来初の本格的な赤字転落であり、毛織物の国際競争力が構造的に低下した節目だった。1979年7月には700名の人員削減を実施し、国内における毛糸・毛織物の生産縮小に対応した。創業から80年を経て、日本毛織は繊維専業の構造を保つことの困難に直面した時期だった。