商船三井の歴史

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1884年に関西の船主が大同合併して設立した大阪商船が起源。

1964年に三井船舶と対等合併し、2017年には日本郵船・川崎汽船とコンテナ船の共同出資会社ONEを設立した。日本郵船・川崎汽船と並ぶ邦船大手で、自動車輸送とLNG船などのエネルギー輸送を収益源とする。

設立から現在に至る系譜

1884年1949年1964年1989年1999年/2004年2017年/2025年2026年大阪商船1884年設立株式上場1949年上場大阪商船三井船舶1964年対等合併決断三井船舶1964年対等合併ナビックスライン1989年設立商船三井1999年合併・改称決断ナビックスライン1999年2社合併で発足ダイビル2004年TOBで子会社化ONE2017年コンテナ船統合Gearbulk2025年子会社化
商船三井 有価証券報告書「沿革」

長期業績と歴代社長

福田権田篠田永井近藤相浦轉法輪生田鈴木芦田武藤池田橋本田村
売上高3,338億円売上高6,620億円売上高13,667億円売上高17,122億円売上高18,251億円純利益率0.9%純利益率0.7%純利益率8.3%純利益率-10%純利益率11.7%1971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3

沿革

沿革概略を知る
創業期

1884年〜大阪商船と三井船舶の対等合併による大阪商船三井船舶の発足

  1. 大阪商船が設立[1]
  2. 瀬戸内海航路の貨客船「紅丸」が竣工[2]
  3. 高速貨物船「畿内丸」でニューヨーク急航サービスを開始[2]
  4. 貨客船「あるぜんちな丸」「ぶらじる丸」を建造し南米航路に就航[2]
  5. 三井船舶が三井物産の船舶部から分離独立[3]
  6. 三井船舶が東京・大阪などの証券取引所に上場[4]
  7. 世界初の自動化船「金華山丸」が就航[2]
  8. 自動化タンカーの第一船「おりおん丸」が就航[2]
  9. 大阪商船と三井船舶が合併に調印[5]
  10. 三井船舶との対等合併[6]
売上高
  • 売上高
商船三井売上高—
就任年社長氏名役職名
進藤孝二
歴史詳細を読む大阪商船と三井船舶の対等合併による大阪商船三井船舶の発足
転換期

1965年〜ナビックスライン合併による商船三井への商号変更

  1. 日本初の自動車専用船「追浜丸」が就航[2]
  2. 内航近海部門を分離し商船三井近海を設立[6]
  3. 日本/カリフォルニア航路にフル・コンテナ船「あめりか丸」が就航[2]
  4. 日本沿海フェリーが発足[6]
  5. 船客部門を分離し商船三井客船を設立[6]
  6. LNG船「泉州丸」が就航[2]
  7. 定期船・物流統括会社MOL(AMERICA)を設立[6]
  8. 本格的クルーズ外航客船「ふじ丸」が就航[2]
  9. 山下新日本汽船とジャパンラインが合併しナビックスラインが発足[6]
  10. 企業ビジョン「チャレンジ21」を策定[7]
  11. 三井航空サービスと商船航空サービスが合併[6]
  12. 外航客船「にっぽん丸」が就航[2]
  13. ダイヤモンドフェリーに資本参加[6]
  14. 船員養成学校をフィリピンのマニラに設立[2]
  15. 日本海汽船を合併[6]
  16. ザ・グローバル・アライアンス（TGA）でコンテナ船サービスを開始[2]
  17. 新栄船舶を合併[6]
  18. 東京マリンを子会社化（後のMOL Chemical Tankers）[6]
  19. BGTプロジェクト関連企業3社を子会社化[8]
  20. ナビックスラインと合併[6]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
商船三井1999年3月期売上高8,092億円売上高経常利益率2.7%
就任年社長氏名役職名
進藤孝二
福田久雄
権田次良
篠田義雄
永井典彦
近藤鎮雄
相浦紀一郎
轉法輪奏
生田正治
歴史詳細を読むナビックスライン合併による商船三井への商号変更
安定成長期

2000年〜ダイビル買収と経常利益3022億円の過去最高益

  1. 商船三井興業など3社が合併し商船三井テクノトレードが発足[6]
  2. 商船三井フェリーが発足[6]
  3. ナビックス近海の近海部門をエム・オー・シーウェイズに移管[6]
  4. 本社と運航船舶がISO14001を取得[2]
  5. 上海保税物流園区プロジェクトへの参画を発表[9]
  6. ダイビルを公開買付で子会社化[6]
  7. 宇徳運輸を公開買付で子会社化[6]
  8. 中東総支配人室を開設[10]
  9. 商船三井グループのロゴマークを制定[2]
  10. 安全運航支援センターを本社内に設置[2]
  11. 世界最大級の鉄鉱石船「BRASIL MARU」が就航[2]
  12. 商船三井フェリーと九州急行フェリーが合併[6]
  13. ダイヤモンドフェリーとブルーハイウエイ西日本が合併[6]
  14. 経常利益3022億円を計上（過去最高水準）[11]
  15. 商船三井テクノトレードと山和マリンが合併[6]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
商船三井2008年3月期売上高19,457億円売上高経常利益率15.5%
就任年社長氏名役職名
生田正治
鈴木邦雄
芦田昭充
成熟期

2009年〜関西汽船・日産専用船の子会社化とLNG船の長期契約化

  1. 次世代船構想「船舶維新」プロジェクトを発表[2]
  2. 関西汽船を子会社化[6]
  3. 日産専用船を子会社化[6]
  4. 関西汽船とダイヤモンドフェリーが株式移転でフェリーさんふらわあを設立[6]
  5. 新「技術研究所」を開設[2]
  6. FPSO事業へ参画[2]
  7. 関西汽船など3社がフェリーさんふらわあに合併[6]
  8. ハイブリッド自動車船「EMERALD ACE」が就航[2]
  9. LNG船・長期契約へ転換[12]
  10. 自動車船カルテルで課徴金減免申請
  11. MOLケーブルシップを合併しMOLマリンに商号変更[6]
  12. 完全自動化コンテナターミナルRotterdam World Gatewayが開業[2]
  13. 中国建造LNGプロジェクトの第一船「PAPUA」が就航[2]
  14. 池田潤一郎氏が社長に就任[8]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
商船三井2015年3月期売上高18,171億円売上高営業利益率0.9%
就任年社長氏名役職名
芦田昭充
武藤光一
池田潤一郎
転換期

2016年〜邦船3社のコンテナ船事業統合とONEの営業開始

  1. 「船舶維新NEXT」プロジェクトが発足[2]
  2. 世界初の大型エタン輸送船「ETHANE CRYSTAL」が就航[2]
  3. ジャパンエキスプレスの海外引越事業を商船三井ロジスティクスに譲渡[6]
  4. コンテナ船事業をONEに統合[3]
  5. ジャパンエキスプレスの残る事業を宇徳に譲渡[6]
  6. 世界最大級のコンテナ船「MOL TRIUMPH」が就航[2]
  7. 世界最大級のFSRU「MOL FSRU CHALLENGER」が竣工[2]
  8. ONE（Ocean Network Express）を設立[3]
  9. 砕氷型LNG船が北極海を東回りでアジア向けに輸送[2]
  10. ONEがサービス開始[3]
  11. モーリシャス沖事故の再発防止策を発表[13]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
商船三井2020年3月期売上高11,554億円売上高営業利益率2.1%
就任年社長氏名役職名
池田潤一郎
安定成長期

2021年〜Gearbulk買収とエリオットの自社株買い要請

  1. 橋本剛氏が社長に就任[14]
  2. MOLマリンとMOLエンジニアリングが合併[6]
  3. 経常利益7217億円を計上
  4. 宇徳とダイビルを公開買付で完全子会社化[6]
  5. 不定期船事業などを商船三井ドライバルクへ譲渡[6]
  6. 商船三井ロジスティクスを完全子会社化[6]
  7. 商船三井フェリーとフェリーさんふらわあが合併し商船三井さんふらわあに[6]
  8. 北拓を子会社化[6]
  9. シンガポールのFairfield Chemical Carriersを完全子会社化[6]
  10. Daibiru Hines Trustを特定子会社化[15]
  11. OCEAN NETWORK EXPRESSから配当金を受領[15]
  12. LNG Rose Shippingの追加取得を決定[15]
  13. OCEAN NETWORK EXPRESSから配当金を受領[15]
  14. スイスのGearbulk Holdingを子会社化[6]
  15. LBC Tank Terminals持株会社群を特定子会社化[15]
  16. OCEAN NETWORK EXPRESSから配当金を受領[15]
  17. MOL Chemical TankersがFairfield Chemical Carriersを吸収合併[6]
  18. MOLマリン＆エンジニアリングなど3社が合併し商船三井マリテックスに[6]
  19. Daibiru UK Limitedを特定子会社化[15]
  20. 中計Phase 2で累進配当を導入
  21. 日産専用船とMOL ACE TRANSPORTが合併[6]
  22. 田村城太郎氏が社長に就任[15]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
商船三井2026年3月期売上高18,251億円売上高営業利益率7.0%
就任年社長氏名役職名
池田潤一郎
橋本剛
田村城太郎

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出典・参考
#年出所
[1]1965証券アナリストジャーナル 第3巻第11号「海運業界と大阪商船三井船舶」（武田正男 取締役管理部長 講演要旨）
[2]2026商船三井 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[3]2025商船三井 有価証券報告書 第167期（2025年3月期）【沿革】（2025年3月）
[4]2019有価証券報告書 第0期（2019年6月25日）
[5]1965証券アナリストジャーナル 3巻11号 武田正男「海運業界と大阪商船三井船舶」
[6]2026有価証券報告書（2026年6月23日）
[7]1990日経ビジネス「リストラ戦略 大阪商船三井船舶 関西汽船支援で全国フェリー網を築く」（1990年11月19日）
[8]—有価証券報告書
[9]2005会社IR「アニュアルレポート2005」
[10]2007会社IR「アニュアルレポート 2007」
[11]2008商船三井 有価証券報告書（2008年3月期・連結）（2008年3月）
[12]2016商船三井 有価証券報告書（2014年3月期〜2016年3月期・連結）（2016年3月）
[13]2021会社IR「MOL REPORT 2021」
[14]—有価証券報告書【役員の状況】
[15]—臨時報告書

商船三井の業績概況

商船三井の業績サマリーを見るROEFCF自己資本比率＋365科目

同業他社の業績概況

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最終改定: 2026年10月