日本郵船の歴史

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1885年に郵便汽船三菱会社と共同運輸会社が合併して発足した日本郵船会社が起源。

1893年に日本初の遠洋定期航路のボンベイ航路を開き、1968年には日本初のフルコンテナ船箱根丸を就航させた。邦船3社の一角で、物流を独立の報告セグメントに持つのは3社でこの社だけである。

設立から現在に至る系譜

1875年/1882年1885年1893年1949年1964年1998年2017年2026年郵便汽船三菱会社1875年設立共同運輸会社1882年設立日本郵船会社1885年2社が合併郵便汽船三菱会社1885年合流共同運輸会社1885年合流日本郵船1893年株式会社に改組株式上場1949年上場日本郵船1964年三菱海運を合併決断三菱海運1964年海運集約日本郵船1998年昭和海運を合併昭和海運1998年海運再編ONE2017年コンテナ船を統合決断
有価証券報告書「沿革」

長期業績と歴代社長

有吉菊地小野宮岡根本河村草刈宮原工藤内藤長澤曽我
売上高3,758億円売上高8,917億円売上高19,293億円売上高22,723億円売上高24,237億円純利益率0.7%純利益率0.4%純利益率4.8%純利益率0.8%純利益率8.7%1971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3

沿革

沿革概略を知る
創業期

1885年〜郵便汽船三菱会社と共同運輸会社の合併による日本郵船の発足

  1. 郵便汽船三菱会社と共同運輸会社の合併により発足[1]
  2. 長崎・天津航路を開設[2]
  3. ボンベイ航路を開設[3]
  4. 欧州航路・北米シアトル航路を開設[3]
  5. 豪州航路を開設[3]
売上高
  • 売上高
日本郵船売上高—
歴史詳細を読む郵便汽船三菱会社と共同運輸会社の合併による日本郵船の発足
成長期

1914年〜パナマ経由ニューヨーク航路と近海郵船の合併

  1. パナマ経由の東航ニューヨーク航路を開設[2]
  2. 近海郵船を設立[2]
  3. サンフランシスコ航路と南米西岸航路を継承[2]
  4. 第二東洋汽船を合併[1]
  5. 社船に二引のファンネルマークの標示を決定[2]
  6. 近海郵船を合併[2]
売上高
  • 売上高
日本郵船売上高—

1942年〜船隊の37隻への減少と民営還元による自主運航復帰

  1. 日・米・英の外交官交換船を差し立て[2]
  2. 戦時海運管理令の施行により船舶が国家管理下に移行[3]
  3. 三菱商事船舶部を分離独立し三菱汽船を設立[1]
  4. 終戦時の所有船舶が37隻まで減少[1]
  5. 極東海運を設立[1]
  6. 東京・大阪・名古屋の各証券取引所に上場[4]
  7. 海運の民営還元により自主運航へ復帰[3]
  8. 在来貨物船により戦前の定期航路を再開[2]
  9. 日本郵船初の原油タンカー「丹波丸」が竣工[2]
  10. 日本郵船初の鉱石専用船「戸畑丸」が竣工[2]
  11. 「氷川丸」を山下公園に係留し一般公開を開始[2]
  12. 世界初の大型LPG専用船が竣工[2]
売上高
  • 売上高
日本郵船売上高—
就任年社長氏名役職名
浅尾新甫
児玉忠康
転換期

1964年〜三菱海運の合併と「箱根丸」によるコンテナ化

  1. 三菱海運を合併[5]
  2. 世界初のチップ専用船「呉丸」が竣工[3]
  3. 13年ぶりに復配[5]
  4. 北米西岸コンテナ（PSW）航路を開設[2]
  5. 日本初のフルコンテナ船「箱根丸」が北米航路に就航[3]
  6. 豪州航路でコンテナサービスを開始[2]
  7. 近海・内航部門を近海郵船へ委譲[1]
  8. 自動車専用船による輸送を開始[3]
  9. 北米西岸コンテナ（PNW）航路を開設[2]
  10. 欧州航路でコンテナサービスを開始[2]
  11. ニューヨーク航路でコンテナサービスを開始[2]
  12. フランクフルト証券取引所に上場[1]
  13. 自営の大井コンテナターミナルを開業[2]
  14. 日本貨物航空を設立[1]
  15. 豪州・マレーシア・ペルシャ湾航路で三国間コンテナサービスを開始[2]
  16. LNG船事業に参入[3]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
日本郵船1985年3月期売上高5,727億円売上高経常利益率2.7%
就任年社長氏名役職名
児玉忠康
有吉義弥
菊地庄次郎
小野晋
宮岡公夫
成熟期

1986年〜昭和海運の合併とForward 120による船隊拡張

  1. 郵船クルーズを設立[1]
  2. 日本ライナーシステムを合併[1]
  3. 日本籍船初のダブルハルタンカーが竣工[2]
  4. グランドアライアンスによるコンテナ船サービスを開始[2]
  5. 郵船航空サービスが株式を店頭公開[1]
  6. タンカー「ダイヤモンドグレース」の原油流出事故[3]
  7. 昭和海運を吸収合併[1]
  8. 草刈隆郎氏が社長に就任[6]
  9. 新潟・広島の両証券取引所の上場を廃止[1]
  10. 株式交換により日之出汽船を完全子会社化[1]
  11. 株式交換により東京船舶を完全子会社化[1]
  12. 株式交換により日本クリーニングを完全子会社化[1]
  13. 札幌・福岡の両証券取引所の上場を廃止[1]
  14. 宮原耕治氏が社長に就任[7]
  15. フランクフルト証券取引所の上場を廃止[1]
  16. ヤマトHDと資本業務提携[4]
  17. グローバルロジスティックスインベストメンツを簡易吸収合併[1]
  18. 工藤泰三氏が社長に就任[8]
  19. 不動産事業の一部を郵船不動産に吸収分割で承継[1]
  20. 太平洋海運を吸収合併[1]
  21. 親会社株主に帰属する当期純損失728億円を計上[4]
  22. 大阪証券取引所の上場を廃止[1]
  23. 郵船航空サービスが郵船ロジスティクスに商号変更[4]
  24. 自動車船カルテルの課徴金受諾
  25. 内藤忠顕氏が社長に就任[9]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 経常利益率
日本郵船2015年3月期売上高24,018億円売上高経常利益率3.5%
就任年社長氏名役職名
宮岡公夫
根本二郎
河村健太郎
草刈隆郎
宮原耕治
工藤泰三
内藤忠顕
転換期

2016年〜Ocean Network Express設立による邦船3社のコンテナ船統合

  1. コンテナ船事業をONEに統合[10]
  2. NYKバルク・プロジェクト貨物輸送がNYKバルク・プロジェクトに商号変更[1]
  3. 親会社株主に帰属する当期純損失2657億円を計上[4]
  4. Ocean Network Express を設立[1]
  5. 郵船ロジスティクスを完全子会社化[1]
  6. Ocean Network Express がサービスを開始[1]
  7. 長澤仁志氏が社長に就任[11]
  8. 郵船ロジスティクスの海外子会社株式の一部を同社に吸収分割で承継[1]
  9. 名古屋証券取引所の上場を廃止[1]
  10. 2050年の温室効果ガス排出ネットゼロを宣言[3]
  11. 経常利益1兆31億円・純利益1兆91億円を計上[4]
  12. 東京証券取引所の市場区分見直しでプライム市場に移行[1]
  13. 曽我貴也氏が社長に就任[12]
  14. 監査等委員会設置会社へ移行[1]
  15. 監査等委員会設置会社への移行
  16. 日本貨物航空の全株式の譲渡を取締役会で決議[13]
  17. 「NYK Group Decarbonization Story」を発表[14]
  18. 世界初のアンモニア燃料商用船「魁」が竣工[2]
  19. 経常利益2613億円に縮小[4]
  20. 北海道支店を設置[1]
  21. NYK Energy Ocean の株式80%を取得[4]
  22. 郵船ロジスティクスの全株式を郵船ロジスティクスグローバルマネジメントに承継[1]
  23. MidOcean Energyへの出資参画を決議[15]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
日本郵船2026年3月期売上高24,237億円売上高営業利益率5.7%
就任年社長氏名役職名
内藤忠顕
長澤仁志
曽我貴也

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出典・参考
#年出所
[1]2025有価証券報告書（2025年6月17日）
[2]2026日本郵船 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[3]—日本郵船 沿革（公式サイト）
[4]—有価証券報告書
[5]1965証券アナリストジャーナル 第3巻第6号（1965年6月）「再編成後の海運界と日本郵船」
[6]—有価証券報告書【役員の状況】（平成11年8月 当社代表取締役及び社長就任）
[7]—有価証券報告書【役員の状況】（平成16年4月 当社代表取締役及び社長就任）
[8]—有価証券報告書【役員の状況】（平成21年4月 当社代表取締役社長・社長経営委員）
[9]2015有価証券報告書【役員の状況】（2015年4月 日本郵船代表取締役社長・社長経営委員）
[10]2017商船三井株式会社 ニュースリリース「定期コンテナ船事業統合の新会社設立に関するお知らせ」（2017年7月7日）
[11]2019有価証券報告書【役員の状況】（2019年6月 日本郵船代表取締役社長・社長経営委員）
[12]2023日本郵船「社長就任あいさつ」（公式サイト, 2023年4月3日）
[13]2024有価証券報告書 第137期（2024年6月19日）
[14]2025コーポレートガバナンス報告書「コーポレート・ガバナンス報告書」（2025年5月30日）
[15]—臨時報告書

日本郵船の業績概況

日本郵船の業績サマリーを見るROEFCF自己資本比率＋338科目

同業他社の業績概況

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日本郵船貸借対照表（BS）GEThttps://the-shashi.com/api/9101/financials/bs.json
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日本郵船配当GEThttps://the-shashi.com/api/9101/dividend.json
日本郵船役員報酬・監査報酬GEThttps://the-shashi.com/api/9101/remuneration.json
日本郵船業績 CSVGEThttps://the-shashi.com/api/9101/financials.csv
日本郵船長期業績 CSVGEThttps://the-shashi.com/api/9101/financials_history.csv
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最終改定: 2026年10月