日本郵船 平均年収は1,555万円（2026年3月期）

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平均年収1,555万円※前年比 +119万円（+8.3%）同業 2位 / 6社
平均年齢37.8歳単体・2026年3月期
平均勤続年数13.9年単体・2026年3月期
従業員数39,830人連結・2026年3月期
平均年収の推移直近10期

平均年収の推移（直近10期）

決算期区分平均年収平均年収前年比平均年齢勤続従業員数出来事詳細は沿革を参照
増減額変化率連結単体連単倍率
2026年3月期単体1,555万円+119万円+8.3%37.8歳13.9年39,830名1,370名29.1倍—
2025年3月期単体1,435万円+57万円+4.1%38.1歳14.4年35,230名1,336名26.4倍世界初のアンモニア燃料商用船「魁」が竣工
2024年3月期単体1,379万円+57万円+4.3%39.8歳13.9年35,243名1,312名26.9倍
監査等委員会設置会社への移行
2023年3月期単体1,322万円+240万円+22.2%39.9歳14.2年35,502名1,299名27.3倍東京証券取引所の市場区分見直しでプライム市場に移行
2022年3月期単体1,082万円+127万円+13.3%39.8歳13.8年35,165名1,249名28.2倍2050年の温室効果ガス排出ネットゼロを宣言
2021年3月期単体955万円+20万円+2.2%39.9歳14.1年35,057名1,217名28.8倍名古屋証券取引所の上場を廃止
2020年3月期単体935万円▲23万円▲2.4%39.6歳14.1年34,857名1,217名28.6倍長澤仁志氏が社長に就任
2019年3月期単体958万円▲14万円▲1.4%39.6歳14.3年35,711名1,198名29.8倍Ocean Network Express がサービスを開始
2018年3月期単体972万円▲64万円▲6.2%n/a13.8年37,820名1,146名33.0倍
コンテナ船事業をONEに統合
2017年3月期単体1,036万円▲1万円▲0.1%n/a13.6年35,935名1,159名31.0倍邦船3社でコンテナ船事業の統合を発表
※連単倍率が10倍を超える（連結39,830人÷単体1,370人＝29.1倍）ため、平均年収は本社の水準であり、グループ全体の年収を示すものではない。グループ会社の年収水準は開示されていない。
業績と給与の連動

業績と給与（賞与）の連動について

純利益が1兆91億円に達した2022年3月期、単体の賞与引当金は26億円から41億円へ5割強増加し、翌期の平均年収は22.2%増の1,322万円となった。ところが純利益が77.4%減少した2024年3月期は、引当金が39億円へ14%減少したのに年収は4.3%増加した。賞与の原資が減少しても、一度上げた年収の水準は維持されている。連単倍率は29.1倍で、この年収は本社の水準である。
純利益（連結）と平均年収（単体）純利益（億円）平均年収（万円）
26/32,118億円
賞与（単体・試算）1人あたり賞与（試算・万円）賞与支給月数（試算・か月）
決算期連結単体
純利益純利益前年比給料手当販管費賞与賞与（試算）平均年収（有報より確定値）
賞与引当金BS・期末残高賞与引当金繰入額販管費従業員賞与販管費1人あたり支給月数金額前年比
2026年3月期2,118億円▲55.7%214億円36億円30億円科目なし算定不可算定不可1,555万円+8.3%
2025年3月期4,777億円+109.0%188億円42億円35億円科目なし算定不可算定不可1,435万円+4.1%
2024年3月期2,286億円▲77.4%179億円39億円32億円科目なし算定不可算定不可1,379万円+4.3%
2023年3月期10,125億円+0.3%165億円45億円37億円科目なし算定不可算定不可1,322万円+22.2%
2022年3月期10,091億円+624.8%131億円41億円33億円科目なし算定不可算定不可1,082万円+13.3%
2021年3月期1,392億円+347.3%120億円26億円21億円科目なし算定不可算定不可955万円+2.2%
2020年3月期311億円黒字転換118億円17億円13億円科目なし算定不可算定不可935万円▲2.4%
2019年3月期-445億円赤字転落120億円14億円11億円科目なし算定不可算定不可958万円▲1.4%
2018年3月期202億円黒字転換118億円16億円13億円科目なし算定不可算定不可972万円▲6.2%
2017年3月期-2,657億円赤字転落124億円14億円11億円科目なし算定不可算定不可1,036万円▲0.1%
出所：有価証券報告書（XBRL）。賞与引当金はBSの期末残高、賞与引当金繰入額・従業員賞与は販管費の費用。賞与支給月数（試算）は従業員賞与を開示する社だけ算定。
平均年収

平均年収

2026年3月期1,555万円
10期増減+519万円
決算期平均年収（万円）YoY基準
2017年3月期1,036n/a単体
2018年3月期972▲6.2%単体
2019年3月期958▲1.4%単体
2020年3月期935▲2.4%単体
2021年3月期955+2.2%単体
2022年3月期1,082+13.3%単体
2023年3月期1,322+22.2%単体
2024年3月期1,379+4.3%単体
2025年3月期1,435+4.1%単体
2026年3月期1,555+8.3%単体
定義
単体の平均年間給与
算式
従業員の状況の平均年間給与
出所
有価証券報告書／長期の推移を見る
平均年齢

平均年齢

2026年3月期37.8歳
8期増減▲1.8歳
決算期平均年齢（歳）YoY基準
2017年3月期n/an/a単体
2018年3月期n/an/a単体
2019年3月期39.6n/a単体
2020年3月期39.6▲0.0%単体
2021年3月期39.9+0.8%単体
2022年3月期39.8▲0.3%単体
2023年3月期39.9+0.3%単体
2024年3月期39.8▲0.3%単体
2025年3月期38.1▲4.3%単体
2026年3月期37.8▲0.8%単体
定義
単体の従業員の平均年齢
算式
従業員の状況の平均年齢
出所
有価証券報告書／長期の推移を見る
平均勤続年数

平均勤続年数

2026年3月期13.9年
10期増減+0.3年
決算期平均勤続年数（年）YoY基準
2017年3月期13.6n/a単体
2018年3月期13.8+1.5%単体
2019年3月期14.3+3.6%単体
2020年3月期14.1▲1.4%単体
2021年3月期14.1▲0.0%単体
2022年3月期13.8▲2.1%単体
2023年3月期14.2+2.9%単体
2024年3月期13.9▲2.1%単体
2025年3月期14.4+3.6%単体
2026年3月期13.9▲3.5%単体
定義
単体の平均勤続年数
算式
従業員の状況の平均勤続年数
出所
有価証券報告書／長期の推移を見る
連結従業員数

連結従業員数

2026年3月期39,830人
10期増減+3,895人
決算期連結従業員数（人）YoY基準
2017年3月期35,935n/a連結
2018年3月期37,820+5.2%連結
2019年3月期35,711▲5.6%連結
2020年3月期34,857▲2.4%連結
2021年3月期35,057+0.6%連結
2022年3月期35,165+0.3%連結
2023年3月期35,502+1.0%連結
2024年3月期35,243▲0.7%連結
2025年3月期35,230▲0.0%連結
2026年3月期39,830+13.1%連結
定義
グループ全体の従業員数
算式
従業員の状況の連結人数
出所
有価証券報告書／長期の推移を見る
海運業界の平均年収6社

海運業界の平均年収6社

1位商船三井2026/3FY25 単体平均年収1,660万円従業員数1,433名2位日本郵船2026/3FY25 単体平均年収1,555万円従業員数1,370名3位川崎汽船2026/3FY25 単体平均年収1,450万円従業員数962名4位飯野海運2026/3FY25 単体平均年収1,285万円従業員数209名5位NSユナイテッド海運2026/3FY25 単体平均年収1,197万円従業員数261名6位乾汽船2025/3FY24 単体平均年収902万円従業員数80名

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最終改定: 2026年10月