日本郵船の売上高の推移と業界ランキング

日本郵船:売上高

2026/32.42兆円YoY▲6.4%

日本郵船の2026年3月期の売上高は2.42兆円、前期比▲6.4%。1971年3月期の1,566億円から約15倍に増加した。石油危機期の1974年3月期に42.7%、1975年3月期に52.9%の増収を記録。減収の幅が大きかったのはリーマン・ショック後の2010年3月期で、2兆4,300億円から1兆6,973億円へ30.1%減少した。コンテナ船事業のONEへの統合を経た2019年3月期も16.2%の減収となり、2023年3月期に2兆6,161億円まで回復。

売上高の長期推移:1971年3月期〜2026年3月期
売上高(連結)(億円)売上高(単体)(億円)
決算期科目業績YoY区分社長
2026/3売上高24,237億円▲6.4%連結/日本基準曽我貴也
2025/3売上高25,887億円+8.4%連結/日本基準曽我貴也
2024/3売上高23,872億円▲8.7%連結/日本基準長澤仁志
2023/3売上高26,161億円+14.7%連結/日本基準長澤仁志
2022/3売上高22,808億円+41.8%連結/日本基準長澤仁志
2021/3売上高16,084億円▲3.6%連結/日本基準長澤仁志
2020/3売上高16,684億円▲8.8%連結/日本基準内藤忠顕
2019/3売上高18,293億円▲16.2%連結/日本基準内藤忠顕
2018/3売上高21,832億円+13.5%連結/日本基準内藤忠顕
2017/3売上高19,239億円▲15.3%連結/日本基準内藤忠顕
2016/3売上高22,723億円▲5.4%連結/日本基準工藤泰三
2015/3売上高24,018億円+7.4%連結/日本基準工藤泰三
2014/3売上高22,372億円+17.9%連結/日本基準工藤泰三
2013/3売上高18,971億円+4.9%連結/日本基準工藤泰三
2012/3売上高18,078億円▲6.3%連結/日本基準工藤泰三
2011/3売上高19,292億円+13.7%連結/日本基準工藤泰三
2010/3売上高16,973億円▲30.1%連結/日本基準宮原耕治
2009/3売上高24,300億円▲6.0%連結/日本基準宮原耕治
2008/3売上高25,846億円+19.4%連結/日本基準宮原耕治
2007/3売上高21,643億円+12.2%連結/日本基準宮原耕治
2006/3売上高19,293億円+20.1%連結/日本基準宮原耕治
2005/3売上高16,061億円—連結/日本基準草刈隆郎
2001/3売上高11,339億円+2.9%連結/日本基準草刈隆郎
2000/3売上高11,024億円+1.8%連結/日本基準河村健太郎
1999/3売上高10,825億円+0.4%連結/日本基準河村健太郎
1998/3売上高10,784億円+5.3%連結/日本基準河村健太郎
1997/3売上高10,243億円+14.9%連結/日本基準河村健太郎
1996/3売上高8,917億円+2.8%連結/日本基準根本二郎
1995/3売上高8,677億円+1.2%連結/日本基準根本二郎
1994/3売上高8,578億円▲4.3%連結/日本基準根本二郎
1993/3売上高8,967億円+0.9%連結/日本基準根本二郎
1992/3売上高8,887億円+55.2%連結/日本基準根本二郎
1985/3売上高5,727億円+7.0%単体/日本基準小野晋
1984/3売上高5,352億円▲10.7%単体/日本基準小野晋
1983/3売上高5,994億円▲4.7%単体/日本基準小野晋
1982/3売上高6,289億円+9.1%単体/日本基準小野晋
1981/3売上高5,765億円+26.9%単体/日本基準小野晋
1980/3売上高4,542億円+26.8%単体/日本基準小野晋
1979/3売上高3,583億円▲12.1%単体/日本基準菊地庄次郎
1978/3売上高4,076億円▲5.7%単体/日本基準菊地庄次郎
1977/3売上高4,323億円+15.0%単体/日本基準菊地庄次郎
1976/3売上高3,758億円▲3.7%単体/日本基準菊地庄次郎
1975/3売上高3,903億円+52.9%単体/日本基準菊地庄次郎
1974/3売上高2,553億円+42.7%単体/日本基準菊地庄次郎
1973/3売上高1,789億円+1.8%単体/日本基準菊地庄次郎
1972/3売上高1,757億円+12.2%単体/日本基準有吉義弥
1971/3売上高1,566億円—単体/日本基準有吉義弥
出所:会社年鑑(1976年版)(1971年3月期〜1975年3月期)、会社年鑑(1976年3月期〜2001年3月期)、有価証券報告書(2005年3月期〜2026年3月期)

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