小野晋氏
日本郵船・元取締役社長
社長就任1978年6月
生年月—
出自—
経歴1941〜1978年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1941年主要役職の状況（推定含む目安）1978年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | 日本郵船 | 1941 | 入社 | ||
| 1953 | ニューヨーク駐在 | ||||
| 1961 | 営業第一部副部長 | ||||
| 1965 | 営業第一部長 | ||||
| 1969 | 取締役 | ||||
| 1971 | 代表取締役常務 | ||||
| 1975 | 専務取締役 | ||||
| 1976 | 副社長 | ||||
| 1978 | 取締役社長 | ||||
社長就任までの出自
出自
1941年に東京帝国大学法学部を卒業して入社し、1965年11月から営業第一部長を務めた。1969年5月には営業第一部長のまま取締役へ上がり、1971年5月に常務取締役、1975年5月に専務取締役となった。定期船の営業を8年率いた経歴である。大分県の出身である。
社長に選ばれた経緯
抜擢
1978年6月、菊地庄次郎氏が取締役会長に就任したのを受けて副社長から社長に就任した。副社長へ上がった1976年6月の時点では1971年から副社長を務める銀内勇氏と2人が並んでいたが、翌1977年版の役員欄では副社長が1人だけになっている。取締役から社長までは9年である。
業績貢献
小野晋氏：在任中の業績貢献
就任前年度の1978年3月期は売上高4076億円・経常利益43億円にとどまったが、1982年3月期には売上高6289億円・経常利益309億円へ増加した。就任の3か月後にあたる1978年9月には、海運大手4社と全日本空輸が20パーセントずつ出資する日本貨物航空の設立へ加わった。1979年6月から日本船主協会会長を務めた。
売上高：1974年3月期〜1985年3月期
1978/34,076億円
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1974年3月期 | 2,553億円 | +42.7% | — | — | ||
| 1975年3月期 | 3,903億円 | +52.9% | — | — | ||
| 1976年3月期 | 3,758億円 | ▲3.7% | — | — | ||
| 1977年3月期 | 4,323億円 | +15.0% | — | — | ||
| 1978年3月期 | 4,076億円 | ▲5.7% | — | — | ||
| 1979年3月期 | 3,583億円 | ▲12.1% | — | — | 日本貨物航空を設立 | |
| 1980年3月期 | 4,542億円 | +26.8% | — | — | 豪州・マレーシア・ペルシャ湾航路で三国間コンテナサービスを開始 | |
| 1981年3月期 | 5,765億円 | +26.9% | — | — | ||
| 1982年3月期 | 6,289億円 | +9.1% | — | — | ||
| 1983年3月期 | 5,994億円 | ▲4.7% | — | — | LNG船事業に参入 | |
| 1984年3月期 | 5,352億円 | ▲10.7% | — | — | ||
| 1985年3月期 | 5,727億円 | +7.0% | — | — |
参考文献2件
参考文献
- 日本企業要覧 1980年版
- 日本企業要覧 1976年版
事実根拠：出所（日本郵船）