長澤仁志
日本郵船・元代表取締役社長
社長就任までの出自
出自
1980年4月に日本郵船へ入社し、以後の職歴をすべて同社で重ねた。2011年6月に取締役・常務経営委員へ就任しており、入社から取締役まで31年を要している。2013年4月に代表取締役・専務経営委員、2018年4月に代表取締役・副社長経営委員へ進み、社長就任の直前は副社長経営委員だった。
社長に選ばれた経緯
抜擢
2019年6月、内藤忠顕氏の後任として代表取締役社長に就任した。就任前年度にあたる2019年3月期は連結売上高1兆8293億円に対して当期純損失445億円を計上し、前期の当期純利益201億円から赤字へ転じていた。2013年4月から代表取締役を6年務めたうえでの昇格である。
在任中の主な施策
施策
在任4年で連結業績の水準が入れ替わった。就任1年目の2020年3月期は売上高1兆6683億円・当期純利益311億円だったが、2022年3月期は売上高2兆2807億円・当期純利益1兆91億円、2023年3月期は売上高2兆6160億円・当期純利益1兆125億円と、2期続けて1兆円台の純利益を計上した。ただし2023年3月期の営業利益は2964億円で、経常利益1兆1098億円との差は営業外損益から生じている。
在任の評価
評価
執筆予定
経歴 1958〜2023年
在任中の業績 FY18→FY22
就任前(FY18)18,293億円
退任時(FY22)26,161億円
変化(4カ年)+43%
就任前(FY18)0.6%
退任時(FY22)11.3%
変化(4カ年)+10.7pt
参考文献 1件
- 日本郵船 有価証券報告書【役員の状況】