オリンパスの歴史

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沿革

1919年に山下長氏らが東京渋谷区幡ヶ谷に創立した高千穂製作所が起源。

1950年に東京大学の医師の要請で胃カメラの開発に着手し、1963年に自社製の光学繊維でファイバースコープを完成させた。1993年時点で軟性内視鏡の世界市場の約8割を占めた、内視鏡の首位メーカーである。

1919年/1923年1942年1949年2003年/2004年2008年2024年2026年高千穂製作所1919年設立体温計事業1923年仁丹テルモに譲渡高千穂光学工業1942年商号変更オリンパス光学工業1949年商号変更株式上場1949年上場オリンパス2003年商号変更映像事業2004年会社分割で別法人化医療事業2004年会社分割で別法人化Gyrus Group2008年買収整形外科事業2024年ポラリスに譲渡
オリンパス 有価証券報告書「沿革」
オリンパス
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
10,107億円
売上高純利益率
6.7%
出所：有価証券報告書
高橋中野内藤神部北村下山岸本菊川高山笹竹内カウフマン竹内ホワイト
売上高80億円売上高536億円売上高2,561億円売上高9,781億円売上高8,045億円売上高10,107億円純利益率3.9%純利益率5.9%純利益率0.8%純利益率2.9%純利益率7.8%純利益率6.7%1959/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1919年〜高千穂製作所による顕微鏡の国産化と体温計事業の譲渡

  1. 初代社長に川上謙三郎氏が就任[1]
  2. 高千穂製作所を設立[2]
  3. 東京幡ヶ谷に本社工場を新設
  4. 600倍顕微鏡「旭号」を発売[1]
  5. 顕微鏡で「オリンパス」の商標取得
  6. 財務状況が悪化。体温計事業を仁丹テルモに譲渡
  7. 森下仁丹を提訴。和解へ
  8. 金属顕微鏡「MC」が完成[1]
  9. 海軍省指定工場に登録・海軍病院に納入へ
  10. 創業者山下長氏が社長に就任[1]社長交代
  11. 写真機の製造を開始[2]
  12. 東京都渋谷区田毎町に工場を設立[1]
  13. 写真レンズ「ズイコー」を開発。カメラ「セミオリンパスⅠ」を発表[1]
  14. 安宅商会が経営支援。穏便に経営体制の変更へ
  15. 高千穂光学工業に商号変更[2]商号変更
  16. 長野県諏訪郡長地村に工場を設立[1]
  17. 長野県伊那市に伊那工場を新設[2]
  18. オリンパス光学工業に商号変更[2]商号変更
  19. 東京証券取引所に株式上場[2]
第1章体温計を売却して顕微鏡へ資源を配分する
売上高
  • 売上高
オリンパス売上高—
就任年社長氏名役職名
神田正吉
急成長期

1950年〜胃カメラの開発と「オリンパス・ペンEE」のヒット

  1. 胃カメラを開発。医療機器に参入[3]
  2. 医療機器の製造を開始[2]
  3. 高千穂商会の経営に参加。写真機の国内販売を強化[2]
  4. 輸出基本方針を策定。カメラ輸出を本格化
  5. ハーフサイズカメラ「オリンパスペン」を発売[1]
  6. 測定機の製造を開始[2]
  7. カメラ「オリンパス・ペンEE」を発売。爆発的ヒットへ
  8. 八王子事業を新設・本社工場を移転[2]
  9. ファイバー付ガストロカメラ「GTF」を発表[1]
  10. 海外子会社を通じたカメラ輸出を本格化
  11. Olympus Optical Co.(Europa)を設立。欧州の販売を強化[2]
  12. 販売法人Olympus Corporation of Americaを設立[2]
  13. 初の経営理念を発表[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
オリンパス1968年10月期売上高117.3億円売上高当期純利益率4.1%
就任年社長氏名役職名
神田正吉
高橋冏
中野撤夫
内藤隆福
安定成長期

1969年〜第三事業部による内視鏡の本格化と金融資産運用の積極化

  1. 胃カメラ・内視鏡事業の独立[3]隣接領域への展開
  2. オリンパス精機（現 会津オリンパス）を設立[2]
  3. マイクロカセットテープレコーダー「ズイコーパールコーダー」を発表[1]
  4. 福島県会津若松市に生産拠点を設立[1]
  5. 生化学自動分析装置「ACA-III」を開発。分析機市場に参入[1]
  6. 小型一眼レフカメラ「OM-1」を発売
  7. Olympus Camera Corporationを設立。米国の写真機販売を強化[2]
  8. 福島県西郷村に生産拠点を設立[1]
  9. 本社を西新宿に移転[2]
  10. 辰野事業所を開設
  11. 内視鏡ビデオ情報システム「EVIS-1」を発表[1]
  12. 英国キーメッド社を子会社化[1]買収
  13. 金融資産運用を積極化[4]
  14. 東京都八王子市に技術開発センター宇津木を新設[2]
  15. Olympus USA Incorporatedを設立[2]
  16. コンパクトカメラ「オリンパスμ（ミュー）」を発売[1]
  17. 中国深センにカメラの製造工場を設立[1]
  18. 日の出工場を新設[2]
  19. 初のデジタルカメラ「CAMEDIA C-800L/C-400L」を発売[1]
  20. テルモと医療機器分野で包括的な業務提携契約を締結[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
オリンパス2001年3月期売上高4,667億円売上高当期純利益率2.5%
就任年社長氏名役職名
内藤隆福
神部健
北村茂男
下山敏郎
岸本正壽
菊川剛
転換期

2002年〜デジタルカメラ事業の構造改革とGyrus Group買収

  1. 5カ年の「経営基本計画」を策定
  2. 内視鏡手術/検査用統合ビデオシステム「VISERA」を発売[1]
  3. 世界初のハイビジョン内視鏡「EVIS LUCERA」を発売[1]
  4. オリンパスに商号変更[2]商号変更
  5. デジタル一眼レフカメラ「E-1」を発売[1]
  6. 映像・医療を会社分割で別法人化[5]
  7. デジカメ事業の黒字転換経営再建・ターンアラウンド
  8. Olympus NDT Corporationを設立。非破壊検査事業を強化[2]
  9. 小腸用カプセル内視鏡システムを欧州で発売[1]
  10. 内視鏡関連製品の修理の集中拠点を白河事業場内に設立[1]
  11. 次世代内視鏡システム「EVIS LUCERA SPECTRUM」を発売[1]
  12. 中国に「オリンパス内視鏡修理技術センター上海」を設立[1]
  13. 静岡県に三島事業場を設立[1]
  14. デジタル一眼レフカメラ「E-3」を発売[1]
  15. Gyrus Group PLCを買収[2]買収
  16. ベトナムにデジタルカメラと医療機器の製造工場を設立[1]
  17. 分析機事業を米国ベックマン・コールター社へ譲渡[1]
  18. マイクロ一眼「オリンパス・ペン E-P1」を発売[1]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
オリンパス2010年3月期売上高8,830億円売上高営業利益率6.8%
就任年社長氏名役職名
菊川剛
不祥事

2011年〜オリンパス事件の不正会計の露呈とソニーとの資本業務提携

  1. インクジェットプリンター事業を譲渡[6]
  2. Olympus Corporation of Asia Pacificをアジア・オセアニアの統括会社に[2]
  3. オリンパスオプトテクノロジーと岡谷オリンパスを合併。長野オリンパスへ[2]
  4. ウッドフォード氏解任不祥事・信頼回復
  5. ミラーレス一眼カメラ「OLYMPUS OM-D E-M5」を発売[1]
  6. 外科向け統合エネルギーデバイス「THUNDERBEAT」を発売[1]
  7. 情報通信事業を売却[2]
  8. ソニーとの資本業務提携[7]資金調達・財務戦略
  9. ソニー・オリンパスメディカルソリューションズを設立[1]
  10. 外科手術用3D内視鏡システムを発売[1]
  11. 約80倍の光学拡大機能付内視鏡を発売[1]
  12. 4K技術搭載の外科手術用内視鏡システムを発売[1]
  13. 医療・映像を本体に再吸収[5]
  14. 中東アフリカの地域統括会社「オリンパスMEA」をドバイに設立[1]
  15. 東京都八王子市に本店所在地を変更[2]
  16. バリューアクトが大量保有報告書を提出
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
オリンパス2018年3月期売上高7,889億円売上高営業利益率10.3%
就任年社長氏名役職名
菊川剛
高山修一
笹宏行
転換期

2019年〜医療への集中投資と映像・顕微鏡事業からの撤退

  1. バリューアクトの受入れアクティビスト・株主提案対応
  2. 研究開発・製造・修理企画等の一部機能をオリンパスメディカルシステムズに吸収分割[2]
  3. 日本産業パートナーズへ譲渡事業売却・撤退
  4. FH ORTHO SASを子会社化[8]買収
  5. VMT社を買収[9]買収
  6. 映像事業をOMデジタルソリューションズに承継させOJホールディングスに譲渡[2]
  7. Quest Photonic Devicesを買収。外科領域の蛍光イメージング技術を強化[2]買収
  8. イスラエルMedi-Tateを買収[5]買収
  9. 医療事業の国内販売機能をオリンパスメディカルサイエンス販売に承継[2]
  10. 科学事業をエビデントとして会社分割[2]
  11. Odin Medicalを買収。医療分野でのデジタル技術の活用を強化[2]買収
  12. 完全子会社エビデントを売却・顕微鏡領域から撤退[10]
  13. 東京都八王子市石川町に本社事務所を移転[2]
  14. 整形外科事業をポラリス・キャピタルに譲渡[2]
  15. ボブ・ホワイト氏が代表執行役社長兼CEOに就任[11]
  16. BioProtectを買収。泌尿器科の領域を強化[2]買収
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
オリンパス2026年3月期売上高10,107億円売上高営業利益率9.6%
就任年社長氏名役職名
笹宏行
竹内康雄
シュテファン・カウフマン
竹内康雄
ボブ・ホワイト
出典・参考11件
出典・参考
  • [1]オリンパス 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [2]有価証券報告書（2026年6月18日）
  • [3]企業の歴史 : 明治百年（経済春秋社編）（1968年）
  • [4]飯田秀総「オリンパス事件・大王製紙事件について」（大証金融商品取引法研究会・日本取引所グループ）（2012年5月25日）
  • [5]有価証券報告書
  • [6]会社IR「アニュアルレポート2012」（2012年）
  • [7]オリンパス 有価証券報告書（2012年3月期・連結）（2012年3月）
  • [8]有価証券報告書 第154期（2022年6月21日）
  • [9]有価証券報告書 第156期（2024年6月20日）
  • [10]オリンパス「映像事業の譲渡に関する意向確認書の締結について」（2020年6月）
  • [11]臨時報告書

同業他社の状況（医療機器）

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最終改定: 2026年10月