1952〜2023
売上高: 億円
■単体 | ■連結
169077億円
2023.3 | 売上収益
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
6514億円
2023.3 | 当期利益
1946 10月
創業

本田技術研究所を創業

技術者の本田宗一郎氏が終戦直後に起業し、二輪車向けのエンジンの製造を開始。創業は浜松市内だが、全国展開のために東京に出向く

1946年10月
本田宗一郎氏が本田技術研究所を創業
1948年09月
本田技研工業株式会社を設立
100万円
資本金
1949年
藤沢武夫氏が財務担当に就任
1950年
営業所を東京に新設
1950年
十条に組立工場を新設(東京都北区)
本田宗一郎(ホンダ創業者)
オートバイを始めたのは戦後です。戦時中はずっとピストンリングの工場をやっておったんだが、終戦になったので、その会社、東海精機という資本金250万くらいの会社だけれども、その会社の株を全部トヨタへ売った。で、僕は社長を辞めて、その売った金で1年間遊んで暮らしたんですよ。というのは、あの当時のことだから、何をやっていいかわからんし、何か仕事をやると言っても、それが直接ヤミにつながるようになる。そんなことでは、しょうがないからね。だから、思い切って遊んだわけですよ。で、昭和21年に本田技術研究所を設立し、さらに23年に、それを今の本田技研工業株式会社と改めて社長になったんです。(略) 最初は他のものを研究しようと思ったんだけれども、なかなか適当な物がないんだよ。結局、小さい時に自動車の修理工場に奉公した関係もあって、軍で使っていた通信機の小型エンジンがあったので、そのエンジンを自転車に取り付けたわけだ。
1949 08月

二輪車の製造を開始

ドリーム号の生産を開始。自転車据付型のエンジンメーカーから、オートバイの完成品メーカーに転身

1949年08月
ドリーム号の製造開始(二輪車完成品)
1952年05月
カブの製造を開始(自転車据付エンジン)
1958年
スーパーカブの製造開始(二輪車完成品)
まとめ
エンジン付きの技術者・本田宗一郎氏が創業。その後、販売と財務を担う藤沢武夫氏が参画して二人三脚で経営
1946〜1951
売上不明
■単体 | ■連結
利益率不明
○単体 | ○連結
1955 02月
業績低迷

業績および財務体質の悪化で倒産危機

工作機械や工場新設などの設備投資によって借入金が増大。1955年の経済不況により二輪車の売れ行きが低迷して、減収減益に転落。ホンダの借入金の返済計画(短期借入金が大半)の履行が難しくなり債務超過の危機に陥った。自己資本比率は10.7%に低下した。

このため、ホンダは工場および設備を、競合の東京発動機に売却する案も浮上した。東京発動機は当時国内2位の二輪車メーカーで、業界の有力企業であった。

この状況に対して、融資銀行である三菱銀行・京橋支店はホンダの融資継続を決定。借入金返済を免れたことによりホンダは倒産危機を回避した。

まとめ
資本金600万円に対して4億円の設備投資を決断。競合を圧倒する設備を擁するも、財務体質の悪化で倒産危機へ
1952〜1955
売上高: 億円
■単体 | ■連結
59.7億円
1955.2 | 売上高
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
0.69億円
1955.2 | 当期純利益
1957 12月
株式上場

東京証券取引所に株式上場

1955年の経済不況期を乗り切ると、ホンダは再び増収増益基調に回帰した。主に農村における好景気が需要の牽引役となり、ホンダの二輪車の販売を押し上げた。

この結果、1957年にホンダは東京証券取引所に株式上場を実施。資金調達によって懸案だった自己資本比率を改善した。

1959 06月
海外展開

二輪車の北米輸出を積極化

鈴鹿工場の新設で量産設備を拡充。スーパーカブの大量生産で競合メーカーを圧倒

1958年
スーパーカブの製造開始
1959年06月
北米現地法人を設立(二輪車輸出)
1960年05月
鈴鹿製作所を新設
1962 02月
業績好調

売上高500億円を突破。利益率10%を確保

二輪車の量産体制を確立したことで、国内シェアトップを確保。ヤマハ発動機を除く競合の二輪車メーカーを軒並み駆逐し、ホンダの1強へ

まとめ
設備が威力発揮。競合の二輪車メーカーを圧倒し、高成長かつ高収益企業に変貌。輸出を軸としたグローバル展開も開始
1956〜1962
売上高: 億円
■単体 | ■連結
579億円
1962.2 | 売上高
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
59.9億円
1962.2 | 当期純利益
1963 06月
新規事業

四輪車に本格参入

高収益な二輪車で資本蓄積し、四輪車で積極投資

1963年06月
四輪車の生産開始
1964年11月
狭山製作所を新設(四輪車製造)
1967年03月
ホンダN360の製造開始
1970年09月
真岡工場を新設(四輪車部品)
1990年06月
栃木工場を新設
1965

二輪車の現地生産を開始

半世紀かけて東南アジアを中心に、新興国での現地生産体制を確立

1965年
タイに現地生産法人を設立
1975年
ブラジルに現地生産法人を設立
1984年
インドに現地生産法人を設立
1972 07月

低公害エンジン「CVCC」の開発を発表

米国マスキー法の制定を前に、低公害エンジンCVCCの開発に成功。燃費性能が北米で支持を集め、ホンダの北米市場のシェア獲得を牽引

1972年
低公害エンジン「CVCC」の開発を発表
1973年12月
シビックにCVCCエンジンを搭載
1975年
シビックにCVCCの北米輸出を開始
1975年
米国でマスキー法が施行
1977 02月
業績好調
海外展開

四輪車輸出が好調で大幅増収

燃費性能の良いCVCCを搭載したシビックが、国内および北米市場でヒット。四輪車では最後発だったが、国内3位メーカーに浮上(1位トヨタ・2位日産・3位ホンダ)

まとめ
二輪車の高収益を原資に、四輪車に本格参入。積極的な投資により利益率は低下するが、四輪車メーカーとして頭角
1963〜1977
売上高: 億円
■単体 | ■連結
6686億円
1977.2 | 売上高
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
155億円
1977.2 | 当期純利益
1978 03月
海外展開

北米現地生産を開始

日米貿易摩擦に配慮。二輪車の現地生産でノウハウを蓄積し、四輪車の生産を立ち上げ。

1977年02月
ニューヨーク証券取引所に上場(ADR)
1978年03月
米オハイオ州に現地生産子会社を新設
1985年02月
英ウィルシャー州に現地生産子会社を新設
1979

HY戦争(二輪車の国内価格競争)

ホンダの北米進出を見たヤマハ発動機が、競合の手薄になると判断して価格競争を開始。だが、ホンダは競合のヤマハと国内で熾烈な価格競争を展開して対抗。BCGからコンサルティグを受けつつ、ヤマハ発動機を殲滅(同社を赤字転落)した

1983

本田宗一郎氏・藤沢武夫氏が退任

創業者の本田宗一郎氏(当時78歳)と、財務を支えてきた藤沢武夫氏(当時75歳)が、ともに同じタイミングでホンダの取締役を退任。経営は後任に任せて、ホンダの経営から退いた

まとめ
日米貿易摩擦を回避するために北米・欧州に現地生産拠点を新設。グローバル展開で発展
1978〜1989
売上高: 億円
■単体 | ■連結
n/a億円
1989.2 | 売上高
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
n/a億円
1989.2 | 当期純利益
1992 03月
海外展開

東南アジアで二輪車および四輪車の現地生産を本格化

アジアでの現地生産を本格化。日本・北米・欧州・アジアのグローバル生産体制へ

1992年03月
タイに現地生産法人を新設(四輪車)
1997年
ベトナムに現地生産法人を設立(二輪車)
2001年
中国に現地生産法人を設立(二輪車)
2001年
インドネシアに現地生産法人を設立(二輪車)
1998 05月
海外展開

中国での現地生産を本格化

現地生産開始から約15〜20年をかけて年産100万台体制を構築

1998年05月
中国で現地生産の合弁会社「広汽本田汽車」を新設
2003年07月
中国で現地生産の合弁会社「東風本田汽車」を新設
2006年09月
広汽本田第2工場を稼働
24万台/年
2012年07月
東風本田第2工場を稼働
24万台/年
2015年09月
広汽本田第3工場を稼働
12万台/年
2015年
中国で年産100万台体制
101万台/年
まとめ
グローバル展開でアジア地域でも四輪車の現地製造を開始
1990〜2008
売上高: 億円
■単体 | ■連結
120028億円
2008.3 | 売上高
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
6000億円
2008.3 | 当期純利益
2009 09月

国内工場の再編

老朽化や、拡張困難な国内工場について閉鎖を決定。関東圏の工場は埼玉製作所(小川工場・寄居工場)に集約し、その他は工場閉鎖を実行

2002年06月
埼玉製作所・和光工場を閉鎖
2009年09月
埼玉製作所・小川工場を新設(エンジン)
2013年07月
埼玉製作所・寄居工場を新設(完成車)
25万台/年
2018年07月
狭山工場の閉鎖発表(2023年閉鎖予定)
2021年06月
真岡工場の閉鎖発表(2025年閉鎖予定)
2016 03月

タカタ製エアバッグでリコール問題

2015年03月
品質保証引当金を繰入
1200億円
繰入額
2016年03月
品質保証引当金を繰入
4360億円
繰入額
まとめ
グローバル展開の一方で、国内での生産体制の再編を実施。工場閉鎖および希望退職者の募集で固定費削減へ
2009〜2018
売上高: 億円
■単体 | ■連結
153611億円
2018.3 | 売上収益
売上高_当期純利益率: %
○単体 | ○連結
10593億円
2018.3 | 当期利益
2021 08月

英スウィンドン工場を閉鎖

欧州市場における競争が激化し、稼働率の維持が困難に陥った。このため、英国の四輪車生産拠点を閉鎖し、欧州での現地生産から撤退

2021 08月

希望退職者を募集

55歳以上を対象に退職者を募集。EVシフトにあたって、従業員構成比の是正を意図

2023 03月
業績低迷

四輪車事業で営業赤字

北米におけるリコール損失(リアビューモニター用ケーブルに関する品質問題)の計上で、FY2022における四輪車事業について166億円の営業損失を計上した

まとめ
EVシフトにより人員削減を実施
2019〜2023
売上収益: 億円
■単体 | ■連結
169077億円
2023.3 | 売上収益
売上収益_当期利益率: %
○単体 | ○連結
6514億円
2023.3 | 当期利益