倉敷紡績 の歴史

1888年3月9日、岡山県窪屋郡倉敷村^[1]に有限責任倉敷紡績所が設立^[2]された。かつて綿産地として栄え商業都市として発展してきた倉敷の地に紡績業を興し殖産の実を上げようとする地元有志の熱意が結実したもので、その中心となったのが土地の富豪で初代社長の大原孝四郎氏である。^[3]倉敷の資産家131名が出資し、大原氏が筆頭株主となった株主構成は、地方の在郷資本が紡績業に直接資金を投じる典型的な明治期の地方紡績の姿だった。創立当初の資本金は10万円で^[4]、1889年10月、紡機4000錘あまりをもって綿糸の製造を開始した^[5]。創業期から工場建設費を抑えて償却負担を軽くする方針を取り、創業1年目の下期から15%配当を実現した。

創業直後の1890年にはわが国最初の資本主義的恐慌に襲われたが、これを克服して日清^[6]・日露の両戦役を通じて飛躍をとげ、企業の基礎を固めた。1893年7月には商法施行に伴い^[7]有限責任倉敷紡績所から倉敷紡績株式会社へ改組し、株式会社として法人格を整えた。1906年、創業者・大原孝四郎氏の三男である大原孫三郎氏が社長に就任した^[8]。大原孫三郎氏は吉備紡績所の買収や^[9]1915年の万寿工場（後の倉敷工場）新設^[10]で規模を拡大する一方、商標の統一、工手学校の設立、分散式家族的寄宿舎の設置^[11]、レパルション・モーターによる精紡機の単独運転など、次々に新機軸を打ち出した。当時の紡績業界では女工の劣悪な労働環境が社会問題化しており、社宅・診療所などを整えて労働者の定着率を高めた点が大原孫三郎氏の特徴である。大原美術館・倉敷中央病院・大原社会問題研究所など、紡績業の枠を超えた社会事業を岡山県内に設立した源流もここにある。

1914年に勃発した第一次世界大戦により日本の紡績業界は未曾有の繁栄を見たが、大戦後に到来した反動不況^[12]の打撃は深刻で、倉敷紡績も業績悪化に苦しんだ。同社は全従業員が社訓『同心数力』の精神を発揮し、徹底的なコストダウン^[13]と能率向上によってこの不況期を切り抜けた。この時期にあっても1926年には人絹工業に進出するため倉敷絹織（現クラレ）を設立し、レーヨン分野への参入^[14]を果たすなど積極政策を固持した。レーヨンは天然繊維を補完する化学繊維で、当時最先端の繊維事業領域だった。倉敷紡績は綿紡績の本体とは別に、関連事業会社を通じてレーヨンの新規領域に参入し、紡績業からの裾野拡張を始めた。倉敷絹織は1949年に倉敷レイヨンへ商号変更し^[15]、戦後はビニロン繊維の発明で日本の合成繊維産業の起点となる企業として独立成長した。倉敷紡績本体から派生した姉妹企業が、独自の事業展開で日本の繊維産業を支える側に回った経緯である。

1930年頃、世界恐慌の影響で日本繊維業界全体の販売不振が深刻化し、倉敷紡績の業績も悪化した。経営状況を改善するため、繊維製品の減産、非注力事業（倉敷労働科学研究所など）の大原孫三郎氏個人経営への移行、社員5〜10%の整理、役員報酬の減額を実行した。地方紡績会社が経済危機下で本業以外の社会事業を切り離し、人件費圧縮で本業の収益性を立て直す典型例である。大原孫三郎氏が個人として引き受けた社会事業の一部はその後も倉敷の地で続いたが、株式会社としての倉敷紡績は紡績本業に集中する選択を取った。1931年の満州事変を契機にわが国の綿業は再び発展期^[16]を迎え、輸出が増加して1933年には日本が英国を抜いて綿布輸出で世界第一位となり、倉敷紡績もこの間に一段の発展をとげた。

1936年には羊毛工業およびスフ紡へ進出して多角化^[17]をはかり、経営基盤をさらに強固にした。同年3月には三重県津市に津工場を新設して毛織物の本格生産を開始し、紡毛紡績・織物・染色までを一貫生産する工場として稼働させて、綿紡績一本だった事業構造を毛織物まで広げた。1938年には愛媛県北条町に北条工場を新設し、紡績工場の地理的分散を進めた。倉敷・万寿・津・北条の四工場体制で、岡山・三重・愛媛にまたがる生産拠点が整い、十大紡績の一角としての規模を確保した時期である。同時期、東洋紡・鐘紡・日清紡・敷島紡績などの大手も合併・工場新設で規模拡張を進めており、業界全体が大手中心の寡占構造に向かう局面だった。

日華事変から太平洋戦争への突入後は紡績業への統制が強まり、業界の統合が進められた。倉敷紡績は国光紡績など紡織三社を合併し、さらに染色会社二社を傘下^[18]に加えて、綿糸布製造から染色加工に至る一貫体制を確立した。一方で戦局の要請から一部の工場を軍需兵器工場に転換し、紡績と軍需生産の二本建て操業に移行したが、終戦時には生産設備の7割を失うなど戦争による痛手は大きかった。^[19]こうした壊滅的な打撃にもかかわらず戦後いち早く再建に着手し、終戦直後の1949年5月、倉敷紡績は東京証券取引所に株式上場^[20]を果たした。戦後復興期の繊維需要は外貨獲得の主力商品としての位置にあり、十大紡績各社は復興期の旺盛な綿糸・綿布需要を捉えた。1949年8月には倉敷機械株式会社を設立し、紡績機械の自社生産・販売部門を別会社として独立させた。倉敷機械は後に工作機械分野へ進出し、母体の倉敷紡績とは別の事業領域で成長した。

戦後はいち早く復旧を進め、1951年10月、愛知県に業界最大の近代紡績工場として安城工場を新設した^[21]。当時最新鋭の紡績機械を導入し、合理化を志向した綿合繊紡績の基幹工場として位置付けた。安城工場は綿合繊紡績の生産設備として2024年まで70年余にわたり稼働し^[22]、倉敷紡績の繊維事業の象徴的な生産拠点となった。同じ復興期には毛紡部門でも木曽川工場を増設し^[23]、戦災で失った生産能力を綿・毛の両面で回復させた。1955年にはニューヨーク事務所を新設し、海外市場の情報収集体制を整えた。戦後復興期の繊維輸出が業界の中心テーマだった時期に、米国市場との接点を持つことが綿糸・綿布輸出に直結した。

倉敷紡績は終戦直後から1950年代前半にかけて、戦前の規模拡張路線を継続しながらも、設備の更新と海外接点の確保で『新しい時代の十大紡績』としての地位を維持しようとした。創業以来の地縁的な経営基盤（岡山・倉敷）から、愛知（安城）・三重（津）・愛媛（北条）と全国に分散した工場群を運営する全国型紡績企業への変容が、この時期に進んだ。一方、繊維業界の競争環境は1950年代後半から変わり始め、合成繊維の台頭と海外生産国の追い上げが、十大紡績各社の経営課題となった。倉敷紡績の次の課題は、紡績本業以外の領域への業容拡張だった。

1957年8月、倉敷紡績はブラジルに生産現地法人を設立し^[24]、紡績業の海外現地生産を開始した。日本国内の人件費上昇と新興国の追い上げを見据えた早期の海外展開であり、ブラジル拠点は綿紡績の海外生産基地として長期にわたり稼働した。1961年4月には日本インスタント食品（1963年5月に日本ジフィー食品へ改称）に出資して食品事業に参入し^[25]、乾燥食品の製造販売を開始した。1962年11月には化成品事業に参入し^[26]、ウレタンフォーム・プラスチック成形品など、化学関連の新規事業領域で製造を始めた。

1970年3月には環境エンジニアリング事業に参入し^[27]、水処理・大気環境関連の事業領域へ進出した。1976年3月にはエレクトロニクス事業に参入し^[28]、色彩管理システム・生産管理システム^[29]などの電子機器の製造を始めた。1971年11月には静岡県に裾野工場を新設し^[30]、化成品事業の生産拠点を整えた。1955年のニューヨーク事務所開設から1976年のエレクトロニクス参入まで、約20年間で食品・化成品・環境・エレクトロニクス・海外生産という多方面の事業領域に裾野を広げた。十大紡績各社の中でも倉敷紡績は早期に多角化に着手した部類で、後の事業ポートフォリオの原型がこの時期に組み上がった。

多角化の背景には、繊維業界の構造的な収益圧迫があった。1971年8月のニクソンショックと1973年10月の第一次石油危機は、日本繊維業界全体を直撃した。原油価格の高騰で合成繊維の原料コストが急上昇し、輸出採算は悪化した。1970年代を通じて韓国・台湾の繊維産業が技術力・コスト競争力ともに向上し、日本繊維業界は構造的な国際競争力低下に直面した。倉敷紡績は繊維事業の収益悪化を新規事業の立ち上げで補う方向に経営の重心を移し、紡績本業以外の収益源を順次育てる戦略を取った。

第一次石油危機後の1975年3月期、倉敷紡績は単体で当期純損失約15億円を計上し赤字に転落した^[31]。十大紡績の他社（大和紡績・敷島紡績など）も1975年前後に赤字計上に追い込まれており、繊維業界全体が構造的な不況局面に入った時期である。倉敷紡績は1983年6月に紡績設備の20%削減を決定し、過剰生産能力の整理に本格着手した。佐賀・愛媛・岡山などの主力工場で順次設備削減を実行し、繊維事業の規模圧縮と並行して新規事業の比率を引き上げる方針を取った。

1986年にはフッ素樹脂加工品に参入し、化成品事業のなかでも高付加価値の機能性樹脂を手掛け始めた。フッ素樹脂は半導体製造装置の洗浄装置向け配管材として後に主力製品となる素材で、1986年時点での参入が約30年後の半導体製造装置市場の需要を捉える布石となった。1990年には不動産事業を開始し^[32]、閉鎖した繊維工場の跡地を活用して商業施設への賃貸事業に乗り出した。繊維事業の縮小に伴う遊休地を、不動産収入として継続的な収益に転換する手法であり、敷地面積の大きい紡績工場跡地を持つ倉敷紡績にとっては合理的な資産活用だった。

1993年には創業の地である倉敷工場を閉鎖し、跡地を『チボリ公園』として開発した。岡山県に対する賃貸を開始し、創業の地の工場跡地を観光施設として活用した。1888年の創業から105年を経て、倉敷の地の紡績生産拠点はいったん途絶えた。1994年4月には岡山県浅口市に鴨方工場^[33]、1996年4月には徳島県に徳島工場を新設し^[34]、繊維生産の主力拠点を再編した。1996年には安城工場の敷地約6万坪を活用して商業施設『ザ・モール』を開業し、安城工場は規模を縮小しつつ稼働を継続する一方、跡地の商業施設運営で賃貸収入を確保した。繊維事業の縮小と工場跡地の不動産事業化が並行して進んだ局面である。

1990年代後半から2000年代前半にかけて、倉敷紡績は化成品事業を成長領域として位置付け、フッ素樹脂・ウレタンフォーム・防水材などの製品ラインを拡張した。2001年12月には中国に現地生産法人を設立し^[35]、化成品事業の海外生産網を整えた。中国・広州を中心に自動車内装材向け軟質ウレタンフォームの生産拠点を構築し^[36]、日系自動車メーカーの中国現地生産に伴う部材需要を取り込んだ。

2009年4月には繊維事業の構造改革として、津工場および岡山工場の閉鎖を決定した。1936年新設の津工場は毛織物の主力拠点として73年間稼働を続けた工場で、倉敷紡績の戦前期の業容拡張を象徴する生産拠点だった。津・岡山の2工場閉鎖により、繊維事業の国内生産拠点は安城・徳島・鴨方の3工場体制に集約された。2010年12月には倉敷機械株式会社を完全子会社化（TOB）し、1949年に分離した工作機械子会社を再統合した。倉敷機械は工作機械分野で独自の地位を築いていたが、グループ内での経営資源最適化のため100%子会社化する判断に至った。2012年4月には三重県に三重工場を新設し^[37]、化成品事業の生産拠点を増強した。1976年エレクトロニクス参入から30年余りを経て、繊維・化成品・工作機械・不動産・食品・エレクトロニクスの6事業セグメント体制が定着した。