1882年5月、渋沢栄一を中心とする華族資本と民間企業家の連携によって、大阪府大阪市に大阪紡績会社が設立された。設立時の紡績機械は1万5000錘と当時の官営紡績の7倍を超える規模であった。三軒家本社工場は蒸気機関を動力源とする24時間連続操業を採用し、稼働4年目の職工数は1073名に達した。1914年6月、三重紡績との対等合併で東洋紡績が発足し、据付錘44万錘・綿糸2.8万梱で鐘淵紡績を上回る国内首位を獲得した。

こうして戦前に築いた紡績首位の蓄積が、戦後の合成繊維時代に逆風として作用した。1954年、英国インペリアル・ケミカル・インダストリーズからポリエステル繊維の技術提携が打診されたが、東洋紡経営陣はテレフタル酸プラントの設備投資負担と衣料用途の市場性への確証不足を理由に見送った。1956年には米国アメリカン・シアナミドとの提携でアクリル分野へ参入した。結果、ポリエステルでは同じICIと組んだ帝人と東洋レーヨンが先行者利益を獲得し、東洋紡の参入は1964年と8年遅れた。1961年の業界評では、戦前に鐘紡から横綱の座を奪った東洋紡が戦後は東洋レーヨンの前で「小結程度の存在」まで地盤沈下したと評された。

ところが、この合繊出遅れが別ルートでの再生を促した。1968年3月、化成品事業部の発足とともにパルプ稼働率が採算ラインの日産300トンに対し45〜80トンまで落ち込んだ犬山工場をフィルム生産工場へ全面転換した。1971年に二軸延伸ポリエステルフィルム、1976年に二軸延伸ナイロンフィルムを順に立ち上げ、既存の設備と立地を活かして事業を丸ごと入れ替えるモデルが固まった。延伸技術の50年にわたる蓄積が2013年のコスモシャインエスアールエフを生み、液晶パネル向け偏光子保護フィルムで2024年までに世界シェア約60%を獲得した。

しかし2023年3月期、フィルムセグメントの営業利益が前年度の198億円から16億円へ急減し、工業用と汎用包装用の価格転嫁力の差が単一セグメント依存の脆さを露呈した。この急減に先立つ2022年4月、東洋紡は会社分割で繊維事業を新設子会社へ移管し、1882年以来140年本体の中核を占めた事業を分離した。フィルム・ライフサイエンス・環境機能材の三本柱へ収益源を組み替え、機能素材メーカーへの移行を制度面で完成させた。2021年就任の竹内郁夫社長は2025年、敦賀フィルム工場の増産と既存ライン改造を発表した。