2025年度、東洋紡は偏光子保護フィルム「コスモシャインエスアールエフ」の生産能力増強のための既存ライン改造工事を下期に集中実施した。既存ラインを活かした改造方式の採用で新規ライン建設に比べて投資効率を高めつつ、最大3メートル幅の生産を可能にする改造で液晶ディスプレイ市場のさらなる大型化需要に応える体制を整え、2026年度中には新たな増産体制を立ち上げる計画も経営陣から示された。並行してセラミックコンデンサ用離型フィルムの宇都宮工場新機台が2025年春に商業生産を開始し、2025年10月から稼働率を引き上げて年度末頃にフル稼働を見込む計画も実行された。第20代社長の竹内郁夫は就任時に「現場主役の経営を目指す」（財界オンライン 2021/01）と語り、運転条件の最適化や試作経費の削減といった現場起点の改善を経営方針の軸に据えた。

包装用フィルムの分野では、原燃料価格の高騰分だけにとどまらず物流費や人件費の上昇分についても交渉を通じて価格転嫁を進める交易条件の改善が長期にわたって実現し、2025年度第3四半期決算時点ではフル生産による高い生産効率の維持に加えて試作経費の削減も寄与し、業績の上方修正が第2四半期に続き2期連続で実施された。環境機能材の分野では電気自動車市場の減速によるリチウムイオン電池セパレータ工程向けの揮発性有機化合物回収装置の出荷減少を、エレメントの交換需要の積み上げと半導体工場向け装置の販売拡大で吸収する構造への組み替えが進み、機能素材ポートフォリオ全体での収益力の底上げが決算数値として可視化されてきた。

2026年2月に開示された2025年度第3四半期決算では、フィルム・ライフサイエンス・環境機能材という機能素材の三事業がそれぞれの領域で収益改善を示し、最終利益は計画を上回る見通しへと再び上方修正された。株主還元については安定的な配当を基本としつつ、持続的な利益水準と将来投資のための内部留保、そして財務体質改善の必要性を総合的に勘案したうえで、総還元性向30%を目安として株主還元を実施していく方針が経営陣から示された。ハイブリッドファイナンスの活用によって自己資本比率と負債資本倍率は管理範囲内に保たれ、キャッシュアウトのピークアウトと既存成長投資の早期収益化によって財務体質の改善が今後さらに進む見通しが示されている。

ライフサイエンス事業では、診断薬用原料酵素を生産する敦賀工場の新機台が稼働開始に向けて最終段階を迎え、人工腎臓用中空糸膜の一貫生産工場である大館工場が2025年下期から稼働を始め、販売寄与を高める段階へ入った。原料不作と生産トラブルによる前期の一時的な収益押下げ要因は高コスト原料の使用が一巡する局面で解消に向かい、収益回復の基盤が整ってきた。2026年度はコスモシャインエスアールエフの増産体制確立とライフサイエンス先行投資の収益化、包装用フィルムの交易条件維持という三軸の同時進行により、機能素材メーカーへの転身を完了させる正念場の年度として経営の中核に置かれている。