東洋紡 の歴史

1882年5月、渋沢栄一を中心とする華族資本と民間企業家の連携のもと^[1]、大阪府大阪市に大阪紡績会社が設立された^[2]。出資者の38%を前田家・毛利家・徳川家・伊達家などの旧大名家の華族層が占め、設立時の紡績機械は1万5000錘と当時の官営紡績の7倍を超える規模だった。1883年7月には三軒家本社工場が稼働を開始し、蒸気機関を動力源とする24時間連続操業という当時として画期的な生産方式を採用したことで、生産性と稼働率の両面で他社を上回る経営効率を達成した。稼働4年目の職工数は1073名^[3]、25年後には1万950名に達し^[4]、民間資本による紡績が商業的に成立しうることを実証する事例となった。

1886年には渋沢栄一の助言のもと、三重県四日市に1万錘規模の三重紡績会社が設立され^[5]、大阪紡績と三重紡績の両社は渋沢を介した資本人脈と経営思想の共通基盤を通じて密接な関係を保ちつつ同時並行で成長を続けた。1914年6月、両社が対等合併する形で東洋紡績株式会社が発足し^[6]、据付錘数は44万錘、綿糸生産量は2万8000梱となり、いずれの経営指標でも国内首位を獲得して業界2位の鐘淵紡績を上回る寡占的地位を築いた。発足時の資本金は1425万円（払込み1300万9000円）で^[7]、綿糸紡績および綿織布のわが国最大の専業会社^[8]として歩み出した。明治後期から大正期にかけての日本資本主義の発展局面において、東洋紡績は綿糸を中心とする戦前日本の繊維産業を代表する存在として地位を築き、生産設備と販売網と人材の蓄積を成長基盤として積み上げた。

大正8年以降、東洋紡績は綿糸紡績の単一専業から多角化へ転じ、絹糸・人絹・スフ・タイヤコード・メリヤス・レース・カタン^[9]糸・羊毛・ゴム・重布・パルプといった諸工業へ直営または関係会社で進出した。事業拡張は外延的な合併によっても進み、合併した会社数は最終的に15社に及んだ^[10]。大正12年の伊勢紡績を皮切りに、大正15年に名古屋絹紡、昭和6年に大阪合同紡績^[11]、昭和9年に昭和レーヨン、昭和11年に和泉紡績、昭和16年に琴浦紡績・伊丹製織所・三重製繊所・吉見紡績・和泉織物・内外紡績、昭和17年に東洋毛糸紡績・東洋毛織工業・日本毛糸紡績・福島人造絹糸を相次いで束ね、戦前最盛期には工場数66、綿紡機195万錘を擁し^[12]、外地における関係会社も100社に及ぶ世界最大規模の繊維会社へと膨張した。

戦後、破壊された経済のなかで最も早く立ち直ったのは綿紡業界であり、東洋紡績もいち早く再建に着手した。1949年には東洋染色を合併し、1951年末に東洋紡ニューヨークを開設^[13]、1952年には浜松に新鋭綿紡工場を新設して操業を開始し、1955年には東洋紡ブラジルを設立して米州への販売・生産拠点を広げた。綿紡のトップ企業として朝鮮戦争のブームに乗った同社は、1951年4月期に資本金14億円余で売上高345億円・計上利益61^[14]億円を計上し、4割8分という高率配当を実施した。これはわが国全企業中で最高の業績であり^[15]、戦前に鐘淵紡績から奪った業界横綱の座を戦後も保っていたことを数字の上で示すものだった。

1950年代前半、世界の繊維業界は綿・毛・絹などの天然繊維中心の市場構造から合成繊維時代への転換期を迎え、日本の紡績各社にも欧米からの技術提携を通じて新領域へ参入する好機が相次いで到来していた。1954年、東洋紡には英国のインペリアル・ケミカル・インダストリーズからポリエステル繊維の技術提携が正式に打診されたが、同社経営陣は検討を重ねた末に最終的に見送る判断を下した。原料となるテレフタル酸の製造には化学プラント建設の設備投資が不可欠であり、かつポリエステル繊維製品の衣料用途としての市場性にも十分な確証が得られていなかったため、プラント建設を伴う設備投資の判断を下すのに必要な経営上の確信を持てなかったというのが主な理由だった。

続いて1956年、東洋紡は米国のアメリカン・シアナミド・カンパニーとの技術援助契約を結んでアクリル繊維の分野へ真っ向から参入し、以後しばらくはアクリルに経営資源を集中する方針のもとで不確実性の高いポリエステルへの並行投資を回避する選択を続けた。この判断の帰結として、ポリエステル領域では同じICIと提携した帝人と東洋レーヨンが先行者利益を獲得し、東洋紡の参入は1964年と8年近い出遅れとなった。1961年の業界評では戦前に鐘紡から業界横綱の座を奪った東洋紡が、戦後は東洋レーヨンの台頭の前で相撲の『小結程度の存在』まで地盤沈下したと評され、合繊転換の遅れが産業ヒエラルキーの再編と直結した構造が浮き彫りになった^[16]。

ポリエステルは以後、衣料用途で世界最大の合成繊維に成長する戦略素材となり、先行した両社が設備投資と販売網の両面で優位を築いたため、東洋紡の合成繊維分野での競争力は長期にわたって深い制約を負った。戦前に鐘紡との横綱交代を達成した同社が戦後はその勝者の座を東洋レーヨンに譲る側へ回る展開は、繊維産業で1世代ごとに業界序列が入れ替わる力学を示した事例となった。設備投資の開始時点で8年の先行を許した差は、量産工程の習熟度・顧客接点・原料調達ルートの三方面に波及し、単なる時間差では説明できない構造的な劣後として後工程に残った。1966年の呉羽紡績との合併も^[17]、同社はこの積年の出遅れを挽回する手段として構想しており、続く時代区分で描かれる合併劇の実利はここで背景を得た。