1960年代を通じて、ポリエステルやナイロンなど石油由来の合成繊維が繊維市場で急速に普及した。これにより、木材パルプを原料とする化学繊維（スフ・レーヨン）は競争力を喪失し、東洋紡においてもスフを生産する岩国工場やパルプを供給する犬山工場の稼働率が低迷した。特に犬山工場では採算ラインである日産300トンに対して実際の稼働は日産45〜80トンにとどまり、化学繊維の原料供給という本来の役割が失われつつあった。

化学繊維事業の不振は東洋紡に限った問題ではなく、スフ・レーヨンメーカー全体が直面した構造的な課題であった。合成繊維との競合において化学繊維がコストと品質の両面で劣後する状況は明らかであり、既存の生産設備を化学繊維以外の用途に転換することが経営上の課題として浮上していた。