大日本印刷の歴史

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沿革

1876年に佐久間貞一氏らが東京府下京橋区に創業した秀英舎が起源。

活字書体の秀英体を自前で設計し、1958年にカラーテレビ用シャドーマスクを国内で初めて量産して印刷技術を電子部材へ展開した。印刷大手の一角で、2026年3月期はエレクトロニクスが利益の4割を占める。

1876年1935年1949年1956年/1972年2008年/2009年2025年2026年秀英舎1876年京橋で創業大日本印刷1935年合併・商号変更決断日清印刷1935年合併株式上場1949年上場日本精版1956年合併・大阪工場二葉印刷1972年合併丸善2008年子会社化ジュンク堂書店2009年子会社化レゾナック包装2025年取得・子会社化
大日本印刷 有価証券報告書「沿革」
大日本印刷
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
15,126億円
売上高純利益率
6.9%
北島織衛北島義俊北島義斉
売上高42億円売上高442億円売上高2,685億円売上高12,453億円売上高15,075億円売上高14,559億円売上高15,126億円純利益率4.7%純利益率4.1%純利益率4.2%純利益率4.3%純利益率2.3%純利益率6.9%1953/31956/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
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急成長期

1876年〜秀英舎から大日本印刷への統合とエレクトロニクスへの参入

  1. 東京府下京橋区に秀英舎として創業[1]
  2. 第一工場（市谷工場）を開設[1]
  3. 舎則を改め有限責任会社組織に変更[1]
  4. 秀英舎を設立登記[2]
  5. 組織に変更[1]
  6. 関東大震災で本店と製文堂が類焼[2]
  7. 本社を現在地（市谷）に移転[1]
  8. 辻本写真工芸社を買収、原色グラビア印刷を開始（日本初）[2]
  9. 諸星インキ（現DNPファインケミカル）を設立[1]
  10. 日清印刷との対等合併[1]
  11. 榎町工場を復興、操業再開[1]
  12. 東京証券取引所に上場[1]
  13. 大崎工場を新設[1]
  14. 日本精版を合併し大阪工場として発足[1]
  15. 王子工場を開設[1]
  16. シャドーマスクの量産開始
  17. 仙台営業所を開設[1]
  18. 福岡営業所を開設[1]
  19. 大日本商事を設立[1]
  20. 北海道コカ・コーラボトリングを設立[1]
  21. 中央研究所を完成[1]
  22. 横浜工場を開設[1]
  23. 大日本ミクロを合併、ミクロ工場（現上福岡工場）として発足[1]
  24. 赤羽工場を新設、二葉印刷を合併、蕨工場を新設[3]
  25. 赤羽工場を開設[1]
  26. 狭山工場を開設[1]
  27. 生産総合研究所を設立[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
大日本印刷1975年5月期売上高2,397.33億円売上高当期純利益率4.6%
就任年社長氏名役職名
北島織衛
歴史詳細を読む秀英舎から大日本印刷への統合とエレクトロニクスへの参入
転換期

1976年〜中央研究所柏研究施設と技術主導への転換

  1. 飲料用の液体紙容器（Lカートンシステム）を開発[2]
  2. 大型3次元ホログラムを開発[2]
  3. 大阪府に寝屋川工場を開設[2]
  4. 北島義俊氏が社長に、北島織衛氏が会長に就任[2]
  5. 全自動フォトマスク製造装置を開発[2]
  6. PETボトルの生産開始[2]
  7. 書き換え可能なICカードを開発[2]
  8. 久喜工場を開設[1]
  9. 京都市にエレクトロニクス製品の工場を開設[2]
  10. 千葉県柏市に研究施設（中央研究所）が完成[2]
  11. 液晶ディスプレイ用カラーフィルターの生産技術を開発[2]
  12. 中央研究所柏研究施設を完成[1]
  13. DNPデンマークを設立、プロジェクションスクリーンを製造販売[2]
  14. 小野工場を開設[1]
  15. 岡山工場を開設[1]
  16. 三原工場を開設[1]
  17. 大利根工場を新設[1]
  18. 田辺工場を開設[1]
  19. 泉崎工場を開設[1]
  20. 台灣大日本印刷股份有限公司を設立[2]
  21. 宇都宮工場を開設[1]
  22. 牛久工場を開設[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
大日本印刷1999年3月期売上高12,695億円売上高当期純利益率2.4%
就任年社長氏名役職名
北島織衛
北島義俊
歴史詳細を読む中央研究所柏研究施設と技術主導への転換

2000年〜丸善・ジュンク堂の子会社化と初の純損失

  1. 非接触RFIDタグ「アキュウェイブ」を開発、生産開始[2]
  2. DNPグループ21世紀ビジョンを策定[1]
  3. STマイクロエレクトロニクス社と提携、DNPフォトマスクヨーロッパを設立[2]
  4. DNP北海道、DNP東北を設立[1]
  5. 黒崎工場を開設[1]
  6. 売上高1兆5,075億円、営業利益1,206億円[3]
  7. コニカミノルタHDの証明写真事業等を買収[1]
  8. 丸善を子会社化[1]
  9. ジュンク堂書店を子会社化[1]
  10. 初の純損失▲209億円を計上[3]
  11. ハイブリッド書店「honto」を開設[2]
  12. CHIグループを設立[1]
  13. 北九州市に戸畑工場を開設[2]
  14. 中部事業部とDNP東海を統合、DNP中部を設立[1]
  15. 市谷地区の再開発、「南館」完成[1]
  16. 純損失▲164億円。特別損失366億円[3]
  17. ベトナム工場を開設（軟包装工場）[2]
  18. 生活者向け施設「コミュニケーションプラザ ドットDNP」開設[1]
  19. DNP北海道・東北・中部・西日本の地域子会社4社を分割・統合[1]
  20. 田村プラスチック製品を連結子会社化[1]
  21. 市谷地区の再開発、「DNP市谷鷹匠町ビル」完成[1]
  22. DNPデジタルソリューションズを設立[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
大日本印刷2017年3月期売上高14,101億円売上高当期純利益率1.8%
就任年社長氏名役職名
北島義俊

2018年〜北島義斉体制の特別損失1,000億円と経営基本方針

  1. SIG Combiblocグループと合弁でDNP・SIG Combiblocを設立[1]
  2. 北島義斉氏が社長に就任
  3. 純損失▲356億円。特別損失1,000億円[3]
  4. 純利益694億円まで回復[3]
  5. JTBプランニングネットワークを連結子会社化[1]
  6. リチウムイオン電池部材の工場を鶴瀬工場内に開設[1]
  7. 東京証券取引所プライム市場へ移行[1]
  8. シミックホールディングスと事業提携、シミックCMOを連結子会社化[2]
  9. DNPコアライズを設立[1]
  10. エリオット保有下の自己株式取得
  11. UBE科学分析センターの株式を取得、連結子会社化[1]
  12. 上場有価証券1銘柄を売却[4]
  13. マネックス・アセットマネジメントの株主提案を定時株主総会で否決[4]
  14. 出版印刷事業をDNP書籍ファクトリーへ吸収分割[4]
  15. 光金属工業所を運営するHKホールディングを連結子会社化[1]
  16. レゾナック・パッケージングを取得しDNP高機能マテリアル彦根として子会社化[3]
  17. 上場有価証券30銘柄を売却[4]
  18. 事業用資産などの減損損失を計上[4]
  19. 上場有価証券1銘柄を売却[4]
  20. 山口正登氏が代表取締役副社長を退任[4]
  21. マネックス・アセットマネジメントの株主提案を定時株主総会で否決[4]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
大日本印刷2026年3月期売上高15,126億円売上高営業利益率6.7%
就任年社長氏名役職名
北島義俊
北島義斉

大日本印刷について調べる

出典・参考
#年出所
[1]2025有価証券報告書（2025年6月24日）
[2]2026大日本印刷 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[3]—有価証券報告書
[4]—臨時報告書

大日本印刷の業績概況

大日本印刷の財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋305科目

同業他社の業績概況

注目企業の業績概況

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大日本印刷役員報酬・監査報酬GEThttps://the-shashi.com/api/7912/remuneration.json
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最終改定: 2026年10月