ノジマの歴史
沿革
1959年に野島絹代氏が神奈川県相模原市で創設した野島電気工業社が起源。
2015年にアイ・ティー・エックスを取得して携帯電話の売場を加え、2025年にVAIOを傘下に入れてパソコンの製造へ事業を拡大した。家電専門店とキャリアショップを両輪とし、キャリアショップが売上・利益とも上回る。
創業期
1959年〜相模原の野島電気工業社の創設から店頭登録まで
- 野島電気工業社を創設[1]
- 野島電気商会を設立[1]
- 相模原市の店舗に単品コンポーネントオーディオ専門コーナーを設置[2]
- 相武台にAVCを主体としたカテゴリーショップを出店[2]
- 野島電気商会に組織変更[1]
- シャープと共同でPOSシステムを導入[2]
- 町田店を開設し東京地区に初出店[2]
- 狭山店を開設し埼玉県に初出店[2]
- 売上高100億円を突破[2]
- ノジマに商号変更[1]
- 文教堂と共同計画店舗を青葉台に出店[2]
- 携帯電話の各通信キャリアを集めた「でんわ館」を開設[2]
- 日本IBMと提携しパソコン専門店「PC-BUYKING」を出店[2]
- CDソフト等の専門販売会社映音やを設立[1]
- 本店を相模原市横山に移転[1]
- 野島廣司氏が代表取締役社長に就任[3]
- 日本証券業協会に株式を店頭登録[1]
成長期
1995年〜コンプジャパン・ソロンの設立と委員会等設置会社への移行
- 買上げ金額に応じたキャッシュバック方式の株主優待制度を導入[2]
- 電気製品の修理会社ドクター・ケイを設立[1]
- 通信機器販売のテレマックスを設立[1]
- 甲府店を開設し山梨県に初出店[2]
- 南町田に郊外型Macintosh専門店を出店[2]
- ノジマホームサービスとノジマメディアシティフランチャイズシステムを設立[3]
- 自社株方式の業績インセンティブ型ストックオプションを導入[2]
- 売上高500億円を突破[2]
- PC販売会社コンプジャパンを設立[1]
- ドクター・ケイが営業の全部をノジマホームサービスに譲渡[1]
- リンリンを吸収合併[3]
- ドクター・ケイがデジタル・ルネッサンスに商号変更[1]
- 執行役員制を導入[2]
- ドゥーが中古商品の買取・販売の営業をデジタル・ルネッサンスに譲渡[1]
- 通信機器卸売・ITニューメディアシステム開発のソロンを設立[1]
- コンプジャパンがイーネット・ジャパンに商号変更[1]
- テレマックスをソロンに売却[1]
- 1,000坪以上の巨艦店「東名川崎店」を開設[2]
- 決算期を3月31日締めに変更[2]
- ADSL・IP電話の卸売代理店ブロードバンド・ジャパンを設立[1]
- 深夜営業の都心型店舗「六本木店」を開設[2]
- 委員会等設置会社に移行[1]
- デジタル・ルネッサンスが中古商品の買取・販売から撤退[1]
- イーネット・ジャパンがヘラクレスに上場[1]
- 1株を2株に株式分割[1]
- 店頭登録を取り消しジャスダック証券取引所に上場[4]
- 人材派遣のオー.ティ.エスの全株式を取得[1]
- 第1回無担保転換社債型新株予約権付社債10億円を発行[1]
- 音楽・映像ソフト販売のWAVEの全株式を取得[1]
- タワーレコードを割当先に8億円の第三者割当増資[1]
- ソロンが四国新電電の全株式を取得[1]
- ソロンがプロフィットの70.0%を取得[1]
安定成長期
2007年〜真電の吸収合併と大証JASDAQ上場
- 西日本電電を設立[2]
- 真電を吸収合併[1]
- 通信機器販売部門を会社分割しソロンが承継[1]
- 西日本電電がプロフィットを吸収合併[1]
- 「Apple Premium Reseller」日本第一号店を開設[2]
- ソロンがテレマックスを吸収合併[1]
- WAVEの株式の一部を売却[1]
- イーネット・ジャパンを吸収合併[1]
- オー.ティ.エスの全株式を売却[1]
- 創業50周年を迎える[1]
- 全ての携帯電話販売事業のソロンへの承継を完了[1]
- 大阪証券取引所JASDAQに上場[1]
- ソロンが西日本電電を吸収合併[1]
- 売上高2,000億円を突破[2]
- ブロードバンド・ジャパンを吸収合併[1]
- ソロンを吸収合併[1]
- 西日本モバイルを設立[1]
- 設立50周年を迎える[1]
- 通販のアベルネットの48.5%を取得[1]
- ベトナムのチャンアインデジタルワールドと資本業務提携[2]
- カンボジアのプノンペン市にNojima (Cambodia)を設立[1]
- 公募と第三者割当により資本金を56億円に増資[1]
- 女子サッカーのノジマステラスポーツクラブを設立[1]
- ケンウッド・ジオビットの全株式を取得[1]
- デベロッパー事業としてnojimaモール横須賀を開業[1]
- ビジネスグランドワークスの全株式を取得[1]
- ITNを横浜市に設立[1]
安定成長期
2015年〜アイ・ティー・エックスからVAIOまでの買収とスルガ銀行への出資
- アイ・ティー・エックス買収[1]
- チャンアインデジタルワールドの株式を30.9%に買い増し[1]
- ITNがアイ・ティー・エックスを吸収合併[1]
- 1株を2株に株式分割[1]
- 東京証券取引所市場第一部に指定替え[1]
- ニフティを子会社化[1]
- ハスコムモバイルの33.9%を取得[1]
- ITXのソフトバンク事業をジオビットモバイルに分割[1]
- ジオビットモバイルがアップビートに商号変更[1]
- ITXが西日本モバイルを吸収合併[1]
- カンボジアに2号店を出店[1]
- Courts Asia Ltd.を任意的公開買付けで子会社化[1]
- スルガ銀行の株式を追加取得し18.5%保有の筆頭株主に[1]
- スルガ銀行と資本業務提携[1]
- スルガ銀行を持分法適用関連会社化[1]
- Courts AsiaがNojima (Cambodia)の全株式を取得[1]
- ニフティ・セシールがセシールの全株式を取得[1]
- スルガ銀行を持分法適用関連会社から除外[1]
- AXNの全株式を取得[1]
- ニフティライフスタイルが東京証券取引所マザーズ市場に上場[1]
- スルガ銀行との資本業務提携を解消[1]
- シグニの全株式を譲渡[1]
- 東京証券取引所プライム市場に移行[1]
- ザ・シネマを子会社化[2]
- 1株を2株に株式分割[1]
- マネースクエアHDを子会社化[1]
- コネクシオをTOBで買収[1]
- NCXがコネクシオの全株式を取得[1]
- ドコモショップ事業を会社分割しITXが承継[1]
- Nojima APACがThunder Match Technologyの全株式を取得[1]
- NCXがコネクシオを吸収合併しコネクシオに商号変更[1]
- ビジネスグランドワークスがヒューマン・アビリティ・デベロップメントに商号変更[1]
- NJM1がVAIOを93.2%取得し子会社化[1]
- 日立GLS家電事業の80.1％取得[5]
売上高営業利益率
- 売上高
- 売上原価
- 販管費
- 営業利益
- 営業利益率
ノジマ2026年3月期売上高9,828億円売上高営業利益率5.9%