三井松島HDの歴史
沿革
1913年に三井鉱山などの出資で長崎に設立された松島炭鉱が起源。
海底炭鉱の池島炭鉱を2001年まで操業し、2024年に豪州リデル炭鉱の終掘で111年続いた石炭事業から撤退した。現在はシュレッダーの明光商会やペットフードなど、買収した3分野で収益を上げる持株会社である。
創業期
1913年〜松島炭鉱の設立と大島鉱区への主力移転
- 松島炭鉱を設立。古賀鉱業の所有する長崎県松島地区の良質石炭鉱区を買収[1]
- 第四坑の開さくに着手[2]
- 三井鉱山・古賀鉱業と3社で大島炭砿を設立[3]
- 資本金を500万円に増額[3]
- 大島炭砿の解散と鉱区の3者共有を定める協定を締結[2]
- 第三坑が水没し第四坑のみに依存[2]
- 大島炭砿が解散[3]
- 株式2分の1償却で資本金を400万円に減資[2]
- 第四坑の水没で第五坑も浸水し出炭不能[2]
- 松島本鉱の事業中止を決定[4]
- 大島鉱区の開坑に着手[5]
- 大島鉱区における三井鉱山の持分一切を譲受[3]
- 資本金を140万円に減資[2]
- 大島で着炭[3]
- 大島で採炭開始[4]
- 本店を東京市日本橋区室町に移転[2]
- 松島鉱区全部を休業[3]
- 第二坑の開さくに着手[2]
- 大島第二坑から出炭を開始[2]
- 軍需会社に指定[2]
売上高
- 売上高
三井松島ホールディングス売上高—
安定成長期
1946年〜池島坑の開発着手と東証一部上場
- 制限会社に指定[2]
- 三井本社の持株を持株会社整理委員会に譲渡[2]
- 本店を福岡市雁林町に移転[2]
- 業務部に販売課を設置[2]
- 池島全島の土地を買収[2]
- 松島・池島間に海底送電線を布設[2]
- 50百万円に増資[6]
- 池島坑の開発に着手[6]
- 鍬入式を挙行[2]
- 池島坑が営業出炭を開始[2]
- 松島海運を設立[6]
- 東京証券取引所市場第二部に上場[5]
- 東京証券取引所市場第一部に上場[7]
- 大阪証券取引所第一市場に上場[8]
- 松島建設工業を設立[8]
- 大島鉱業所を閉山（大島事業35年）[4]
売上高経常利益率
- 売上高
- 経常利益率
三井松島ホールディングス1972年3月期売上高53.52億円売上高経常利益率-0.4%
転換期
1973年〜池島炭鉱への石炭生産の集約と豪州リデル炭鉱への参入
- 池島炭鉱を設立[1]
- 石炭部門を池島炭鉱へ譲渡[6]
- 松島興産に商号変更[7]
- 池島炭鉱が松島炭鉱に商号変更[6]
- 三井鉱山建材販売を吸収合併[1]
- 三井松島産業に商号変更[1]
- MITSUI MATSUSHIMA AUSTRALIA PTY.LTD.を設立[6]
- NSW州リデル炭鉱のジョイント・ベンチャーに参入[6]
- 三井松島リソーシスを設立[6]
- 連結子会社松島海運を吸収合併[6]
売上高経常利益率
- 売上高
- 経常利益率
三井松島ホールディングス2000年3月期売上高757.33億円売上高経常利益率0.9%
転換期
2001年〜池島炭鉱の閉山とM&Aによる非資源事業への転換
- 松島炭鉱が経営する池島炭鉱を閉山[6]
- 第1回無担保転換社債型新株予約権付社債を発行[6]
- 光コンポーネント事業から撤退[6]
- 池島アーバンマインを設立[6]
- 公募・第三者割当により新株式を発行[6]
- 松島炭鉱を解散[6]
- 永田エンジニアリングを買収、子会社化[1]
- MMエナジーを設立[1]
- 日本ストローを買収、子会社化[7]
- 池島アーバンマインのリサイクル事業から撤退[6]
- 花菱縫製を買収、子会社化[9]
- 三井松島HDに商号変更[6]
- 持株会社への移行に伴い石炭販売分野を新設分割[10]
- 明光商会を買収、子会社化[7]
- システックキョーワを買収、子会社化。併せてTHAI SYSTECH KYOWA CO.,LTD.を子会社化[6]
- ジャパン・チェーン・HDを買収、子会社化[6]
- Saunders & Associates, LLCを買収、子会社化[6]
- リデル炭鉱終掘で石炭撤退[6]
- エム・アール・エフを子会社化[11]
- リデル炭鉱の全権益の譲渡を決定[11]
- 山洋を子会社化[11]