カプコンの歴史

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沿革

1979年に辻本憲三氏が大阪府松原市に設立したアイ・アール・エムが起源。

1985年に家庭用ゲームソフトへ進出し、2017年には内製エンジンRE ENGINEの初の本格作「バイオハザード7」を発売した。売上の3分の2を海外が占める、日本の大手ゲームソフト会社である。

1979年 1981年/1983年 1989年 1991年 1993年 1996年 2017年 2026年 アイ・アール・エム 1979年大阪で設立 サンビ 1981年商号変更 旧カプコン 1983年販売部門を設立 カプコン 1989年旧カプコンを合併 ストリートファイターII 1991年発売 株式上場 1993年大証二部に上場 バイオハザード 1996年発売 RE ENGINE 2017年バイオ7で本格採用
カプコン 有価証券報告書「沿革」、カプコン 公式サイト「沿革」
創業期

1979年〜アイ・アール・エムの設立と業務用・家庭用ゲームへの参入

  1. アイ・アール・エムを設立[3]
  2. 日本カプセルコンピュータを設立[3]
  3. サンビに商号を変更し本社を移転[3]商号変更
  4. 販売部門を担う(旧)カプコンを大阪市平野区に設立[3]
  5. 開発第1号機(メダル)「リトルリーグ」を製造・販売[3]
  6. 東京都新宿区に東京支店を設置[3]
  7. 直営ゲームセンター『アクティ24』をオープン[11]
  8. 業務用テレビゲームの開発・販売を開始[3]
  9. 業務用ビデオゲーム『1942』を発売[11]
  10. 米国にCAPCOM U.S.A.,INC.を設立[3]
  11. 業務用ビデオゲーム『魔界村』を発売[11]
  12. 家庭用ゲームソフトの開発・販売を開始[3]
  13. 業務用ビデオゲーム『ストリートファイター』を発売[11]
  14. ファミリーコンピュータ用ソフト『ロックマン』を発売[11]
第1章菓子の自営を経て設立したアイ・アール・エムと、サンビへの改称
売上高
  • 売上高
カプコン売上高—
就任年社長氏名役職名
辻本憲三

1989年〜カプコンへの改称と上場後初の最終赤字

  1. カプコンに商号変更[3]商号変更
  2. 英国ロンドンに駐在員事務所を設置[11]
  3. 業務用ビデオゲーム『ファイナルファイト』を発売[11]
  4. 株式を社団法人日本証券業協会へ店頭銘柄として登録[3]
  5. ユニカを買収し子会社化[3]買収
  6. 業務用『ストリートファイターII』を発売、ストIIブームに[11]
  7. ユニカをカプトロンに商号変更[11]商号変更
  8. スーパーファミコン用『ストリートファイターII』を発売[11]
  9. CAPCOM ASIA CO.,LTD.を設立[3]
  10. 株式を大阪証券取引所市場第二部に上場[3]上場
  11. 上野事業所が竣工[3]
  12. 本社ビル竣工、本店を大阪市中央区内平野町に移転[3]
  13. ハリウッド映画『ストリートファイター』が公開[11]
  14. CAPCOM ENTERTAINMENT,INC.を設立[3]
  15. PS用『バイオハザード』を発売、サバイバルホラーを確立[11]
  16. フラグシップを設立[3]
  17. メキシコ子会社の清算[8]事業売却・撤退
  18. PS用ソフト『ディノクライシス』を発売[11]
  19. 大阪証券取引所市場第一部に指定替え[3]
売上高
  • 売上高
カプコン売上高—
就任年社長氏名役職名
辻本憲三
安定成長期

2000年〜東証一部上場と欧州子会社CE EUROPEの設立

  1. 株式を東京証券取引所市場第一部に上場[3]上場
  2. PS2用『鬼武者』を発売、PS2初の国内100万本を達成[11]
  3. PS2用ソフト『デビル メイ クライ』を発売[11]
  4. GBA用ソフト『逆転裁判』を発売[11]
  5. CE EUROPE LTD.を設立[3]
  6. ドイツにCEG INTERACTIVE ENTERTAINMENT GmbHを設立[3]
  7. Xbox 360用ソフト『デッドライジング』を発売[10]
  8. ダレットを設立[3]
  9. 韓国にCAPCOM ENTERTAINMENT KOREAを設立[2]
  10. CAPCOM ENTERTAINMENTがCAPCOM STUDIO 8を吸収合併[3]
  11. フラグシップを吸収合併[3]
  12. ケーツーを子会社化[3]買収
  13. フランスにCAPCOM ENTERTAINMENT FRANCE SASを設立[3]
  14. エンターライズを子会社化[3]買収
  15. カナダにCAPCOM GAME STUDIO VANCOUVERを設立[2]
  16. ダレットを吸収合併[3]
  17. ビーライン・インタラクティブ・ジャパンを設立[3]
  18. CAPCOM U.S.A.がCAPCOM ENTERTAINMENTを吸収合併[3]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
カプコン2011年3月期売上高977億円売上高営業利益率14.6%
就任年社長氏名役職名
辻本憲三
辻本春弘
転換期

2012年〜第二次構造改革と内製エンジンRE ENGINEの導入

  1. 第二次構造改革[1]リストラ・構造改革
  2. 『ドラゴンズドグマ』を発売、新作ブランドで100万本を突破[11]
  3. CAPCOM TAIWAN CO.,LTD.を設立[3]
  4. 3DS用『モンスターハンター4』を発売、400万本を突破[11]
  5. RE ENGINEの内製化[1]収益モデル転換
  6. カプコン・モバイルを吸収合併[3]
  7. カプトロンを吸収合併、カプコン管財サービスを設立[3]
  8. CAPCOM MEDIA VENTURES,INC.を設立[3]
  9. CAPCOM SINGAPORE PTE.LTD.を設立[3]
  10. CAPCOM PICTURES,INC.を設立[3]
  11. ソードケインズスタジオを子会社化[3]買収
  12. レオスターを設立[3]
  13. Minimum Studios Co., Ltd.の株式の66.7%を取得し子会社化[3]買収
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
カプコン2026年3月期売上高1,954億円売上高営業利益率38.5%
最新の適時開示
ボードルアベインキャピタルと組むMBO
塩野義製薬米IntraBioを買収
福山通運第6次中計で政策保有株式を縮減
宝ホールディングスタカラ物流システムの中央倉庫への株式譲渡
NIPPON EXPRESSホールディングスMetro Supply Chain Groupを買収
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出典・参考 11件
出典・参考
  • [1]カプコン 有価証券報告書（2013年3月期）【沿革】（2013年3月）
  • [2]有価証券報告書 第39期（2018年6月12日）
  • [3]有価証券報告書（2025年6月23日）
  • [4]証券アナリストジャーナル 28(12) 1990年（辻本憲三）
  • [5]日経ビジネス 1992年9月21日号
  • [6]証券アナリストジャーナル 31(11) 1993年
  • [7]日経ビジネス 1995年12月18日号
  • [8]日経ビジネス「辻本憲三氏［カプコン社長］軌跡 ソフト開発遅れ減収減益 成果配分制など改革急ぐ」（1995年12月18日）
  • [9]証券 52(12) 2000年 カプコンの項
  • [10]会社IR「2009annual_09_最新開発レポート」（2009年）
  • [11]カプコン 公式サイト「沿革」（2026年10月）

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最終改定: 2026年10月