東京エレクトロンデバイスの歴史

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1986年に東京エレクトロンの子会社が設けたテル管理サービスが起源。

1990年に建物保守から外国製半導体の販売へ業態を入れ替え、1998年に東京エレクトロンの電子部品部門を譲り受けた。半導体とネットワーク商材を扱うエレクトロニクス商社で、計測・検査の自社製品も持つ。

設立から現在に至る系譜

1986年1990年1998年2003年2006年2017年/2018年2023年2026年テル管理サービス1986年テル・データが設立東京エレクトロンデバイス1990年商号変更決断東京エレクトロン1998年電子部品事業を譲受株式上場2003年上場東京エレクトロン2006年NW事業を承継アバール長崎2017年子会社化ファースト2018年取得日本エレクトロセンサリ2023年検査装置事業を譲受

長期業績と歴代社長

売上高883億円売上高1,178億円売上高2,037億円純利益率1.7%純利益率0.8%純利益率3.8%2002/32006/32011/32016/32021/32026/3

沿革

沿革概略を知る
  1. テル・データ・システムがテル管理サービスを設立[1]
  2. 建物保守管理を開始[1]
  3. 東京エレクトロン デバイスへの商号変更[1]
  4. 従来の業務を東京エレクトロングループ他社へ移管[1]
  5. 外国製半導体を中心とする電子部品の販売を開始[1]
  6. 本社を東京都新宿区から横浜市緑区(現都筑区)に移転[1]
  7. 東京エレクトロンがテル・データ・システムから株式をすべて取得[1]
  8. 東京エレクトロンから電子部品部門の富士通社製品販売事業を譲受[1]
  9. 東京エレクトロンから電子部品部門のモトローラ社製品販売事業を譲受[1]
  10. 東京エレクトロンから電子部品部門に関する事業を全て譲受け[1]
  11. 岩手県江刺市の設計開発センターを仙台市青葉区に移転[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
東京エレクトロンデバイス2002年3月期売上高746億円売上高経常利益率3.4%
就任年社長氏名役職名
歴史詳細を読むTEL子会社「テル管理サービス」から半導体技術商社への業態転換
成熟期

2003年〜東証二部上場とコンピュータ・ネットワーク事業の承継

  1. 東京証券取引所市場第二部に上場[1]
  2. 中国・上海に上海華桑電子(TED上海)を設立[3]
  3. 自社開発商品と設計・量産受託サービスをブランド「inrevium」として開始[3]
  4. TOKYO ELECTRON DEVICE HONG KONG LTD.を設立[1]
  5. 東京エレクトロンから吸収分割によりコンピュータ・ネットワーク事業を承継[1]
  6. TOKYO ELECTRON DEVICE SINGAPORE PTE. LTD.を設立[1]
  7. パネトロンを設立[1]
  8. 本社とパネトロンを横浜市都筑区から神奈川区に移転[1]
  9. 横浜港北物流センターを開設[1]
  10. 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定[1]
  11. TED香港を東電電子零件亞太區(TED APAC)に商号変更[3]
  12. パネトロンがアムスクからテキサス・インスツルメンツ製品の販売代理店事業を譲受[1]
  13. 中国・上海にTOKYO ELECTRON DEVICE (SHANGHAI)を設立[1]
  14. 米国サンノゼにinrevium AMERICAを設立[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
東京エレクトロンデバイス2013年3月期売上高855億円売上高経常利益率1.5%
転換期

2014年〜東京エレクトロンの親会社離脱とファーストの子会社化

  1. 株式売出しにより東京エレクトロンが親会社からその他の関係会社に変更[1]
  2. 東京都新宿区に新宿サポートセンターを開設[1]
  3. タイにTOKYO ELECTRON DEVICE (THAILAND)を設立[1]
  4. 米国サニーベールにTOKYO ELECTRON DEVICE CN AMERICAを設立[1]
  5. 東京都品川区にビステルを設立[2]
  6. inrevium AMERICAをサンノゼからフリーモントに移転[1]
  7. アバール長崎を子会社化[1]
  8. ファーストの株式取得により同社を子会社化[1]
  9. パネトロンを吸収合併[2]
  10. TOKYO ELECTRON DEVICE AMERICAがTOKYO ELECTRON DEVICE CN AMERICAを吸収合併[1]
  11. 関連会社Newtouch Electronics(Shanghai)の全持分を譲渡[4]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
東京エレクトロンデバイス2021年3月期売上高1,433億円売上高営業利益率3.2%
成熟期

2022年〜ウェーハ検査装置事業の譲受とファーストの吸収合併

  1. プライム市場に移行[1]
  2. 日本エレクトロセンサリデバイスからウェーハ検査装置事業を譲受け[1]
  3. 本社を移転[1]
  4. ファーストを吸収合併[1]
  5. 宮本隆義氏が代表取締役社長に就任[5]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
東京エレクトロンデバイス2026年3月期売上高2,037億円売上高営業利益率5.1%

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