東急の歴史

関西における阪急電鉄による「鉄道が乗客を創造する」という成功を受けて、鉄道関係者であった五島慶太は起業を決意。関東では誰もチャレンジしていたなかった郊外電鉄に着目し、目黒蒲田電鉄（東急）を起業する

目黒〜田園調布〜蒲田に至る鉄道路線を開業させ、東京における郊外電鉄事業に参入した。なお、開通直後に関東大震災が勃発し、郊外における移住がブームになったことから沿線人口が増加し、創業当初から好業績を達成した。

渋谷〜田園調布〜横浜〜桜木町に至る東横線を全通させ、東京と横浜における基幹輸送を達成する。最後に開業したのが桜木町駅であり、当時、横浜最大の繁華街であった伊勢佐木までのアクセスが容易となり、東急の業績は飛躍的に向上する。

1953年に五島慶太は増大する首都圏の人口を収容するため、多摩丘陵における大規模な宅地開発を決断。1953年に五島慶太は「城西南地区開発趣意書」を周辺自治体に提出し、本格的な土地買収を開始する。

神奈川県中央林間までの鉄道路線を開通し、中央林間〜二子玉川〜渋谷を直通する田園都市線を全通させた。この開通により、東急は多摩田園都市の開発計画を完遂した

バブル崩壊により、東急が押し進めてきたリゾート事業や百貨店事業が苦境に陥った。この結果、創業家である五島家の影響は薄まり、東急は経営再建をスタートさせる。

京王・東急・メトロの３社の共同により、井の頭線渋谷駅・東急玉川線（玉電）・都営メトロ銀座線の車庫の土地に高層ビル「渋谷マークシティ」を開業。オフィステナントにはネットバブルで話題になったサイバーエージェントなどが入居した。

渋谷駅周辺の再開発を本格化させるために、東急文化会館（現在のヒカリエ）を閉鎖。東横線渋谷駅の地下化のための資材置き場として活用し、東急渋谷駅の地下化が完了した以降は高層ビルとして再開発する方針を立てた。

土地は旧東急会館を活用。

2013年に東急は東横線の渋谷駅の地下化を実現し、東京メトロ副都心線との相互直通運転を開始した。地下化によって東急渋谷の地上駅は閉鎖され、渋谷駅に跡地に跡地が生まれ、東急はこの跡地に高層オフィスを建設することで渋谷のオフィスビル建設を継続した。

渋谷駅南街区プロジェクトとして680億円を投資。土地は東急東横線渋谷駅からの地上軌道区間を活用

渋谷駅街区開発計画１期工事として498億円を投資。土地は東急東横線渋谷駅の地上駅跡地を活用