東急 平均年収は903万円（2026年3月期）

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平均年収903万円※前年比 +20万円（+2.3%）同業 3位 / 18社
平均年齢42歳単体・2026年3月期
平均勤続年数12年単体・2026年3月期
従業員数24,262人連結・2026年3月期
平均年収の推移直近10期

平均年収の推移（直近10期）

決算期区分平均年収平均年収前年比平均年齢勤続従業員数出来事詳細は沿革を参照
増減額変化率連結単体連単倍率
2026年3月期単体903万円+20万円+2.3%42.0歳12.0年24,262名1,551名15.6倍西豪州の都市開発会社への出資を決定
2025年3月期単体883万円+106万円+13.7%43.0歳13.0年24,054名1,537名15.6倍渋谷西開発特定目的会社への優先出資を決定
2024年3月期単体777万円▲20万円▲2.5%43.0歳14.0年23,583名1,525名15.5倍—
2023年3月期単体797万円+52万円+6.9%43.0歳15.0年23,763名1,482名16.0倍東急百貨店本店が営業を終了
2022年3月期単体745万円▲17万円▲2.3%43.0歳15.0年24,364名1,414名17.2倍—
2021年3月期単体763万円▲8万円▲1.1%42.0歳15.0年24,655名1,461名16.9倍コロナ禍で純損失559億円を計上
2020年3月期単体771万円+34万円+4.6%42.0歳15.0年24,464名1,417名17.3倍
鉄道事業を東急電鉄に分社
2019年3月期単体737万円▲9万円▲1.2%40.0歳18.0年23,637名4,666名5.1倍—
2018年3月期単体746万円▲5万円▲0.7%n/a18.4年22,985名4,535名5.1倍—
2017年3月期単体751万円▲3万円▲0.5%n/a18.5年22,780名4,402名5.2倍—
※連単倍率が10倍を超える（連結24,262人÷単体1,551人＝15.6倍）ため、平均年収は本社の水準であり、グループ全体の年収を示すものではない。グループ会社の年収水準は開示されていない。
業績と給与の連動

業績と給与（賞与）の連動について

純利益（連結）と平均年収（単体）純利益（億円）平均年収（万円）
26/3871億円
賞与（単体・試算）1人あたり賞与（試算・万円）賞与支給月数（試算・か月）
決算期連結単体
純利益純利益前年比給料手当販管費賞与賞与（試算）平均年収（有報より確定値）
賞与引当金BS・期末残高賞与引当金繰入額販管費従業員賞与販管費1人あたり支給月数金額前年比
2026年3月期871億円+9.3%科目なし6.8億円n/a科目なし算定不可算定不可903万円+2.3%
2025年3月期797億円+24.6%科目なし7.0億円n/a科目なし算定不可算定不可883万円+13.7%
2024年3月期639億円+146.0%科目なし6.0億円n/a科目なし算定不可算定不可777万円▲2.5%
2023年3月期260億円+186.7%科目なし6.3億円n/a科目なし算定不可算定不可797万円+6.9%
2022年3月期91億円黒字転換科目なし10億円10億円科目なし算定不可算定不可745万円▲2.3%
2021年3月期-559億円赤字転落科目なし9.8億円9.8億円科目なし算定不可算定不可763万円▲1.1%
2020年3月期424億円▲26.7%科目なし11億円11億円科目なし算定不可算定不可771万円+4.6%
2019年3月期578億円▲17.5%科目なし46億円n/a科目なし算定不可算定不可737万円▲1.2%
2018年3月期701億円+4.2%科目なし45億円n/a科目なし算定不可算定不可746万円▲0.7%
2017年3月期673億円+21.8%科目なし44億円n/a科目なし算定不可算定不可751万円▲0.5%
出所：有価証券報告書（XBRL）。賞与引当金はBSの期末残高、賞与引当金繰入額・従業員賞与は販管費の費用。賞与支給月数（試算）は従業員賞与を開示する社だけ算定。
平均年収

平均年収

2026年3月期903万円
10期増減+153万円
決算期平均年収（万円）YoY基準
2017年3月期751n/a単体
2018年3月期746▲0.7%単体
2019年3月期737▲1.2%単体
2020年3月期771+4.6%単体
2021年3月期763▲1.1%単体
2022年3月期745▲2.3%単体
2023年3月期797+6.9%単体
2024年3月期777▲2.5%単体
2025年3月期883+13.7%単体
2026年3月期903+2.3%単体
定義
単体の平均年間給与
算式
従業員の状況の平均年間給与
出所
有価証券報告書／長期の推移を見る
平均年齢

平均年齢

2026年3月期42.0歳
8期増減+2.0歳
決算期平均年齢（歳）YoY基準
2017年3月期n/an/a単体
2018年3月期n/an/a単体
2019年3月期40.0n/a単体
2020年3月期42.0+5.0%単体
2021年3月期42.0▲0.0%単体
2022年3月期43.0+2.4%単体
2023年3月期43.0▲0.0%単体
2024年3月期43.0▲0.0%単体
2025年3月期43.0▲0.0%単体
2026年3月期42.0▲2.3%単体
定義
単体の従業員の平均年齢
算式
従業員の状況の平均年齢
出所
有価証券報告書／長期の推移を見る
平均勤続年数

平均勤続年数

2026年3月期12.0年
10期増減▲6.5年
決算期平均勤続年数（年）YoY基準
2017年3月期18.5n/a単体
2018年3月期18.4▲0.5%単体
2019年3月期18.0▲2.2%単体
2020年3月期15.0▲16.7%単体
2021年3月期15.0▲0.0%単体
2022年3月期15.0▲0.0%単体
2023年3月期15.0▲0.0%単体
2024年3月期14.0▲6.7%単体
2025年3月期13.0▲7.1%単体
2026年3月期12.0▲7.7%単体
定義
単体の平均勤続年数
算式
従業員の状況の平均勤続年数
出所
有価証券報告書／長期の推移を見る
連結従業員数

連結従業員数

2026年3月期24,262人
10期増減+1,482人
決算期連結従業員数（人）YoY基準
2017年3月期22,780n/a連結
2018年3月期22,985+0.9%連結
2019年3月期23,637+2.8%連結
2020年3月期24,464+3.5%連結
2021年3月期24,655+0.8%連結
2022年3月期24,364▲1.2%連結
2023年3月期23,763▲2.5%連結
2024年3月期23,583▲0.8%連結
2025年3月期24,054+2.0%連結
2026年3月期24,262+0.9%連結
定義
グループ全体の従業員数
算式
従業員の状況の連結人数
出所
有価証券報告書／長期の推移を見る
私鉄業界の平均年収18社

私鉄業界の平均年収18社

1位相鉄HD2026/3FY25 単体平均年収974万円従業員数85名2位阪急阪神HD2026/3FY25 単体平均年収920万円従業員数241名3位東急2026/3FY25 単体平均年収903万円従業員数1,551名4位西武HD2026/3FY25 単体平均年収872万円従業員数386名5位東京地下鉄2026/3FY25 単体平均年収837万円従業員数9,532名6位小田急電鉄2026/3FY25 単体平均年収827万円従業員数3,685名7位近鉄GHD2026/3FY25 単体平均年収823万円従業員数264名8位京阪HD2026/3FY25 単体平均年収813万円従業員数143名9位京成電鉄2026/3FY25 単体平均年収799万円従業員数2,474名10位京王電鉄2026/3FY25 単体平均年収758万円従業員数2,429名11位東武鉄道2026/3FY25 単体平均年収745万円従業員数3,214名12位京浜急行電鉄2026/3FY25 単体平均年収723万円従業員数2,921名13位富士急行2026/3FY25 単体平均年収681万円従業員数128名14位南海電気鉄道2026/3FY25 単体平均年収667万円従業員数3,000名15位名古屋鉄道2026/3FY25 単体平均年収661万円従業員数5,096名16位西日本鉄道2026/3FY25 単体平均年収652万円従業員数5,009名17位三重交通GHD2026/3FY25 単体平均年収627万円従業員数69名18位山陽電気鉄道2025/3FY24 単体平均年収564万円従業員数759名

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最終改定: 2026年10月