京成電鉄の歴史
設立から現在に至る系譜
長期業績と歴代社長
沿革
創業期
1909年〜京成電気軌道の設立と上野公園への路線延伸
- 京成電気軌道を設立[1]
- 電灯供給事業を開始[2]
- 帝釈人車軌道と営業承継契約を締結[2]
- 押上〜市川間、曲金〜柴又間で電車開通[3]
- 柴又〜金町間開通[3]
- 江戸川〜市川間開通[3]
- 市川新田〜中山間開通[3]
- 中山〜船橋間開通[3]
- 船橋〜千葉間開通[3]
- 本多貞次郎氏が初代取締役社長に就任[2]
- 成田電気軌道を関係会社化[2]
- 津田沼〜成田花咲町間開通[3]
- 白鬚線（向島〜白鬚間）開通[2]
- 成田花咲町〜成田間開通[3]
- 筑波高速度電気鉄道を合併[2]
- 青砥〜日暮里間開通[3]
- バス事業の直営を開始[3]
- 不動産業の営業を開始[3]
- 日暮里〜上野公園間開通[3]
- 商号を京成電鉄に変更[3]
売上高
- 売上高
京成電鉄売上高—
安定成長期
1949年〜都営地下鉄1号線への乗入れとスカイライナーの運転開始
- 東京証券取引所に上場[3]
- 京成建設工業（現京成建設）を設立[4]
- 川崎千春氏が取締役社長に就任[2]
- 常総筑波鉄道（現関東鉄道）を関係会社化[2]
- 鹿島参宮鉄道（現関東鉄道）を関係会社化[2]
- 京成線の改軌工事が全工程完了[2]
- オリエンタルランドを設立[2]
- 東亜海運（のちの東京湾フェリー）を関係会社化[2]
- 都営地下鉄1号線（浅草線）と相互乗り入れ運転開始[3]
- 志満津百貨店と資本提携[2]
- 東京空港交通に出資[2]
- 北総開発鉄道を設立[3]
- 千葉急行電鉄を設立[2]
- 成田空港駅（現東成田）の新設工事が竣工[2]
- 京成ストアを設立[4]
- 京成成田〜成田空港間開通、スカイライナー運転開始[3]
1979年〜佐藤光夫の社長就任と再建5カ年計画の始動
- 北総開発鉄道が北初富〜小室間を開通[3]
- 土浦京成百貨店を売却[2]
- 石油ショック後の経営危機[5]
- いわき貨物自動車を売却[2]
- 成田空港ターミナル地下駅乗り入れ開始[3]
- 北総開発鉄道が京成高砂〜新鎌ヶ谷間を開通[3]
- 北総・公団線と新京成線の相互乗り入れを廃止[2]
- 空港第2ビル駅を開業[2]
- 「企業理念」「行動指針」を制定[2]
- 公津の杜の街びらき[2]
- 民間バス事業者として日本で初めて高齢者向けパスを発売[2]
- 大塚弘氏が取締役社長に就任[2]
- 千葉急行電鉄の営業譲受[3]
- 成田空港駅〜羽田空港駅間の直通列車運転を開始[2]
- 幕張地区で一般路線バスとして日本初の連節バスを運行[2]
- 京成都市開発と京成不動産が合併[2]
- 鉄道共通乗車カードシステム「パスネット」を導入[2]
- バス事業を京成バスに営業譲渡[3]
- 花田力氏が取締役社長に就任[1]
- 千葉ニュータウン鉄道が小室〜印旛日本医大間の鉄道施設を取得[3]
成熟期
2009年〜成田スカイアクセスの開業と新京成電鉄の吸収合併
- 帝都自動車交通を子会社化[3]
- ファミリーマートと包括業務提携契約を締結[6]
- 成田空港線（成田スカイアクセス）開業[3]
- 三枝紀生氏が取締役社長に就任[2]
- 小林敏也が代表取締役社長に就任[2]
- タクシー事業の再編へ京成タクシーHDを設立[3]
- 東京BRTを設立[7]
- 関東鉄道を子会社化[3]
- 純損失を計上[1]
- 新京成電鉄を子会社化[3]
- オリエンタルランド株を売却
- パリサー・キャピタルの株主提案を定時株主総会で否決[8]
- イオンと資本業務提携[9]
- オリエンタルランド株式の一部を売却[8]
- バス事業の再編へ京成電鉄バスHDを設立[3]
- 茨城県下事業の再編へ京成電鉄茨城HDを設立[3]
- 新京成電鉄を吸収合併[9]
- 天野貴夫が代表取締役社長に就任[1]