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|---|---|---|---|---|
| 1923〜1947年小田原急行鉄道の開業から鬼怒川水力電気との合併、大東急への統合 | 小田原急行鉄道を設立 | ★ | ||
| 小田原線（新宿〜小田原間）開通 | ★ | |||
| 江ノ島線（相模大野〜片瀬江ノ島間）開通 | ★ | |||
| 帝都電鉄を合併 | ★★ | |||
| 鬼怒川水力電気と合併し小田急電鉄に商号変更 | ★★ | |||
| 東京横浜電鉄・京浜電気鉄道と合併し東京急行電鉄に商号変更 | ★★ | |||
| 京王電気軌道を合併 | ★ | |||
| 1948〜1973年小田急電鉄の再設立と箱根・神奈中の取得、百貨店と新宿西口駅ビル | 東京急行電鉄から分離し小田急電鉄を再設立 | ★★ | ||
| 安藤楢六 | 神奈川中央乗合自動車と登山鉄道の株式取得による観光地一帯の掌握 1949年2月、大東急解体で再独立して間もない小田急電鉄が、箱根登山鉄道・神奈川中央乗合自動車の株式を取得して箱根観光の沿線基盤を一括して掌握した経営判断。西武グループとの間で1950年代から68年まで"箱根山戦争"と呼ばれるバス路線の縄張り争いに発展し、2025年には投資競争として再燃している。 詳細を読む | ★★★ | ||
| 安藤楢六 | 東京証券取引所に上場 | ★ | ||
| 安藤楢六 | 箱根登山線への乗入れを開始 | ★ | ||
| 安藤楢六 | 国鉄御殿場線への乗入れを開始 | ★ | ||
| 安藤楢六 | 小田急百貨店を設立 | ★★ | ||
| 安藤楢六 | 小田急百貨店新宿店が営業開始 | ★ | ||
| 安藤楢六 | 小田急不動産を設立 | ★ | ||
| 安藤楢六 | 向ヶ丘遊園モノレール線開通 | ★ | ||
| 安藤楢六 | 新宿西口駅ビルが竣工 | ★ | ||
| 1974〜1996年多摩線開通と千代田線直通、唐木田延伸 | 広田宗 | 多摩線開通（新百合ヶ丘〜小田急永山間） | ★ | |
| 広田宗 | 地下鉄千代田線との相互直通運転開始 | ★ | ||
| 利光達三 | 多摩線延伸（小田急多摩センター〜唐木田間）開通 | ★ | ||
| 1997〜2026年利光國夫氏の負の遺産整理と複々線化の完成、コロナ赤字とハイアット売却 | 滝上隆司 | 不採算資産の処理と、商品を絞った専門大店化による本業への立て直し 1994年に"専門大店"化へ転じた小田急百貨店は、1997年5月、小田急電鉄専務を兼ねる利光國夫氏が社長に就任し、バブル期に広げた東京オペラシティ事業などの不採算投資を"負の遺産"として整理する方針を打ち出した経営判断。 詳細を読む | ★★★ | |
| 滝上隆司 | 負の遺産の整理に着手 | ★★ | ||
| 北中誠 | 複々線化工事第1期完成（喜多見〜和泉多摩川間） | ★ | ||
| 松田利之 | 複々線化工事第2期完成（世田谷代田〜喜多見間） | ★ | ||
| 大須賀賴彦 | 千代田線との特急車両直通運転を開始 | ★ | ||
| 山木利満 | 山木利満氏が取締役社長に就任 | ★ | ||
| 山木利満 | 在来線地下化（東北沢〜世田谷代田間） | ★ | ||
| 星野晃司 | 星野晃司氏が取締役社長に就任 | ★ | ||
| 星野晃司 | 半世紀を貫いた複々線化投資——1964年都市計画決定から2018年全面完成まで 1964年12月、東京都の都市計画決定を受けて小田急電鉄が着手した代々木上原〜喜多見間の複々線化事業は、用地買収の難航と巨額の資金負担により完成までに54年を要し、2018年3月、総事業費約3,100億円をかけて全区間の複々線運転が始まった経営判断。 詳細を読む | ★★★ | ||
| 星野晃司 | 江ノ島電鉄を株式交換により完全子会社化 | ★ | ||
| 星野晃司 | 小田急SCディベロップメントを設立し商業施設運営事業を会社分割 | ★ | ||
| 星野晃司 | 初の経常赤字・純損失を計上 | ★★ | ||
| 星野晃司 | 1,300億円再開発へ振り向けた資産の入替 小田急電鉄は、2018年3月に完成させた複々線化事業の次の課題として、新宿駅西口の大型再開発に着手した。コロナ禍で収益が急落するなか、ハイアットリージェンシー東京と隣接オフィスビルを2023年3月に計約1,300億円で売却し、その資金を東急不動産・東京メトロと組む2029年度竣工予定の高さ約260メートル・地上48階建て複合ビルの投資に回した。本稿の時点で再開発は建設の途中にある。 詳細を読む | ★★★ | ||
| 鈴木滋 | 監査を担う役員への議決権の付与と、業務執行の決定権限の一部の取締役への委譲 2024年6月27日開催の第103回定時株主総会における承認を得て、監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移った。監査を担う役員に取締役会における議決権を付与して取締役会の監督機能の強化を図るとともに、業務執行の決定権限の一部を取締役会から取締役へ委任し、迅速かつ果断な意思決定を可能とすることを狙いとする。 移行前の取締役会は社外取締役4名を含む10名で、監査は社外監査役3名を含む5名の監査役が担っていた。移行後は監査等委員である取締役4名を含む13名の構成となり、取締役会に議席を持つ社外取締役は4名から6名へ増えた。 詳細を読む | |||
| 鈴木滋 | 鈴木滋氏が取締役社長に就任 | ★ |
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