東急の沿革・歴史的証言

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1922年〜2025

東急の1922年〜2025年の主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に並べた沿革(社史年表)と、経営者・当事者の歴史的証言

年度売上高純利益年月区分出来事歴史的意義
1922
1-12月
会社設立
目黒蒲田電鉄を設立
東急の前身。五島慶太が関東初の郊外電鉄を起業
関東における郊外電鉄事業の出発点。阪急電鉄の成功モデルを関東に持ち込んだ
1923
1-12月
設備投資
目蒲線が全通
目黒~田園調布~蒲田間が開通。開通直後の関東大震災で郊外移住が増加し沿線人口が拡大
関東大震災が郊外電鉄の需要を一気に押し上げた
1928
1-12月
組織再編
田園都市株式会社を合併
渋沢栄一が設立した田園都市の事業と田園調布の土地を取得
田園調布ブランドと不動産開発のノウハウを獲得し、鉄道と不動産の一体経営の基盤を得た
1932
1-12月
設備投資
東横線が全通
渋谷~田園調布~横浜~桜木町間
東京と横浜を結ぶ基幹路線として東急の収益基盤を確立した
1934
1-12月
組織再編
池上電気鉄道を合併
1939
1-12月
組織再編
東京横浜電鉄を合併し商号変更
目黒蒲田電鉄が東京横浜電鉄を合併
1942
1-12月
組織再編
京浜電気鉄道・小田急電鉄を合併、東京急行電鉄に商号変更
戦時統合により「大東急」を形成
関東の主要私鉄を統合した「大東急」時代の始まり。戦後に各社が再独立する
1944
1-12月
組織再編
京王電気軌道を合併
大東急体制の拡大
1948
1-12月
東横百貨店(現・東急百貨店)を設立
百貨店業を本体から分離
組織再編
京王・小田急・京急が再独立
会社再編成により3社を設立し事業の一部を譲渡
大東急の解体。東急は東横線・目蒲線・田園都市線系統を保持して再出発した
1949
1-12月
株式上場
東京証券取引所に上場
1953
1-12月
組織再編
五島慶太が多摩田園都市の開発構想を発表
「城西南地区開発趣意書」を周辺自治体に提出し、多摩丘陵の大規模宅地開発を開始
半世紀にわたる多摩田園都市開発の起点。55地区・総面積3,204ヘクタールに及ぶ開発計画
東急不動産を設立
不動産販売業・遊園業・広告業を本体から譲受
不動産事業の分社化。後に東急不動産ホールディングスの中核となる
1962
1-12月
設備投資
多摩田園都市の最初の区画整理事業(野川地区)完成
1966
1-12月
設備投資
田園都市線、溝の口~長津田間開通
多摩田園都市への鉄道アクセスが実現し、沿線の宅地開発が本格化した
1969
1-12月
設備投資
玉川線(渋谷~二子玉川園)廃止
路面電車を廃止
後の新玉川線(地下鉄直通対応の新線)建設の前提となった
FY78
1978/3
設備投資
新玉川線(渋谷~二子玉川園)開通
玉川線の代替として地下鉄直通対応の新線を建設
渋谷と田園都市線を直結し、沿線から都心への通勤ルートを完成させた
FY80
1980/3
設備投資
田園都市線・新玉川線・営団半蔵門線の全列車直通運転開始
大井町~二子玉川園間を大井町線に名称変更
渋谷を経由して都心部へ直通するルートが完成し、田園都市線沿線の価値が大幅に向上した
FY85
1985/3
設備投資
田園都市線、つきみ野~中央林間間開通
田園都市線が全通
五島慶太が1953年に構想した多摩田園都市の鉄道インフラが完成した
FY92
1992/3
売上高
4,467億円
当期純利益
28億円
組織再編
自動車事業を東急バスに譲渡
バス事業を分社化
FY93
1993/3
売上高
4,766億円
当期純利益
21億円
FY94
1994/3
売上高
4,587億円
当期純利益
10億円
FY95
1995/3
売上高
4,697億円
当期純利益
19億円
バブル崩壊で特別損失429億円を計上
リゾート・百貨店事業の苦境
五島家の影響力が薄まり、経営再建のきっかけとなった
FY96
1996/3
売上高
4,840億円
当期純利益
20億円
FY97
1997/3
売上高
4,987億円
当期純利益
308億円
FY98
1998/3
売上高
4,848億円
当期純利益
22億円
FY99
1999/3
売上高
5,734億円
当期純利益
-279億円
FY00
2000/3
売上高
9,952億円
当期純利益
18億円
FY01
2001/3
売上高
10,129億円
親会社株主に帰属する当期純利益
-302億円
設備投資
目蒲線を目黒線と東急多摩川線に系統分割
目黒線は南北線・三田線との直通運転を開始し、都心への新たなアクセスを提供した
FY02
2002/3
売上高
10,582億円
親会社株主に帰属する当期純利益
119億円
FY03
2003/3
売上高
13,854億円
親会社株主に帰属する当期純利益
34億円
組織再編
日本エアシステムが日本航空グループと経営統合
旧東亜国内航空の航空事業からの撤退
設備投資
田園都市線、半蔵門線経由で東武伊勢崎線と相互直通運転開始
広域ネットワークの拡大
FY04
2004/3
売上高
12,234億円
親会社株主に帰属する当期純利益
-123億円
設備投資
東横線、みなとみらい線との相互直通運転開始
横浜~桜木町間の営業を終了し、みなとみらい線に接続
東横線の横浜方面の接続先をみなとみらい地区に変更し、沿線の価値構造を再編した
FY05
2005/3
売上高
10,556億円
親会社株主に帰属する当期純利益
354億円
FY06
2006/3
営業収益
13,885億円
親会社株主に帰属する当期純利益
419億円
FY07
2007/3
営業収益
13,819億円
親会社株主に帰属する当期純利益
587億円
FY08
2008/3
営業収益
13,729億円
親会社株主に帰属する当期純利益
460億円
FY09
2009/3
営業収益
13,042億円
当期純利益
107億円
FY10
2010/3
営業収益
12,301億円
当期純利益
148億円
FY11
2011/3
営業収益
11,521億円
当期純利益
400億円
FY12
2012/3
営業収益
10,942億円
親会社株主に帰属する当期純利益
359億円
設備投資
渋谷ヒカリエ竣工
旧東急文化会館跡地を再開発
渋谷再開発の第1弾。東横線渋谷駅の地下化と連動した再開発の起点
企業買収
ベカメックス東急がベトナムで投資許可取得
ベトナム・ビンズン省での都市開発事業
海外での田園都市型開発モデルの展開を開始した
FY13
2013/3
営業収益
10,680億円
親会社株主に帰属する当期純利益
430億円
設備投資
東横線と副都心線の相互直通運転開始
東横線渋谷駅を地下化し、副都心線・東武東上線・西武線と直通
渋谷駅の地上跡地が生まれ、渋谷スクランブルスクエア等の再開発用地となった
FY14
2014/3
営業収益
10,830億円
親会社株主に帰属する当期純利益
564億円
組織再編
東急不動産ホールディングスを設立
東急不動産・東急コミュニティー・東急リバブルの3社が共同株式移転
グループの不動産事業を持株会社体制に再編した
FY15
2015/3
売上高
10,670億円
親会社株主に帰属する当期純利益
410億円
FY16
2016/3
売上高
10,914億円
親会社株主に帰属する当期純利益
552億円
企業買収
仙台国際空港の運営権を取得
東急前田豊通グループとして空港運営事業に参入
FY17
2017/3
売上高
11,173億円
親会社株主に帰属する当期純利益
672億円
FY18
2018/3
売上高
11,386億円
親会社株主に帰属する当期純利益
700億円
FY19
2019/3
売上高
11,574億円
親会社株主に帰属する当期純利益
578億円
設備投資
渋谷ストリーム竣工
渋谷駅南街区プロジェクト。東横線渋谷駅からの旧地上軌道跡地を活用
Googleの日本法人等がテナントとして入居し、渋谷のIT企業集積を加速した
FY20
2020/3
売上高
11,642億円
親会社株主に帰属する当期純利益
423億円
組織再編
商号を東京急行電鉄から東急に変更
鉄道事業の分社化と合わせ、持株会社型の経営体制に移行した
組織再編
鉄軌道業を東急電鉄に会社分割
鉄道事業を子会社に移管し、東急本体は持株会社に移行
鉄道と不動産・生活サービスの事業リスクを分離した
設備投資
渋谷スクランブルスクエア第I期(東棟)開業
渋谷駅街区開発計画1期工事
渋谷駅直上の大型オフィス・商業施設として渋谷再開発の象徴的物件
FY21
2021/3
売上高
9,359億円
親会社株主に帰属する当期純利益
-559億円
コロナ禍で純損失559億円を計上
交通・ホテル事業が大幅赤字
交通事業260億円の赤字、ホテル事業312億円の赤字を計上した
FY22
2022/3
売上高
8,791億円
親会社株主に帰属する当期純利益
90億円
FY23
2023/3
売上高
9,312億円
親会社株主に帰属する当期純利益
259億円
設備投資
東急新横浜線(日吉~新横浜)開通
相鉄新横浜線との相互直通運転を開始
東急線から新幹線への直通アクセスが実現した
FY24
2024/3
売上高
10,378億円
親会社株主に帰属する当期純利益
639億円
FY25
2025/3
売上高
10,549億円
親会社株主に帰属する当期純利益
796億円
経営計画
渋谷3大再開発プロジェクトの投資額を6,000億円に上方修正
Shibuya Upper West Project、スクランブルスクエア中央棟・西棟、宮益坂地区再開発
建築費高騰を受けつつも渋谷再開発を堅持する方針を明確にした
  1. 会社設立
    目黒蒲田電鉄を設立

    東急の前身。五島慶太が関東初の郊外電鉄を起業

    関東における郊外電鉄事業の出発点。阪急電鉄の成功モデルを関東に持ち込んだ
  2. 設備投資
    目蒲線が全通

    目黒~田園調布~蒲田間が開通。開通直後の関東大震災で郊外移住が増加し沿線人口が拡大

    関東大震災が郊外電鉄の需要を一気に押し上げた
  3. 組織再編
    田園都市株式会社を合併

    渋沢栄一が設立した田園都市の事業と田園調布の土地を取得

    田園調布ブランドと不動産開発のノウハウを獲得し、鉄道と不動産の一体経営の基盤を得た
  4. 設備投資
    東横線が全通

    渋谷~田園調布~横浜~桜木町間

    東京と横浜を結ぶ基幹路線として東急の収益基盤を確立した
  5. 組織再編
    池上電気鉄道を合併
  6. 組織再編
    東京横浜電鉄を合併し商号変更

    目黒蒲田電鉄が東京横浜電鉄を合併

  7. 組織再編
    京浜電気鉄道・小田急電鉄を合併、東京急行電鉄に商号変更

    戦時統合により「大東急」を形成

    関東の主要私鉄を統合した「大東急」時代の始まり。戦後に各社が再独立する
  8. 組織再編
    京王電気軌道を合併

    大東急体制の拡大

  9. 東横百貨店(現・東急百貨店)を設立

    百貨店業を本体から分離

  10. 組織再編
    京王・小田急・京急が再独立

    会社再編成により3社を設立し事業の一部を譲渡

    大東急の解体。東急は東横線・目蒲線・田園都市線系統を保持して再出発した
  11. 株式上場
    東京証券取引所に上場
  12. 組織再編
    五島慶太が多摩田園都市の開発構想を発表

    「城西南地区開発趣意書」を周辺自治体に提出し、多摩丘陵の大規模宅地開発を開始

    半世紀にわたる多摩田園都市開発の起点。55地区・総面積3,204ヘクタールに及ぶ開発計画
  13. 東急不動産を設立

    不動産販売業・遊園業・広告業を本体から譲受

    不動産事業の分社化。後に東急不動産ホールディングスの中核となる
  14. 設備投資
    多摩田園都市の最初の区画整理事業(野川地区)完成
  15. 設備投資
    田園都市線、溝の口~長津田間開通
    多摩田園都市への鉄道アクセスが実現し、沿線の宅地開発が本格化した
  16. 設備投資
    玉川線(渋谷~二子玉川園)廃止

    路面電車を廃止

    後の新玉川線(地下鉄直通対応の新線)建設の前提となった
  17. 設備投資
    新玉川線(渋谷~二子玉川園)開通

    玉川線の代替として地下鉄直通対応の新線を建設

    渋谷と田園都市線を直結し、沿線から都心への通勤ルートを完成させた
  18. 設備投資
    田園都市線・新玉川線・営団半蔵門線の全列車直通運転開始

    大井町~二子玉川園間を大井町線に名称変更

    渋谷を経由して都心部へ直通するルートが完成し、田園都市線沿線の価値が大幅に向上した
  19. 設備投資
    田園都市線、つきみ野~中央林間間開通

    田園都市線が全通

    五島慶太が1953年に構想した多摩田園都市の鉄道インフラが完成した
  20. 組織再編
    自動車事業を東急バスに譲渡

    バス事業を分社化

  21. バブル崩壊で特別損失429億円を計上

    リゾート・百貨店事業の苦境

    五島家の影響力が薄まり、経営再建のきっかけとなった
  22. 設備投資
    目蒲線を目黒線と東急多摩川線に系統分割
    目黒線は南北線・三田線との直通運転を開始し、都心への新たなアクセスを提供した
  23. 組織再編
    日本エアシステムが日本航空グループと経営統合

    旧東亜国内航空の航空事業からの撤退

  24. 設備投資
    田園都市線、半蔵門線経由で東武伊勢崎線と相互直通運転開始
    広域ネットワークの拡大
  25. 設備投資
    東横線、みなとみらい線との相互直通運転開始

    横浜~桜木町間の営業を終了し、みなとみらい線に接続

    東横線の横浜方面の接続先をみなとみらい地区に変更し、沿線の価値構造を再編した
  26. 設備投資
    渋谷ヒカリエ竣工

    旧東急文化会館跡地を再開発

    渋谷再開発の第1弾。東横線渋谷駅の地下化と連動した再開発の起点
  27. 企業買収
    ベカメックス東急がベトナムで投資許可取得

    ベトナム・ビンズン省での都市開発事業

    海外での田園都市型開発モデルの展開を開始した
  28. 設備投資
    東横線と副都心線の相互直通運転開始

    東横線渋谷駅を地下化し、副都心線・東武東上線・西武線と直通

    渋谷駅の地上跡地が生まれ、渋谷スクランブルスクエア等の再開発用地となった
  29. 組織再編
    東急不動産ホールディングスを設立

    東急不動産・東急コミュニティー・東急リバブルの3社が共同株式移転

    グループの不動産事業を持株会社体制に再編した
  30. 企業買収
    仙台国際空港の運営権を取得

    東急前田豊通グループとして空港運営事業に参入

  31. 設備投資
    渋谷ストリーム竣工

    渋谷駅南街区プロジェクト。東横線渋谷駅からの旧地上軌道跡地を活用

    Googleの日本法人等がテナントとして入居し、渋谷のIT企業集積を加速した
  32. 組織再編
    商号を東京急行電鉄から東急に変更
    鉄道事業の分社化と合わせ、持株会社型の経営体制に移行した
  33. 組織再編
    鉄軌道業を東急電鉄に会社分割

    鉄道事業を子会社に移管し、東急本体は持株会社に移行

    鉄道と不動産・生活サービスの事業リスクを分離した
  34. 設備投資
    渋谷スクランブルスクエア第I期(東棟)開業

    渋谷駅街区開発計画1期工事

    渋谷駅直上の大型オフィス・商業施設として渋谷再開発の象徴的物件
  35. コロナ禍で純損失559億円を計上

    交通・ホテル事業が大幅赤字

    交通事業260億円の赤字、ホテル事業312億円の赤字を計上した
  36. 設備投資
    東急新横浜線(日吉~新横浜)開通

    相鉄新横浜線との相互直通運転を開始

    東急線から新幹線への直通アクセスが実現した
  37. 経営計画
    渋谷3大再開発プロジェクトの投資額を6,000億円に上方修正

    Shibuya Upper West Project、スクランブルスクエア中央棟・西棟、宮益坂地区再開発

    建築費高騰を受けつつも渋谷再開発を堅持する方針を明確にした

歴史的証言

五島慶太
いま試しに東京駅を中心として約40kmの半径をもって円を描いて見ると、東の方は千葉、土浦、大宮、北西の方は川越、八王子、相模原町、西南の方は藤沢、横須賀などがこの円に含まれている。この円内で一番開発されておらないで、山林、原野そのままのところは二子玉川より厚木大山街道に沿って鶴間、座間、海老名地方に至る地域である
五島慶太
そこで私はこの厚木大山街道に沿って、約400〜500万坪の土地を買収して、第二の東京都を作りたいと思う。厚木大山街道に沿って、400〜500万坪の区画整理をして、これに東京都の人口を移植するのだ
五島慶太
これをやるのは、やはり東京急行電鉄が一番適当であると考えるが、独立した個別の会社としてもよいと考えている。いずれにしても、1つの会社がその400〜500万坪の土地を買収し、これに道路、下水、ガス、電気を引き込み、かつその他公共施設を設けて完全な住宅地として売り出す方法以外に東京都の人口をここに呼ぶ方法がないと思う
五島慶太
現在の土地所有者がたとえ組合を作ってみても、道路、下水、水道、ガス、電気などの設備をこの膨大なる地域に、その組合をもって施工することのできないことは明らかである
五島昇
鉄道だけで採算のとれる経営ができる自信はまるでなかった。沿線に200万坪の土地を先に購入し、地域開発すればなんとかなるのではないかと考えた。区画整理事業などはまだ考えられなかったころであり、大づかみな計画だった
五島昇
現状では電車を走らせるごとに赤字の積み重ねとなり、月に1億円が赤字となるなしいが、もっともこんなことは百も承知(中略)私企業としての東急がやる以上、ソロバンの無視のことはやれまい。これが当たれば、土地で儲け、家で儲け、電車で儲け、なかなかこたえられない話だが、それにしてもとてつもない大計画だ
山戸松身
歴史を語るのに「イフ」は禁物であるが、東京オリンピックの開催や社内の経済事情などがなく、免許後直ちに新玉川線が作られていたら今日どうなっていたであろうか。新玉川線は銀座線の延長線として建設され、膨張する区部や田園都市の人口と16m車6両連結という輸送限度にはさまれて、その対応に苦慮していたに違いない。思えば生みの陣痛に悩む期間が長かったこそ、新玉川線は理想な形で世に生まれてきたといえよう
山戸松身
田園都都市線の直通経路は旧大井町線を経由する事なく、別途最短路を経由する事が望ましい
山戸松身
新玉川線の必要性は充分に認めながらも、会社の前途を考えれば軽々には踏み切れないという苦悩が重く会社を支配した
五島昇
私も自信は全くなかったし、東急グループの中で成功すると思っていた人間は一人もいなかっただろう。特に地下鉄の新玉川線はどう見ても採算が合うとは思えなかった(中略)執念だけで突っ走ったように思う
五島昇
1964年の東京オリンピック、1970年の大阪万博に向け日本経済の成長ぶりはすさまじく、「20世紀の奇跡」と世界から注目されていた。池田内閣の所得倍増計画と不動産ブームで地価も上がった。
五島昇
多摩田園都市はこのような時代背景の中でのプロジェクトであり、日本、とりわけ東京だからこそ成功した地域開発事業だった。逆に言えば、日本の「奇跡」がなければ成功のおぼつかないリスクの大きな事業でもあったのだ

参考文献・出所

有価証券報告書
決算説明会 FY24
東洋経済 1925/09/19
週刊東洋経済 1925/09/19
ダイヤモンド 1930/01/01
ダイヤモンド 1932/11/10
産業と経済 1953/09
読売新聞 1956/08/16
実業の世界 1966/12
日経朝刊 1986/03/16
日経ビジネス 1986/06/23
日経新聞 1989/03/14
日経新聞 1989/03/16
交通公論 1978/05
決算説明会 FY21-2Q
財界オンライン 2023年
JBpress 2024/05/07