ホンダの歴史

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沿革

1946年に本田宗一郎氏が静岡県浜松市に開設した本田技術研究所が起源。

1958年発売のスーパーカブで二輪の販売を世界へ拡大し、1982年に日本メーカーとして初めて北米で四輪の現地生産を始めた。二輪の世界首位で、2026年3月期の売上高21兆7,966億円のうち米国が51%を占める。

1946年 1948年 1957年 1960年 2025年 2026年 本田技術研究所 1946年浜松で個人創業 決断 本田技研工業 1948年会社設立 決断 株式上場 1957年上場 本田技術研究所 1960年研究部門を分社化 Astemo 2025年子会社化へ
本田技研工業 有価証券報告書「沿革」
ホンダ
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上収益
217,966億円
売上高純利益率
-1.9%
出所：有価証券報告書
本田河島久米川本吉野福井伊東八郷三部
売上高55億円売上高1,236億円売上高5,638億円売上高42,522億円売上高及びその他の営業収入99,079億円売上収益146,011億円売上収益217,966億円純利益率3.5%純利益率5.3%純利益率2.1%純利益率1.7%純利益率6%純利益率2.4%純利益率-1.9%1952/31956/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1946年〜本田技研工業の設立と二輪車の北米輸出

  1. 本田技術研究所の創業[1]技術・R&D起点の勝負
  2. 本田宗一郎の創業[1]技術・R&D起点の勝負
  3. 藤沢武夫氏が参画[2]
  4. 二輪車の製造を開始
  5. 二輪車の生産を開始[1]
  6. 二輪車の増産投資
  7. 本社を移転[1]
  8. 大和工場（のちの埼玉製作所和光工場）が稼動開始[1]
  9. 原動機付自転車「ベンリイ号」の本格生産を開始[3]
  10. 浜松製作所葵工場が稼動開始[1]
  11. 東京証券取引所に株式上場[1]
  12. 株式を大阪証券取引所に上場[4]上場
  13. 二輪車の北米輸出を積極化
  14. 米国にアメリカンホンダモーターを設立[1]
  15. 鈴鹿製作所が稼動開始[1]
  16. 本田技術研究所を分社化[5]
  17. ベルギーに子会社ホンダモーターを設立[5]
  18. 米国での公募により資本金を90億9,000万円に[6]
  19. 四輪車に本格参入[7]
  20. 四輪車の生産を開始[1]
第1章払下げエンジンから二輪の完成車メーカーへ
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
ホンダ1963年2月期売上高644億円売上高当期純利益率10.9%
就任年社長氏名役職名
本田宗一郎
転換期

1964年〜CVCCとシビックによる二輪から四輪への転換

  1. アジアホンダモーターを設立[1]
  2. 狭山製作所が稼動開始[8]
  3. 二輪車の現地生産を開始
  4. カナダにホンダカナダを設立[1]
  5. 狭山製作所の工機部門を分離しホンダ工機を設立[1]
  6. ブラジルにホンダモーター・ド・ブラジルを設立[1]
  7. 四輪車シビックを発売[9]
  8. CVCCエンジンの開発技術・R&D起点の勝負
  9. 河島喜好氏への承継[7]創業家・同族
  10. 河島喜好氏が社長に就任[10]社長交代
  11. 業界のトップを切って低公害CVCCエンジン搭載車を発売[9]
  12. 東洋工業・三菱自動車を抜き国内シェア業界第3位に[9]
  13. ブラジルにモトホンダ・ダ・アマゾニアを設立[1]
  14. 熊本製作所が稼動開始[1]
  15. ADRをニューヨーク証券取引所に上場[1]上場
  16. 米オハイオ州と誘致協定を結び二輪工場の建設を発表[11]
第2章排ガス規制を越えたCVCCシビックの四輪定着
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
ホンダ1977年2月期売上高6,687億円売上高当期純利益率2.3%
就任年社長氏名役職名
本田宗一郎
河島喜好
安定成長期

1978年〜HAM設立による米国四輪現地生産とHUMの英国進出

  1. HAMによる北米現地生産[12]海外進出・現地生産
  2. 米国にホンダオブアメリカマニュファクチュアリングを設立[1]
  3. HAMで二輪車CR250Rの第1号車がラインオフ[11]
  4. 英ブリティッシュ・レイランドと技術提携[11]
  5. 米国にアメリカンホンダファイナンスを設立[1]
  6. 株式をロンドン証券取引所に上場[4]上場
  7. アコード第1号車がラインオフ[11]
  8. 久米是志氏が社長に就任社長交代
  9. 河島喜好氏が勇退し久米是志氏が社長に就任[13]社長交代
  10. 米国にホンダ・リサーチ・オブ・アメリカを設立[11]
  11. HUMを設立・英国での現地生産を開始
  12. 英国にホンダオブザUKマニュファクチュアリングを設立[14]
  13. メキシコにホンダ・デ・メキシコを設立[1]
  14. HAM四輪工場の第2ラインが操業し年産30万台体制に[11]
  15. カナダにホンダカナダファイナンスを設立[1]
  16. 北米統轄会社ホンダノースアメリカを設立[2]
  17. 部品現地調達率を高めるファイブパート・ストラテジーを発表[11]
  18. 英国での四輪車生産計画を発表[15]
  19. 欧州統轄会社ホンダモーターヨーロッパを設立[1]
第3章HAMの二輪工場先行と、1982年11月のアコード現地生産
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
ホンダ1985年2月期売上高19,295億円売上高経常利益率3.4%
就任年社長氏名役職名
河島喜好
久米是志

1990年〜三菱自動車工業との合併説の否定と「新しい本田技研工業」

  1. 川本信彦氏が社長に就任[16]社長交代
  2. 二輪車・四輪車の現地生産を本格化
  3. タイにホンダカーズマニュファクチュアリング（タイランド）を設立[1]
  4. RV集中と単独路線の堅持[17]選択と集中
  5. アジアホンダモーターにアセアン子会社の統轄機能を設置[1]
  6. 現地生産を本格化
  7. 吉野浩行氏が社長に就任[18]社長交代
  8. 東京都にホンダクレジット（のちのホンダファイナンス）を設立[1]
  9. アラバマに四輪車工場を設立[19]
  10. ホンダサウスアメリカに南米子会社の統轄機能を設置[1]
  11. 埼玉製作所和光工場の四輪車用エンジン生産を狭山工場へ移管[1]
第4章国内販売80万台を狙ったRV投入と、1,600万台計画のもとでの自主自立
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
ホンダ2002年3月期売上高73,624億円売上高当期純利益率4.9%
就任年社長氏名役職名
久米是志
川本信彦
吉野浩行
不祥事

2003年〜寄居工場の稼働とタカタ製エアバッグのリコール

  1. 中国本部を新設[20]
  2. 福井威夫氏が社長に就任[21]社長交代
  3. 子会社ホンダ総合建物を吸収合併[22]
  4. 中国事業統轄会社を設立[1]
  5. 栃木製作所高根沢工場が四輪車の生産を終了[23]
  6. 伊東孝紳氏が社長に就任[24]社長交代
  7. 中国の広州本田汽車が広汽本田汽車に商号変更[25]商号変更
  8. 国内工場の再編
  9. 埼玉製作所小川工場が稼働開始[1]
  10. 埼玉製作所寄居工場が稼働[1]
  11. 八郷隆弘氏が社長に就任[21]社長交代
  12. タカタ製エアバッグでリコール問題
第5章中国本部の設置・寄居工場の3年遅れの稼働・エアバッグ引当金4,360億円
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 当期純利益率
ホンダ2016年3月期売上高146,011億円売上高当期純利益率2.4%
就任年社長氏名役職名
吉野浩行
福井威夫
伊東孝紳
八郷隆弘
転換期

2017年〜狭山工場閉鎖と2040年EV・FCV100%の電動化目標

  1. 狭山工場閉鎖し寄居集約リストラ・構造改革
  2. ホンダエンジニアリングを合併[1]
  3. 四輪事業の品質改革部門を統合し品質改革本部を新設[26]
  4. アメリカンホンダモーターが北米統轄会社ホンダノースアメリカを合併[1]
  5. 早期退職優遇制度導入リストラ・構造改革
  6. 三部敏宏氏が社長に就任[27]社長交代
  7. 脱エンジン宣言[27]祖業・主力事業の転換
  8. HAMがホンダマニュファクチュアリングオブアラバマほか6社を合併[1]
  9. スウィンドン工場の閉鎖[27]海外撤退・縮小
  10. LGエナジーソリューションと合弁契約を締結[28]
  11. 移転価格税制調整金を計上[29]
  12. 三菱商事と新会社ALTNAを設立[30]
  13. 日産との統合協議打切[31]技術・R&D起点の勝負
  14. Astemoを子会社化へ[29]買収
  15. 四輪電動化戦略の見直し[32]祖業・主力事業の転換
第6章2040年EV・FCV100%の宣言と、10兆円から7兆円への投資枠の縮小
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
ホンダ2026年3月期売上高217,966億円売上高営業利益率-1.9%
就任年社長氏名役職名
八郷隆弘
三部敏宏
最新の適時開示
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
テルモCSL Plasmaとの原料血漿採取の協業
ボードルアベインキャピタルと組むMBO
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出典・参考 32件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2025年6月18日）
  • [2]本田技研工業 有価証券報告書 第101期（2025年3月期）【沿革】（2025年3月）
  • [3]証券「新規上場会社紹介 本田技研工業株式会社」（1957年12月）
  • [4]有価証券報告書 第83期（2007年6月22日）
  • [5]ダイヤモンド会社産業総覧版「本田技研工業」（1964年）
  • [6]株式会社年鑑版「本田技研工業」【資本金移動】（1964年）
  • [7]日経ビジネス「“値上げ自粛企業”に何が起こったか 本田技研工業、ワコール、リグレイ、コダック」（1974年4月29日）
  • [8]本田技研工業 有価証券報告書 第98期（2022年3月期）【沿革】（2022年3月）
  • [9]日経ビジネス「"値上げ自粛企業"に何が起こったか」（1974年4月29日）
  • [10]日本企業要覧版「本田技研工業」【役員の略歴】（1975年）
  • [11]本田技研工業公式サイト「語り継ぎたいこと ホンダ・オブ・アメリカ・マニュファクチャリング設立」（2021年1月）
  • [12]読売新聞（1977年3月5日）
  • [13]証券アナリストジャーナル（21巻12号）篠宮茂「本田技研工業」（1983年12月）
  • [14]有価証券報告書 第92期（2016年6月23日）
  • [15]DECIDE（7巻5号）「TOMORROW JAPAN 本田も英国で乗用車生産」（1989年）
  • [16]日経ビジネス「ホンダの反撃 川本社長インタビュー もう批判は聞かない」（1995年1月30日）
  • [17]日経ビジネス「リーダー研究 川本信彦 “独裁者”の孤独に耐え改革貫く。RVで一点突破」（1997年3月17日）
  • [18]日経ビジネス「編集長インタビュー 吉野浩行 規模より売れ筋、単独で勝ち残る」（1999年1月18日）
  • [19]有価証券報告書
  • [20]会社IR「ar2003-32-34_コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方」（2003年）
  • [21]本田技研工業 有価証券報告書【役員の状況】
  • [22]有価証券報告書 第84期（2008年6月24日）
  • [23]会社IR「ar2005-45-95_財務セクション」（2005年）
  • [24]本田技研工業 有価証券報告書 第87期（2011年3月期）【対処すべき課題】【役員の状況】（2011年3月）
  • [25]会社IR「honda2010ar-P18-P23_事業活動の概況」（2010年）
  • [26]有価証券報告書 第96期（2020年6月19日）
  • [27]本田技研工業 決算説明会（2025年3月期第3四半期）（2025年3月）
  • [28]有価証券報告書 第99期（2023年6月23日）
  • [29]臨時報告書
  • [30]会社IR「Honda_Report_2024-jp-all.pdfut_あなたの夢の原動力はなんだ」（2024年）
  • [31]本田技研工業 有価証券報告書 第101期（2025年3月期）【自己株式の取得等の状況】（2025年3月）
  • [32]本田技研工業 臨時報告書（2026年3月13日）

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最終改定: 2026年10月