東宝の沿革（1932〜2025年）

東宝の創業から現在までの主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に一覧できる沿革（社史年表）ページです。 各年の売上高・純利益などの業績推移と、歴史的意義の解説をあわせて掲載しています。 社史・報道資料などの公開情報をもとに重要事項を判断の上、作成しています。

1. 1932年08月創業

   小林一三が東京宝塚劇場株式会社を設立

   阪急電鉄創業者の小林一三が東京進出を図り、日比谷に劇場建設を計画。興行・不動産を一体化した経営モデルの原型

   阪急グループの東京進出として、エンタテインメントと不動産を融合させたビジネスモデルの出発点。日本の興行産業史における重要な創業
2. 1937年03月M&A

   株式会社東横映画劇場を合併

   興行網の拡大
3. 1937年08月組織

   東宝映画株式会社を設立

   PCL（写真化学研究所）・JO・東宝映画配給を統合し映画製作会社を設立。製作・配給・興行の垂直統合を志向

   松竹・大映と並ぶ映画メジャーの誕生。製作から興行までの一貫経営モデルを確立する起点となった
4. 1938年03月M&A

   帝国劇場株式会社を合併

   日本を代表する劇場を傘下に収め、演劇興行の基盤を獲得
5. 1943年12月組織

   東宝映画を合併し東宝株式会社に改称

   映画の製作・配給・興行および演劇興行の総合的一貫経営体制を確立。砧撮影所（現・東宝スタジオ）で映画製作を継続

   製作・配給・興行の垂直統合が完成。東宝の社名とビジネスモデルが確定した転換点
6. 1945年03月M&A

   梅田映画劇場・南街映画劇場を合併

   梅田劇場・北野劇場・南街劇場を取得

7. 1946年02月子会社

   スバル興業株式会社を設立

   映画その他の興行・娯楽機関の経営を目的

8. 1948年06月組織

   三和興行株式会社を設立

   映画・演劇の興行を目的として設立

   戦後の興行網再構築の一環
9. 1949年05月上場

   東京・大阪・名古屋証券取引所に上場

   戦後復興期における映画産業の活況を背景に上場。資本市場からの資金調達が可能に
10. 1954年11月製品

    映画「ゴジラ」第1作を公開

    本多猪四郎監督・円谷英二特技監督による特撮怪獣映画。観客動員961万人

    日本映画史・世界のポップカルチャー史に残る作品の誕生。以後70年以上にわたるフランチャイズの起点であり、東宝の最重要IP
11. 1957年04月設備

    東宝本社ビル完成

    千代田劇場・みゆき座・芸術座および本社事務所を収容（現・東宝シアタークリエビル）

    劇場と本社機能を一体化した不動産開発の実例
12. 1961年10月上場

    東京・大阪・名古屋証券取引所の各市場第一部に指定

    映画産業の黄金期における企業格付け向上
13. 1963年07月組織

    千代田土地建物が東宝不動産に改称

    旧・東宝不動産を合併し商号変更

14. 1969年10月設備

    新宿東宝会館完成

    新宿プラザ劇場等を収容（現・新宿東宝ビル）

15. 1973年08月上場

    東宝不動産株式会社が東証一部に上場
16. 1984年10月設備

    有楽町センタービル（有楽町マリオン）完成

    日比谷・有楽町エリアにおける東宝の不動産プレゼンスを象徴する大型開発
17. 1987年10月設備

    東宝日比谷ビル完成

    日比谷シャンテを含む

    日比谷エリアの不動産開発を継続し、興行と不動産の連携モデルを深化
18. 2000年12月設備

    東京宝塚ビル完成
19. 2003年04月M&A

    ヴァージン・シネマズ・ジャパンを買収しTOHOシネマズに改称

    全発行済株式を取得して子会社化

    シネマコンプレックス事業への本格参入。映画興行の近代化と全国展開の基盤を獲得した戦略的買収
20. 2005年04月組織

    東宝本社を東宝日比谷ビルに移転
21. 2006年10月組織

    映画興行部門を会社分割しTOHOシネマズに承継

    地域子会社4社もTOHOシネマズに統合（2008年3月合併）

    映画興行を専門子会社に集約し、本体は製作・配給・不動産に集中する体制を構築
22. 2008年09月M&A

    株式会社コマ・スタジアムを連結子会社化

    株式の公開買付により取得

23. 2010年06月人事

    島谷能成が代表取締役社長に就任

    高井英幸から交代

    約12年にわたり社長を務め、ゴジラのIP化路線を推進した
24. 2011年02月M&A

    国際放映株式会社を完全子会社化

    株式の公開買付により取得

25. 2013年06月M&A

    東宝不動産株式会社を完全子会社化

    株式の公開買付により取得。2017年3月に合併

    グループ内の不動産事業を本体に統合する動きの起点。不動産収益を直接取り込む体制へ
26. 2013年10月M&A

    東宝東和株式会社を完全子会社化

    株式交換により取得。海外映画の配給機能を内製化

    海外映画の配給ノウハウをグループ内に統合
27. 2015年03月設備

    新宿東宝ビル竣工

    ゴジラヘッドを設置。世界中の観光客が写真撮影・SNS投稿する宣伝効果を生んだ

    エンタテインメントと不動産の融合を象徴するプロジェクト。ゴジラIPの認知度向上に貢献
28. 2016年07月製品

    映画「シン・ゴジラ」公開

    庵野秀明総監督。興行収入82.5億円

    国産ゴジラ映画の12年ぶりの新作で大ヒット。ゴジラIPの国内再評価を決定づけた
29. 2017年03月M&A

    東宝不動産株式会社を合併

    完全子会社化後に本体に吸収合併

    不動産事業の本体統合が完了
30. 2019年04月製品

    「TOHO animation」レーベルが「鬼滅の刃」テレビアニメを展開開始

    ufotable制作。2020年公開の劇場版は興行収入404.3億円で歴代1位を記録

    アニメIP事業の転換点。東宝がアニメの製作委員会方式で大型ヒットを生み出すモデルを確立
31. 2020年02月業績

    FY19 コロナ禍で営業収入が大幅減少

    営業収入1919億円（前年比27%減）、経常利益241億円（前年比56%減）

    映画興行の休止・縮小で収益が大きく落ち込んだが、不動産事業の安定収益で赤字転落は回避
32. 2020年12月組織

    東宝映画がTOHOスタジオ株式会社に改称

    東宝スタジオサービスを合併

33. 2022年05月人事

    松岡宏泰が代表取締役社長に就任

    創業家出身。島谷能成から交代

    創業家への経営復帰。2032年の創業100周年を見据えた長期戦略を打ち出す
34. 2023年02月設備

    東宝日比谷プロムナードビル竣工
35. 2023年07月子会社

    TOHO Global株式会社を設立

    海外事業の統括を目的

    海外展開の本格化に向けた組織体制の整備
36. 2023年11月製品

    映画「ゴジラ-1.0」公開

    山崎貴監督。国内興行収入76.5億円、北米興行収入5630万ドル。アカデミー賞視覚効果賞を日本映画として初受賞

    日本映画として初のアカデミー賞視覚効果賞受賞。自社配給による北米展開の成功がIP事業の海外戦略に確信を与えた
37. 2024年01月M&A

    株式会社東京楽天地を連結子会社化

    株式の公開買付により取得

    グループ内の興行・不動産資産の再編
38. 2024年06月M&A

    アニメ制作会社サイエンスSARUを連結子会社化

    株式取得。「映像研には手を出すな!」「犬王」等を手掛けるスタジオ

    アニメ製作機能の内製化に踏み込んだ初の制作スタジオ買収。製作委員会方式から製作機能拡充へのシフトを示す
39. 2024年09月経営計画

    バンダイナムコホールディングスとの資本業務提携を発表

    オリジナルIPの共同開発・世界展開を目的

    IP開発力の強化に向けた異業種との戦略的提携
40. 2024年10月M&A

    北米アニメ配給会社GKIDS,Inc.を連結子会社化

    Toho International,Inc.を通じて株式取得。北米での劇場配給を担う

    北米市場での自社配給体制を強化。Toho InternationalとGKIDSの2チャネル体制を確立
41. 2025年04月経営計画

    中期経営計画2028を発表

    営業利益700億円以上を目標。戦略投資枠1000億円。長期ビジョン2032で営業利益1000億円以上・海外売上比率30%を掲げた

    創業100周年（2032年）に向けた成長戦略の全体像を提示。海外売上比率30%は10%からの3倍増を目指す野心的目標