東宝の沿革・歴史的証言
1932年〜2025年
東宝の1932年〜2025年の主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に並べた沿革（社史年表）と、経営者・当事者の歴史的証言
| 年度 | 売上高 | 純利益 | 年月 | 区分 | 出来事 | 歴史的意義 |
|---|---|---|---|---|---|---|
1932 1-12月 | 会社設立 | 小林一三が東京宝塚劇場株式会社を設立 阪急電鉄創業者の小林一三が東京進出を図り、日比谷に劇場建設を計画。興行・不動産を一体化した経営モデルの原型 | 阪急グループの東京進出として、エンタテインメントと不動産を融合させたビジネスモデルの出発点。日本の興行産業史における重要な創業 | |||
1937 1-12月 | 組織再編 | 株式会社東横映画劇場を合併 | 興行網の拡大 | |||
組織再編 | 東宝映画株式会社を設立 PCL（写真化学研究所）・JO・東宝映画配給を統合し映画製作会社を設立。製作・配給・興行の垂直統合を志向 | 松竹・大映と並ぶ映画メジャーの誕生。製作から興行までの一貫経営モデルを確立する起点となった | ||||
1938 1-12月 | 組織再編 | 帝国劇場株式会社を合併 | 日本を代表する劇場を傘下に収め、演劇興行の基盤を獲得 | |||
1943 1-12月 | 組織再編 | 東宝映画を合併し東宝株式会社に改称 映画の製作・配給・興行および演劇興行の総合的一貫経営体制を確立。砧撮影所（現・東宝スタジオ）で映画製作を継続 | 製作・配給・興行の垂直統合が完成。東宝の社名とビジネスモデルが確定した転換点 | |||
1945 1-12月 | 組織再編 | 梅田映画劇場・南街映画劇場を合併 梅田劇場・北野劇場・南街劇場を取得 | ||||
1946 1-12月 | スバル興業株式会社を設立 映画その他の興行・娯楽機関の経営を目的 | |||||
1948 1-12月 | 組織再編 | 三和興行株式会社を設立 映画・演劇の興行を目的として設立 | 戦後の興行網再構築の一環 | |||
1949 1-12月 | 株式上場 | 東京・大阪・名古屋証券取引所に上場 | 戦後復興期における映画産業の活況を背景に上場。資本市場からの資金調達が可能に | |||
1954 1-12月 | 映画「ゴジラ」第1作を公開 本多猪四郎監督・円谷英二特技監督による特撮怪獣映画。観客動員961万人 | 日本映画史・世界のポップカルチャー史に残る作品の誕生。以後70年以上にわたるフランチャイズの起点であり、東宝の最重要IP | ||||
1957 1-12月 | 設備投資 | 東宝本社ビル完成 千代田劇場・みゆき座・芸術座および本社事務所を収容（現・東宝シアタークリエビル） | 劇場と本社機能を一体化した不動産開発の実例 | |||
1961 1-12月 | 株式上場 | 東京・大阪・名古屋証券取引所の各市場第一部に指定 | 映画産業の黄金期における企業格付け向上 | |||
1963 1-12月 | 組織再編 | 千代田土地建物が東宝不動産に改称 旧・東宝不動産を合併し商号変更 | ||||
1969 1-12月 | 設備投資 | 新宿東宝会館完成 新宿プラザ劇場等を収容（現・新宿東宝ビル） | ||||
1973 1-12月 | 株式上場 | 東宝不動産株式会社が東証一部に上場 | ||||
FY85 1985/2 | 設備投資 | 有楽町センタービル（有楽町マリオン）完成 | 日比谷・有楽町エリアにおける東宝の不動産プレゼンスを象徴する大型開発 | |||
FY88 1988/2 | 設備投資 | 東宝日比谷ビル完成 日比谷シャンテを含む | 日比谷エリアの不動産開発を継続し、興行と不動産の連携モデルを深化 | |||
FY92 1992/2 | 営業収入 1,622億円 | 当期純利益 92億円 | ||||
FY93 1993/2 | 営業収入 1,660億円 | 当期純利益 78億円 | ||||
FY94 1994/2 | 営業収入 1,652億円 | 当期純利益 78億円 | ||||
FY95 1995/2 | 営業収入 1,592億円 | 当期純利益 67億円 | ||||
FY96 1996/2 | 営業収入 1,745億円 | 当期純利益 71億円 | ||||
FY97 1997/2 | 営業収入 1,738億円 | 当期純利益 66億円 | ||||
FY98 1998/2 | 営業収入 1,871億円 | 当期純利益 88億円 | ||||
FY99 1999/2 | 営業収入 1,823億円 | 当期純利益 70億円 | ||||
FY00 2000/2 | 営業収入 1,643億円 | 当期純利益 79億円 | ||||
FY01 2001/2 | 営業収入 1,642億円 | 当期純利益 89億円 | 設備投資 | 東京宝塚ビル完成 | ||
FY02 2002/2 | 営業収入 2,005億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 102億円 | ||||
FY03 2003/2 | 営業収入 1,731億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 83億円 | ||||
FY04 2004/2 | 営業収入 1,949億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 98億円 | 企業買収 | ヴァージン・シネマズ・ジャパンを買収しTOHOシネマズに改称 全発行済株式を取得して子会社化 | シネマコンプレックス事業への本格参入。映画興行の近代化と全国展開の基盤を獲得した戦略的買収 | |
FY05 2005/2 | 営業収入 2,021億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 58億円 | ||||
FY06 2006/2 | 営業収入 2,029億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 107億円 | 組織再編 | 東宝本社を東宝日比谷ビルに移転 | ||
FY07 2007/2 | 営業収入 2,010億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 77億円 | 組織再編 | 映画興行部門を会社分割しTOHOシネマズに承継 地域子会社4社もTOHOシネマズに統合（2008年3月合併） | 映画興行を専門子会社に集約し、本体は製作・配給・不動産に集中する体制を構築 | |
FY08 2008/2 | 営業収入 2,050億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 72億円 | ||||
FY09 2009/2 | 営業収入 2,134億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 22億円 | 企業買収 | 株式会社コマ・スタジアムを連結子会社化 株式の公開買付により取得 | ||
FY10 2010/2 | 営業収入 2,016億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 78億円 | ||||
FY11 2011/2 | 営業収入 1,989億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 113億円 | 社長交代 | 島谷能成が代表取締役社長に就任 高井英幸から交代 | 約12年にわたり社長を務め、ゴジラのIP化路線を推進した | |
企業買収 | 国際放映株式会社を完全子会社化 株式の公開買付により取得 | |||||
FY12 2012/2 | 営業収入 1,813億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 98億円 | ||||
FY13 2013/2 | 営業収入 2,022億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 167億円 | ||||
FY14 2014/2 | 営業収入 1,976億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 176億円 | 組織再編 | 東宝不動産株式会社を完全子会社化 株式の公開買付により取得。2017年3月に合併 | グループ内の不動産事業を本体に統合する動きの起点。不動産収益を直接取り込む体制へ | |
企業買収 | 東宝東和株式会社を完全子会社化 株式交換により取得。海外映画の配給機能を内製化 | 海外映画の配給ノウハウをグループ内に統合 | ||||
FY15 2015/2 | 売上高 2,069億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 224億円 | ||||
FY16 2016/2 | 売上高 2,294億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 258億円 | 設備投資 | 新宿東宝ビル竣工 ゴジラヘッドを設置。世界中の観光客が写真撮影・SNS投稿する宣伝効果を生んだ | エンタテインメントと不動産の融合を象徴するプロジェクト。ゴジラIPの認知度向上に貢献 | |
FY17 2017/2 | 売上高 2,335億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 332億円 | 映画「シン・ゴジラ」公開 庵野秀明総監督。興行収入82.5億円 | 国産ゴジラ映画の12年ぶりの新作で大ヒット。ゴジラIPの国内再評価を決定づけた | ||
FY18 2018/2 | 売上高 2,426億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 335億円 | 組織再編 | 東宝不動産株式会社を合併 完全子会社化後に本体に吸収合併 | 不動産事業の本体統合が完了 | |
FY19 2019/2 | 売上高 2,462億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 301億円 | ||||
FY20 2020/2 | 売上高 2,627億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 366億円 | 「TOHO animation」レーベルが「鬼滅の刃」テレビアニメを展開開始 ufotable制作。2020年公開の劇場版は興行収入404.3億円で歴代1位を記録 | アニメIP事業の転換点。東宝がアニメの製作委員会方式で大型ヒットを生み出すモデルを確立 | ||
FY19 コロナ禍で営業収入が大幅減少 営業収入1919億円（前年比27%減）、経常利益241億円（前年比56%減） | 映画興行の休止・縮小で収益が大きく落ち込んだが、不動産事業の安定収益で赤字転落は回避 | |||||
FY21 2021/2 | 売上高 1,919億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 146億円 | 組織再編 | 東宝映画がTOHOスタジオ株式会社に改称 東宝スタジオサービスを合併 | ||
FY22 2022/2 | 売上高 2,283億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 295億円 | ||||
FY23 2023/2 | 売上高 2,442億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 334億円 | 社長交代 | 松岡宏泰が代表取締役社長に就任 創業家出身。島谷能成から交代 | 創業家への経営復帰。2032年の創業100周年を見据えた長期戦略を打ち出す | |
設備投資 | 東宝日比谷プロムナードビル竣工 | |||||
FY24 2024/2 | 売上高 2,833億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 452億円 | TOHO Global株式会社を設立 海外事業の統括を目的 | 海外展開の本格化に向けた組織体制の整備 | ||
映画「ゴジラ-1.0」公開 山崎貴監督。国内興行収入76.5億円、北米興行収入5630万ドル。アカデミー賞視覚効果賞を日本映画として初受賞 | 日本映画として初のアカデミー賞視覚効果賞受賞。自社配給による北米展開の成功がIP事業の海外戦略に確信を与えた | |||||
企業買収 | 株式会社東京楽天地を連結子会社化 株式の公開買付により取得 | グループ内の興行・不動産資産の再編 | ||||
FY25 2025/2 | 売上高 3,131億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 433億円 | 企業買収 | アニメ制作会社サイエンスSARUを連結子会社化 株式取得。「映像研には手を出すな!」「犬王」等を手掛けるスタジオ | アニメ製作機能の内製化に踏み込んだ初の制作スタジオ買収。製作委員会方式から製作機能拡充へのシフトを示す | |
経営計画 | バンダイナムコホールディングスとの資本業務提携を発表 オリジナルIPの共同開発・世界展開を目的 | IP開発力の強化に向けた異業種との戦略的提携 | ||||
企業買収 | 北米アニメ配給会社GKIDS,Inc.を連結子会社化 Toho International,Inc.を通じて株式取得。北米での劇場配給を担う | 北米市場での自社配給体制を強化。Toho InternationalとGKIDSの2チャネル体制を確立 | ||||
経営計画 | 中期経営計画2028を発表 営業利益700億円以上を目標。戦略投資枠1000億円。長期ビジョン2032で営業利益1000億円以上・海外売上比率30%を掲げた | 創業100周年（2032年）に向けた成長戦略の全体像を提示。海外売上比率30%は10%からの3倍増を目指す野心的目標 |
- 小林一三が東京宝塚劇場株式会社を設立
阪急電鉄創業者の小林一三が東京進出を図り、日比谷に劇場建設を計画。興行・不動産を一体化した経営モデルの原型
阪急グループの東京進出として、エンタテインメントと不動産を融合させたビジネスモデルの出発点。日本の興行産業史における重要な創業 - 株式会社東横映画劇場を合併興行網の拡大
- 東宝映画株式会社を設立
PCL（写真化学研究所）・JO・東宝映画配給を統合し映画製作会社を設立。製作・配給・興行の垂直統合を志向
松竹・大映と並ぶ映画メジャーの誕生。製作から興行までの一貫経営モデルを確立する起点となった - 帝国劇場株式会社を合併日本を代表する劇場を傘下に収め、演劇興行の基盤を獲得
- 東宝映画を合併し東宝株式会社に改称
映画の製作・配給・興行および演劇興行の総合的一貫経営体制を確立。砧撮影所（現・東宝スタジオ）で映画製作を継続
製作・配給・興行の垂直統合が完成。東宝の社名とビジネスモデルが確定した転換点 - 梅田映画劇場・南街映画劇場を合併
梅田劇場・北野劇場・南街劇場を取得
- スバル興業株式会社を設立
映画その他の興行・娯楽機関の経営を目的
- 三和興行株式会社を設立
映画・演劇の興行を目的として設立
戦後の興行網再構築の一環 - 東京・大阪・名古屋証券取引所に上場戦後復興期における映画産業の活況を背景に上場。資本市場からの資金調達が可能に
- 映画「ゴジラ」第1作を公開
本多猪四郎監督・円谷英二特技監督による特撮怪獣映画。観客動員961万人
日本映画史・世界のポップカルチャー史に残る作品の誕生。以後70年以上にわたるフランチャイズの起点であり、東宝の最重要IP - 東宝本社ビル完成
千代田劇場・みゆき座・芸術座および本社事務所を収容（現・東宝シアタークリエビル）
劇場と本社機能を一体化した不動産開発の実例 - 東京・大阪・名古屋証券取引所の各市場第一部に指定映画産業の黄金期における企業格付け向上
- 千代田土地建物が東宝不動産に改称
旧・東宝不動産を合併し商号変更
- 新宿東宝会館完成
新宿プラザ劇場等を収容（現・新宿東宝ビル）
- 東宝不動産株式会社が東証一部に上場
- 有楽町センタービル（有楽町マリオン）完成日比谷・有楽町エリアにおける東宝の不動産プレゼンスを象徴する大型開発
- 東宝日比谷ビル完成
日比谷シャンテを含む
日比谷エリアの不動産開発を継続し、興行と不動産の連携モデルを深化 - 東京宝塚ビル完成
- ヴァージン・シネマズ・ジャパンを買収しTOHOシネマズに改称
全発行済株式を取得して子会社化
シネマコンプレックス事業への本格参入。映画興行の近代化と全国展開の基盤を獲得した戦略的買収 - 東宝本社を東宝日比谷ビルに移転
- 映画興行部門を会社分割しTOHOシネマズに承継
地域子会社4社もTOHOシネマズに統合（2008年3月合併）
映画興行を専門子会社に集約し、本体は製作・配給・不動産に集中する体制を構築 - 株式会社コマ・スタジアムを連結子会社化
株式の公開買付により取得
- 島谷能成が代表取締役社長に就任
高井英幸から交代
約12年にわたり社長を務め、ゴジラのIP化路線を推進した - 国際放映株式会社を完全子会社化
株式の公開買付により取得
- 東宝不動産株式会社を完全子会社化
株式の公開買付により取得。2017年3月に合併
グループ内の不動産事業を本体に統合する動きの起点。不動産収益を直接取り込む体制へ - 東宝東和株式会社を完全子会社化
株式交換により取得。海外映画の配給機能を内製化
海外映画の配給ノウハウをグループ内に統合 - 新宿東宝ビル竣工
ゴジラヘッドを設置。世界中の観光客が写真撮影・SNS投稿する宣伝効果を生んだ
エンタテインメントと不動産の融合を象徴するプロジェクト。ゴジラIPの認知度向上に貢献 - 映画「シン・ゴジラ」公開
庵野秀明総監督。興行収入82.5億円
国産ゴジラ映画の12年ぶりの新作で大ヒット。ゴジラIPの国内再評価を決定づけた - 東宝不動産株式会社を合併
完全子会社化後に本体に吸収合併
不動産事業の本体統合が完了 - 「TOHO animation」レーベルが「鬼滅の刃」テレビアニメを展開開始
ufotable制作。2020年公開の劇場版は興行収入404.3億円で歴代1位を記録
アニメIP事業の転換点。東宝がアニメの製作委員会方式で大型ヒットを生み出すモデルを確立 - FY19 コロナ禍で営業収入が大幅減少
営業収入1919億円（前年比27%減）、経常利益241億円（前年比56%減）
映画興行の休止・縮小で収益が大きく落ち込んだが、不動産事業の安定収益で赤字転落は回避 - 東宝映画がTOHOスタジオ株式会社に改称
東宝スタジオサービスを合併
- 松岡宏泰が代表取締役社長に就任
創業家出身。島谷能成から交代
創業家への経営復帰。2032年の創業100周年を見据えた長期戦略を打ち出す - 東宝日比谷プロムナードビル竣工
- TOHO Global株式会社を設立
海外事業の統括を目的
海外展開の本格化に向けた組織体制の整備 - 映画「ゴジラ-1.0」公開
山崎貴監督。国内興行収入76.5億円、北米興行収入5630万ドル。アカデミー賞視覚効果賞を日本映画として初受賞
日本映画として初のアカデミー賞視覚効果賞受賞。自社配給による北米展開の成功がIP事業の海外戦略に確信を与えた - 株式会社東京楽天地を連結子会社化
株式の公開買付により取得
グループ内の興行・不動産資産の再編 - アニメ制作会社サイエンスSARUを連結子会社化
株式取得。「映像研には手を出すな!」「犬王」等を手掛けるスタジオ
アニメ製作機能の内製化に踏み込んだ初の制作スタジオ買収。製作委員会方式から製作機能拡充へのシフトを示す - バンダイナムコホールディングスとの資本業務提携を発表
オリジナルIPの共同開発・世界展開を目的
IP開発力の強化に向けた異業種との戦略的提携 - 北米アニメ配給会社GKIDS,Inc.を連結子会社化
Toho International,Inc.を通じて株式取得。北米での劇場配給を担う
北米市場での自社配給体制を強化。Toho InternationalとGKIDSの2チャネル体制を確立 - 中期経営計画2028を発表
営業利益700億円以上を目標。戦略投資枠1000億円。長期ビジョン2032で営業利益1000億円以上・海外売上比率30%を掲げた
創業100周年（2032年）に向けた成長戦略の全体像を提示。海外売上比率30%は10%からの3倍増を目指す野心的目標
歴史的証言
渡辺鉄蔵（東宝・社長）
「今回の整理は東宝として起死回生のために止むを得ず行った大手術である。今回の整理にあたっては普及部音を廃し、勤怠、能力、年齢を考慮して人選したほか、一部の非協力者、反抗分子を退職させた。従来これら少数者に撮影所全従業員がひきずられていたことは如何に耐えない」
小林一三（東宝・創業者）
日劇だけでも今売りに出せば100万ドル、すなわち3.6億円、買いに来るものがあれば倍の200万ドルで7.2億円の値打ちがある。無論それでも売らぬがね。
浅田健三（俳優・東宝争議組合員）
流血事件が起こるばかりでなしに、殺害事件が起こるだろう、それでもやるか
清水雅（東宝・社長）
バランスシートだけみて判断してきたんですわ。儲からんところは閉鎖や、というて脅かしたら、芸術座なんかじきに業績がようなった。自分がみてたら情が移ってそんなことを言えませんがな。東宝には20年もいますが、撮影所には5回も行っとらんですよ。楽しみに商売しているわけじゃないし、儲からんもんはすべてやめ、というのがわしの考えや。
参考文献・出所
有価証券報告書
東宝公式サイト沿革
ダイヤモンド 1962/9/3
実業の世界 1935/8/11
読売新聞 1948/4/17
読売新聞 1948/4/20
実業の世界 1952/8/1
実業の世界 1957/5
経済時代 1958/12
読売新聞 1971/11/9
日経ビジネス 1987/5/18
決算説明会 FY24-2Q
アニプレックスプレスリリース
映画.com 2024/3/11
決算説明会 FY25