東京エレクトロンデバイスの沿革・歴史的証言

1986年〜2025

東京エレクトロンデバイスの1986年〜2025年の主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に並べた沿革(社史年表)と、経営者・当事者の歴史的証言

年度売上高純利益年月区分出来事歴史的意義
FY86
1986/3
東京エレクトロン株式会社の子会社で、機器のリースを主要業務としていた株式会社テル・データ・システムが資本金5百万円をもって東京都新宿区に当社の前身であるテル管理サービス株式会社を設立。建物及び建物付属設備の保守管理業務を開始。
FY91
1991/3
社名を東京エレクトロン デバイス株式会社へ変更。同時に従来の業務を東京エレクトロングループ他社へ移管し、新たに外国製半導体を中心とする電子部品の販売を開始。
本社を東京都新宿区から神奈川県横浜市緑区(現 都筑区)に移転。
東京エレクトロン株式会社が株式会社テル・データ・システムから当社株式をすべて取得。
FY97
1997/3
東京エレクトロン株式会社から電子部品部門の富士通社製品販売事業を譲受け。
FY98
1998/3
東京エレクトロン株式会社から電子部品部門のモトローラ社製品販売事業を譲受け。
FY99
1999/3
東京エレクトロン株式会社から電子部品部門に関する事業を全て譲受け。
東京エレクトロン株式会社から岩手県江刺市、東京都府中市及び山梨県韮崎市の設計開発センターを業務移管。
FY02
2002/3
売上高
883億円
親会社株主に帰属する当期純利益
15億円
FY03
2003/3
売上高
883億円
親会社株主に帰属する当期純利益
15億円
東京証券取引所市場第二部に上場。
FY04
2004/3
売上高
883億円
親会社株主に帰属する当期純利益
15億円
FY05
2005/3
売上高
883億円
親会社株主に帰属する当期純利益
15億円
香港に現地法人TOKYO ELECTRON DEVICE HONG KONG LTD.(現 TOKYO ELECTRON DEVICE ASIA PACIFIC LTD.)を設立。
FY06
2006/3
売上高
883億円
親会社株主に帰属する当期純利益
15億円
FY07
2007/3
売上高
997億円
親会社株主に帰属する当期純利益
19億円
東京エレクトロン株式会社から吸収分割によりコンピュータ・ネットワーク事業を承継。
FY08
2008/3
売上高
1,121億円
親会社株主に帰属する当期純利益
22億円
シンガポールに現地法人TOKYO ELECTRON DEVICE SINGAPORE PTE. LTD.を設立。
神奈川県横浜市都筑区にパネトロン株式会社を設立。
FY09
2009/3
売上高
947億円
親会社株主に帰属する当期純利益
6億円
本社及びパネトロン株式会社を神奈川県横浜市都筑区から神奈川区に移転。
エンジニアリングセンターを神奈川県横浜市都筑区に開設。
FY10
2010/3
売上高
851億円
親会社株主に帰属する当期純利益
12億円
FY11
2011/3
売上高
913億円
親会社株主に帰属する当期純利益
19億円
神奈川県横浜市都筑区に横浜港北物流センターを開設。
東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。
FY12
2012/3
売上高
863億円
親会社株主に帰属する当期純利益
10億円
FY13
2013/3
売上高
855億円
親会社株主に帰属する当期純利益
7億円
当社子会社であるパネトロン株式会社が株式会社アムスクからテキサス・インスツルメンツ社製品に係る販売代理店事業を譲受け。
上海に現地法人TOKYO ELECTRON DEVICE (SHANGHAI) LTD.を設立。
FY14
2014/3
売上高
1,018億円
親会社株主に帰属する当期純利益
4億円
サンノゼに現地法人inrevium AMERICA, INC.(現 TOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC.)を設立。
FY15
2015/3
売上高
1,117億円
親会社株主に帰属する当期純利益
7億円
当社株式売出しにより東京エレクトロン株式会社が当社の親会社からその他の関係会社に変更。
東京都新宿区に新宿サポートセンターを開設。
FY16
2016/3
売上高
1,178億円
親会社株主に帰属する当期純利益
9億円
バンコクに現地法人TOKYO ELECTRON DEVICE (THAILAND) LIMITEDを設立。
FY17
2017/3
売上高
1,319億円
親会社株主に帰属する当期純利益
10億円
サニーベールに現地法人TOKYO ELECTRON DEVICE CN AMERICA, INC.(現 TOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC.)を設立。
現地法人inrevium AMERICA, INC.(現 TOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC.)をサンノゼからフリーモントに移転。
FY18
2018/3
売上高
1,598億円
親会社株主に帰属する当期純利益
16億円
株式会社アバール長崎(現 東京エレクトロン デバイス長崎株式会社)の株式取得により同社を連結子会社化。
FY19
2019/3
売上高
1,410億円
親会社株主に帰属する当期純利益
23億円
パネトロン株式会社を吸収合併。
株式会社ファーストの株式取得により同社を連結子会社化。
FY20
2020/3
売上高
1,354億円
親会社株主に帰属する当期純利益
23億円
TOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC.がTOKYO ELECTRON DEVICE CN AMERICA, INC.を吸収合併。
FY21
2021/3
売上高
1,433億円
親会社株主に帰属する当期純利益
31億円
FY22
2022/3
売上高
1,799億円
親会社株主に帰属する当期純利益
51億円
FY23
2023/3
売上高
2,404億円
親会社株主に帰属する当期純利益
88億円
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。
FY24
2024/3
売上高
2,429億円
親会社株主に帰属する当期純利益
100億円
日本エレクトロセンサリデバイス株式会社からウェーハ検査装置事業を譲受け。
FY25
2025/3
売上高
2,164億円
親会社株主に帰属する当期純利益
89億円
本社を神奈川県横浜市神奈川区から東京都渋谷区に移転。
株式会社ファーストを吸収合併。
  1. 東京エレクトロン株式会社の子会社で、機器のリースを主要業務としていた株式会社テル・データ・システムが資本金5百万円をもって東京都新宿区に当社の前身であるテル管理サービス株式会社を設立。建物及び建物付属設備の保守管理業務を開始。
  2. 社名を東京エレクトロン デバイス株式会社へ変更。同時に従来の業務を東京エレクトロングループ他社へ移管し、新たに外国製半導体を中心とする電子部品の販売を開始。
  3. 本社を東京都新宿区から神奈川県横浜市緑区(現 都筑区)に移転。
  4. 東京エレクトロン株式会社が株式会社テル・データ・システムから当社株式をすべて取得。
  5. 東京エレクトロン株式会社から電子部品部門の富士通社製品販売事業を譲受け。
  6. 東京エレクトロン株式会社から電子部品部門のモトローラ社製品販売事業を譲受け。
  7. 東京エレクトロン株式会社から電子部品部門に関する事業を全て譲受け。
  8. 東京エレクトロン株式会社から岩手県江刺市、東京都府中市及び山梨県韮崎市の設計開発センターを業務移管。
  9. 東京証券取引所市場第二部に上場。
  10. 香港に現地法人TOKYO ELECTRON DEVICE HONG KONG LTD.(現 TOKYO ELECTRON DEVICE ASIA PACIFIC LTD.)を設立。
  11. 東京エレクトロン株式会社から吸収分割によりコンピュータ・ネットワーク事業を承継。
  12. シンガポールに現地法人TOKYO ELECTRON DEVICE SINGAPORE PTE. LTD.を設立。
  13. 神奈川県横浜市都筑区にパネトロン株式会社を設立。
  14. 本社及びパネトロン株式会社を神奈川県横浜市都筑区から神奈川区に移転。
  15. エンジニアリングセンターを神奈川県横浜市都筑区に開設。
  16. 神奈川県横浜市都筑区に横浜港北物流センターを開設。
  17. 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。
  18. 当社子会社であるパネトロン株式会社が株式会社アムスクからテキサス・インスツルメンツ社製品に係る販売代理店事業を譲受け。
  19. 上海に現地法人TOKYO ELECTRON DEVICE (SHANGHAI) LTD.を設立。
  20. サンノゼに現地法人inrevium AMERICA, INC.(現 TOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC.)を設立。
  21. 当社株式売出しにより東京エレクトロン株式会社が当社の親会社からその他の関係会社に変更。
  22. 東京都新宿区に新宿サポートセンターを開設。
  23. バンコクに現地法人TOKYO ELECTRON DEVICE (THAILAND) LIMITEDを設立。
  24. サニーベールに現地法人TOKYO ELECTRON DEVICE CN AMERICA, INC.(現 TOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC.)を設立。
  25. 現地法人inrevium AMERICA, INC.(現 TOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC.)をサンノゼからフリーモントに移転。
  26. 株式会社アバール長崎(現 東京エレクトロン デバイス長崎株式会社)の株式取得により同社を連結子会社化。
  27. パネトロン株式会社を吸収合併。
  28. 株式会社ファーストの株式取得により同社を連結子会社化。
  29. TOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC.がTOKYO ELECTRON DEVICE CN AMERICA, INC.を吸収合併。
  30. 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。
  31. 日本エレクトロセンサリデバイス株式会社からウェーハ検査装置事業を譲受け。
  32. 本社を神奈川県横浜市神奈川区から東京都渋谷区に移転。
  33. 株式会社ファーストを吸収合併。

参考文献・出所

有価証券報告書
中期経営計画「VISION2030」 2025/5
有価証券報告書 FY10
有価証券報告書 FY24 沿革
有価証券報告書 FY14
有価証券報告書 FY23
有価証券報告書 FY24