富士フイルムの沿革（1934〜2025年）

富士フイルムの創業から現在までの主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に一覧できる沿革（社史年表）ページです。 各年の売上高・純利益などの業績推移と、歴史的意義の解説をあわせて掲載しています。 社史・報道資料などの公開情報をもとに重要事項を判断の上、作成しています。

1. 1934年09月restructuring

   富士写真フイルム株式会社を設立

   国策活用と分社化の併存が支えた写真フィルム事業の起点
2. 1936年01月

   量産失敗で経営危機
3. 1938年02月

   小田原工場を新設
4. 1946年04月

   フジカラーサービスを設立

   販売網に投資。4大特約店体制へ

5. 1962年10月alliance

   富士ゼロックスを合弁設立

   合弁形式による非連続技術の事業化と構造的制約の内包
6. 1965年

   カラーフイルム「N100」を発売

   現像互換性を製品設計に組み込んだ輸出型戦略への転換
7. 1965年04月

   フジカラー販売株式会社を設立
8. 1965年12月

   北米に現地法人を設立

   欧米を中心に海外展開を本格化。カラー写真フィルムを輸出へ

9. 1976年09月

   フジカラーF-II 400を発表

   感光粒子構造の革新で国際市場に挑んだ高感度フィルム戦略
10. 1981年04月

    X線画像診断システムFCRを発表

    デジタル画像によるX線診断システムを開発。医療向けに参入しつつデジタル画像の技術を蓄積へ

11. 1985年03月

    業績好調。写真フィルムの国内シェア70%
12. 1997年11月

    写真フィルムを継続

    経営陣はデジタル技術を過小評価。社長はフィルムの将来性を自信満々に語るが、この姿勢が富士フィルムの経営が迷走する要因に

13. 2000年03月

    減収決算。写真市場が変調へ

    1997年から2000年にかけて、デジタルカメラの画像数が増加。一眼レフでもデジタルカメラの需要が徐々に増大し始め、富士フイルム経営陣の目論見は外れた。この結果、2000年3月期に富士写真フイルムは減収決算となった。また、同年に宗幸社長が退任し、古森氏が新社長に就任して経営陣は世代交代。社員1万名におよぶ大規模なリストラを敢行した。

14. 2001年03月

    富士ゼロックスを連結子会社化

    連結範囲の変更で事業転換の時間を確保した構造的判断
15. 2005年04月

    富士フイルム九州株式会社を設立

    写真フィルムの技術資産を液晶部材に転用した集中投資の設計
16. 2006年10月

    富士フイルムHDに商号変更
17. 2008年02月acquisition

    富山化学を買収

    診断から治療への領域拡張を起動した異業種M&Aの設計
18. 2011年03月acquisition

    バイオ医薬品製造受託に参入

    製造工程への集中参入がもたらした段階的な大型投資の連鎖
19. 2012年03月

    米SonoSiteを買収
20. 2016年07月

    東芝メディカルの買収失敗
21. 2018年03月

    ゼロックスの買収を公表
22. 2019年03月acquisition

    富士ゼロックスを完全子会社化

    合弁解消に至った日米複合機事業の統合構想とその帰結
23. 2019年03月acquisition

    Biogen Denmarkを買収

    大型設備の一括取得で量産対応に転換したCDMO事業の拡張
24. 2019年12月acquisition

    日立の画像診断事業を買収

    ソフトとハードの統合を企図した画像診断装置事業の取得