1987年7月、東京都荒川区三河島へ本社を移転し、株式会社国際貿易商事から「株式会社インターナショナル・トレーディング・コーポレーション（ITC）」へ商号変更した。あわせて米国GERRY COSBY & CO.,INC.社と「COSBY」の国内商標使用権・独占販売権契約を締結（1999年8月に契約期間満了で終了）。

1990年8月、靴小売を目的に連結子会社「有限会社エービーシー・マート」を出資金10百万円で設立。1997年3月に株式会社へ改組（資本金100百万円）し、後にこの小売子会社が祖業のITCを吸収して中核会社となった。

1998年5月、本社を東京都渋谷区神南へ移転。あわせて「エア・ライト」「トラベラー」などの商品を展開した。

2000年4月、端株制度を採っていた株式を1,000株1単位の単位株制度へ移行するため、形式上の存続会社である連結子会社「五榮建設株式会社」と合併。株式店頭登録に向けた資本制度の整備であった。

2000年にITCが株式を店頭公開した。2001年3月末の大株主は三木正浩氏37.96%、親族24.97%、有限会社イーエムプランニング12.99%で、三木家が過半を保持する資本政策を採った。高収益で大規模な資金需要が乏しく、上場の主目的は信用力向上と創業者持分の流動性確保と推定される。2002年11月に東証1部へ上場後も三木家の保有比率は高水準を維持し、2024年3月末でも合計68%を保有している。

2000年10月にABCマートは銀座店を出店。営業面積は631㎡であり、自由が丘店に次ぐ2番目の店舗面積を確保した。なお、銀座出店にあたって土地の取得を実施しており、2000年3月期にABCマートは銀座店の土地取得で19億円を投資した。ABCマートでは、東京都心部の路面店への出店については、土地取得を伴うことも多かった。

ABCマートでは全国展開（地方展開）において、地方展開では現地企業との合弁による展開を志向したが、2001年から集約を実施。合弁会社の株式を取得し、ABCマートに吸収合併する形をとった。

ABCマートは海外小売事業を強化するため、2002年に韓国で合弁会社ABC-MART, KOREA INC.を設立した。出資比率はABCマート51%で、現地企業とパートナーシップを組んだ。韓国は経済発展が一巡し、ファッションに支出できる若者層が存在する点でABCマートの商品構成と親和性が高かった。2004年から本格出店を開始し、以後韓国はABCマート海外事業で最大の売上を確保する地域となった。2024年までに店舗数は300を突破した。

2004年に金城正宏氏がABCマートの代表取締役に就任。創業者である三木氏は引き続き代表取締役（会長）として経営に従事した。金城氏は国内での積極出店を進めつつ、市場が拡大する韓国に着目。2004年から韓国におけるABCマートの出店を開始するなど、グローバル展開（韓国）への布石をうった。

2007年に野口実氏（当時41歳）がABCマートの代表取締役社長に就任した。野口氏は1991年入社の叩き上げで2024年時点も社長を務める。前社長の金城正弘氏は専務に降格した。同時に創業者の三木正浩氏は「一身上の都合」で役職を退き、オーナー（筆頭株主）で関わる形となった。すなわち2007年は所有と経営の分離が進む転換点であった。野口氏は国内SC出店と大型店GRAND STAGE開発、海外は韓国・台湾を重視し漸進的改善で成長を志向した。

2009年、セレクトショップ大手の株式会社ユナイテッドアローズへ資本参加したが、2010年には保有株式を売却した。靴専業の枠を超えた提携を模索しつつ、短期で資本関係を解消した。

ABCマートは大規模な旗艦店業態として「GRANDSTAGE（GS）」の展開を開始。国内の都心部において品揃えを重視した店舗を新設し、細分化する顧客ニーズへの対応を目論んだ。GSの業績は好調に推移したといい（数値は非開示）、2024年時点で国内のGS業態は88店舗を展開（最大200店舗の展開を予定）した。

2010年2月、台湾で靴小売を展開するJOINT POWER INTERNATIONAL Ltd.へ資本参加し出資比率55.0%で連結子会社化。同年8月の増資で70.0%へ引き上げ、社名を「ABC-MART TAIWAN,INC.」へ変更した。韓国に次ぐ第2の海外市場となった。

韓国に続き台湾地区における小売店の出店を開始した。なお、ABCマートは中国本土への出店は見送っている。

2002年に出資比率51.0%で設立した韓国法人を、2010年10月の増資（68.0%）を経て2011年3月に出資比率100.0%の完全子会社とした。最大の海外市場である韓国事業の支配を強めた。

2012年8月にABCマートは米国のブーツメーカー「LaCrosse社（1932年創業）」をTOBで買収した。LaCrosseは「ダナー」「ラクロス」等のアウトドア・ワークブーツを展開する。ABCマートにとってホーキンス取得以来の海外ブランド買収で、カジュアル中心の構成にアウトドア分野を加える狙いと推定される。買収価格は110億円、株式100%取得で「のれん」51億円を計上。創業家退任後の野口体制下で数少ない大型投資案件となった。

2013年1月にABCマートは「2018年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債」の発行を決定し、欧州投資家中心に330億円を調達した。幹事引受はバークレー。用途はFY2013〜FY2015の3年で年100億円を国内および韓国・台湾の大型店舗新設に充当する計画。転換条件は2016年以降に株価が転換価格を30%上回った場合とし、2016年2月期に条件を満たし権利行使が発生、資本金・資本準備金が約330億円増加し社債は株式へ転換された。

2017年4月、韓国のABC-MART店舗数が200に到達。2004年の本格出店開始以降、韓国は海外事業で最大の市場へ成長した。あわせてスポーツ強化業態「ABC-MART SPORTS」を展開した。

アジアにおける店舗展開について、大型機関店を通じた出店を開始。2018年に韓国、2019年に台湾で、それぞれGS Gen2の出店を実施した。2022年にはベトナム進出を決定し、同国にGS Gen2を出店している。

ABCマートにおける国内への出店について、1999年に表明したショップピングセンターへの積極出店から一貫して店舗数を増大。2019年には国内でABCマートの店舗数が1000店舗を突破した。2019年度の時点で、過半数以上の店舗がSC向けであった。これは、国内におけるショッピングセンターの新設が相次ぎ、結果としてSCの市場拡大とともに、ABCマートの出店数が増大したことによる。

2022年3月、スポーツ用品店を運営する株式会社オッシュマンズ・ジャパンを出資比率100.0%で完全子会社化（2023年3月に連結子会社化）。靴専業からスポーツ・アウトドア物販へ業容を広げた。

2022年3月、ベトナム社会主義共和国に合弁会社「ABC-MART VIETNAM Co.,Ltd.」を出資比率70.0%で設立し連結子会社化。韓国・台湾に続き、東南アジアへ初めて進出した。

2022年4月の市場区分再編に伴い、東京証券取引所の最上位区分であるプライム市場へ移行した。

2024年、国内外のグループ店舗数が1,500に到達した。2025年2月末時点で国内約1,099店舗、海外約400店舗を展開する。