ENEOS HDの沿革(1888〜2025年)

ENEOS HDの創業から現在までの主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に一覧できる沿革(社史年表)ページです。 各年の売上高・純利益などの業績推移と、歴史的意義の解説をあわせて掲載しています。 社史・報道資料などの公開情報をもとに重要事項を判断の上、作成しています。

年度売上高純利益年月区分出来事歴史的意義
1888
1-12月
創業
日本石油株式会社の前身を創立
内藤久寛、山口権三郎等が有限責任日本石油会社を設立(1894年日本石油株式会社に商号変更)
日本の民族系石油産業の起点
1893
1-12月
海外
米ソコニー・ヴァキュームが日本支店開設
後の東燃ゼネラルの源流
1905
1-12月
創業
久原房之助が赤沢銅山を買収、操業開始
後の日立鉱山。日鉱グループの源流
日鉱グループの起点となった鉱山開発
1912
1-12月
組織
久原鉱業株式会社設立
1928年12月に日本産業株式会社に商号変更
日産コンツェルン・日鉱グループの法人基盤
1921
1-12月
M&A
日本石油が宝田石油を合併
戦前期石油資本の集約
1929
1-12月
組織
日本鉱業株式会社設立
日本産業の鉱山・製錬部門を分離独立
日鉱グループ非鉄事業の法人化
1931
1-12月
創業
三菱石油株式会社設立
1932
1-12月
組織
ソコニーとヴァキューム・オイルが合併、ソコニー・ヴァキューム日本支店となる
1933
1-12月
創業
興亜石油株式会社設立
1934
1-12月
組織
スタンヴァック日本支社となる
スタンダード・ヴァキューム・オイル・カンパニー設立に伴う
1939
1-12月
創業
東亜燃料工業株式会社設立
1989年7月に東燃株式会社に商号変更
1941
1-12月
M&A
日本石油が小倉石油を合併
1947
1-12月
創業
ゼネラル物産株式会社設立
1967年1月にゼネラル石油株式会社に商号変更
FY52
1952/3
組織
日本石油精製株式会社設立
1999年7月に日石三菱精製株式会社に商号変更
FY62
1962/3
組織
エッソ・スタンダード石油およびモービル石油を設立
スタンヴァック再編成による。1982年にエッソ石油へ商号変更
戦後外資系元売の日本法人化
FY66
1966/3
創業
共同石油株式会社設立
FY92
1992/3
組織
日石アジア石油開発株式会社設立
後の新日本石油開発
FY93
1993/3
組織
日鉱金属株式会社設立
組織
日本鉱業が金属事業を日鉱金属へ譲渡
M&A
日本鉱業が共同石油を合併、株式会社日鉱共石に商号変更
日鉱グループにおける石油・金属の統合
FY94
1994/3
組織
株式会社日鉱共石が株式会社ジャパンエナジーに商号変更
FY00
2000/3
M&A
日本石油が三菱石油を合併、日石三菱株式会社に商号変更
平成期石油業界再編の先駆け
FY01
2001/3
M&A
ゼネラル石油が東燃を合併、東燃ゼネラル石油に商号変更
後のENEOSグループに統合される外資系の再編
FY03
2003/3
M&A
日石三菱精製が興亜石油・東北石油を合併、新日本石油精製に商号変更
組織
日石三菱株式会社が新日本石油株式会社に商号変更
旧日石と三菱石油統合後のブランド一本化
組織
ジャパンエナジーと日鉱金属が株式移転で新日鉱ホールディングスを設立
日鉱グループ持株会社体制への移行
FY09
2009/3
M&A
新日本石油が九州石油を合併
子会社の新日本石油精製が大分製油所事業を承継した上での合併
元売上位への寡占化加速
M&A
新日本石油と新日鉱ホールディングスが経営統合の基本覚書を締結
国内石油元売最大手誕生の起点
FY10
2010/3
M&A
両社が株式移転による経営統合契約を締結
JXホールディングス設立を決定
FY11
2011/3
売上高
96,343億円
当期純利益
3,117億円
上場
JXホールディングス株式会社設立、東証・大証・名証に上場
新日本石油・新日鉱HDを完全子会社化
国内石油元売業界最大の再編、需要縮小市場での先行事例
人事
高萩光紀が初代社長に就任
旧新日本石油出身。統合を主導
石油元売統合再編の象徴的経営者
組織
事業会社3社を設立(JX日鉱日石エネルギー、同開発、同金属)
石油精製・開発・金属事業を再編
統合後の事業セグメント再構築
FY12
2012/3
売上高
107,238億円
当期純利益
1,705億円
FY13
2013/3
売上高
112,194億円
当期純利益
1,594億円
人事
松下功夫が2代社長に就任
東燃ゼネラル石油との統合交渉を推進
業界トップ元売グループへの道筋を築く
FY14
2014/3
売上高
124,120億円
当期純利益
1,070億円
FY15
2015/3
売上高
108,824億円
当期純利益
-2,772億円
人事
内田幸雄が3代社長に就任
業績
通期で初の大規模赤字転落
資源価格下落による石油元売業界全体の構造不況を象徴
FY16
2016/3
売上高
87,378億円
当期純利益
-2,785億円
組織
事業会社3社がJXエネルギー・JX石油開発・JX金属に商号変更
業績
2期連続の赤字
在庫影響と資源安による連続赤字
FY17
2017/3
売上高
70,250億円
当期純利益
1,500億円
FY18
2018/3
売上高
103,010億円
当期純利益
3,619億円
M&A
東燃ゼネラル石油を完全子会社化しJXTGホールディングスに商号変更
株式交換により東燃ゼネラルを子会社化、JXエネルギーが吸収合併。JXエネルギーはJXTGエネルギーに商号変更
国内石油元売市場シェア50%超の寡占体制確立
人事
杉森務が4代社長に就任
2018年社長就任とされるが有報上FY17から代表取締役社長
FY19
2019/3
売上高
111,296億円
当期純利益
3,223億円
FY20
2020/3
売上高
100,017億円
当期純利益
-1,879億円
FY21
2021/3
売上高
76,580億円
当期純利益
1,139億円
ブランド
JXTGホールディングスがENEOSホールディングスに商号変更
JXTGエネルギーもENEOS株式会社に商号変更
給油所ブランドと持株会社名を統一、脱炭素時代のブランド再構築
FY22
2022/3
売上高
109,217億円
当期純利益
5,371億円
人事
大田勝幸が5代社長に就任
FY23
2023/3
売上高
150,165億円
当期純利益
1,437億円
FY24
2024/3
売上高
138,566億円
当期純利益
2,881億円
人事
齊藤猛が6代社長に就任
設備
和歌山製油所の精製機能を停止
原油処理能力を193万BDから164万BDへ削減
需要縮小に対応したダウンサイジング
組織
グループ運営体制変更、電気・都市ガス・機能材等を分社化
ENEOS Powerが電気・都市ガス事業承継、ENEOSマテリアルが機能材承継、ENEOSリニューアブル・エナジーを子会社化
事業特性に応じた自律型経営への転換
人事
齊藤猛社長を不祥事により解任
エネルギー業界最大手のガバナンス問題として異例の退任
2025
1-12月
組織
JX石油開発がENEOS Xplora株式会社に商号変更
上場
JX金属が東証プライムに新規上場、持分法適用会社化
当社保有株式の一部を売出し
グループ運営体制の大転換、非鉄事業の独立
人事
宮田知秀が新社長CEOに就任
脱炭素を経営の中心に据えた新体制
M&A
米Par Pacific・三菱商事とバイオ燃料製造販売事業に参入合意
ハワイ州Kapolei製油所で年間約15万KLのSAF製造計画。投資額74億円
海外バイオ燃料事業を戦略投資の中核に位置付け
  1. 創業
    日本石油株式会社の前身を創立

    内藤久寛、山口権三郎等が有限責任日本石油会社を設立(1894年日本石油株式会社に商号変更)

    日本の民族系石油産業の起点
  2. 海外
    米ソコニー・ヴァキュームが日本支店開設

    後の東燃ゼネラルの源流

  3. 創業
    久原房之助が赤沢銅山を買収、操業開始

    後の日立鉱山。日鉱グループの源流

    日鉱グループの起点となった鉱山開発
  4. 組織
    久原鉱業株式会社設立

    1928年12月に日本産業株式会社に商号変更

    日産コンツェルン・日鉱グループの法人基盤
  5. M&A
    日本石油が宝田石油を合併
    戦前期石油資本の集約
  6. 組織
    日本鉱業株式会社設立

    日本産業の鉱山・製錬部門を分離独立

    日鉱グループ非鉄事業の法人化
  7. 創業
    三菱石油株式会社設立
  8. 組織
    ソコニーとヴァキューム・オイルが合併、ソコニー・ヴァキューム日本支店となる
  9. 創業
    興亜石油株式会社設立
  10. 組織
    スタンヴァック日本支社となる

    スタンダード・ヴァキューム・オイル・カンパニー設立に伴う

  11. 創業
    東亜燃料工業株式会社設立

    1989年7月に東燃株式会社に商号変更

  12. M&A
    日本石油が小倉石油を合併
  13. 創業
    ゼネラル物産株式会社設立

    1967年1月にゼネラル石油株式会社に商号変更

  14. 組織
    日本石油精製株式会社設立

    1999年7月に日石三菱精製株式会社に商号変更

  15. 組織
    エッソ・スタンダード石油およびモービル石油を設立

    スタンヴァック再編成による。1982年にエッソ石油へ商号変更

    戦後外資系元売の日本法人化
  16. 創業
    共同石油株式会社設立
  17. 組織
    日石アジア石油開発株式会社設立

    後の新日本石油開発

  18. 組織
    日鉱金属株式会社設立
  19. 組織
    日本鉱業が金属事業を日鉱金属へ譲渡
  20. M&A
    日本鉱業が共同石油を合併、株式会社日鉱共石に商号変更
    日鉱グループにおける石油・金属の統合
  21. 組織
    株式会社日鉱共石が株式会社ジャパンエナジーに商号変更
  22. M&A
    日本石油が三菱石油を合併、日石三菱株式会社に商号変更
    平成期石油業界再編の先駆け
  23. M&A
    ゼネラル石油が東燃を合併、東燃ゼネラル石油に商号変更
    後のENEOSグループに統合される外資系の再編
  24. M&A
    日石三菱精製が興亜石油・東北石油を合併、新日本石油精製に商号変更
  25. 組織
    日石三菱株式会社が新日本石油株式会社に商号変更
    旧日石と三菱石油統合後のブランド一本化
  26. 組織
    ジャパンエナジーと日鉱金属が株式移転で新日鉱ホールディングスを設立
    日鉱グループ持株会社体制への移行
  27. M&A
    新日本石油が九州石油を合併

    子会社の新日本石油精製が大分製油所事業を承継した上での合併

    元売上位への寡占化加速
  28. M&A
    新日本石油と新日鉱ホールディングスが経営統合の基本覚書を締結
    国内石油元売最大手誕生の起点
  29. M&A
    両社が株式移転による経営統合契約を締結

    JXホールディングス設立を決定

  30. 上場
    JXホールディングス株式会社設立、東証・大証・名証に上場

    新日本石油・新日鉱HDを完全子会社化

    国内石油元売業界最大の再編、需要縮小市場での先行事例
  31. 人事
    高萩光紀が初代社長に就任

    旧新日本石油出身。統合を主導

    石油元売統合再編の象徴的経営者
  32. 組織
    事業会社3社を設立(JX日鉱日石エネルギー、同開発、同金属)

    石油精製・開発・金属事業を再編

    統合後の事業セグメント再構築
  33. 人事
    松下功夫が2代社長に就任

    東燃ゼネラル石油との統合交渉を推進

    業界トップ元売グループへの道筋を築く
  34. 人事
    内田幸雄が3代社長に就任
  35. 業績
    通期で初の大規模赤字転落
    資源価格下落による石油元売業界全体の構造不況を象徴
  36. 組織
    事業会社3社がJXエネルギー・JX石油開発・JX金属に商号変更
  37. 業績
    2期連続の赤字
    在庫影響と資源安による連続赤字
  38. M&A
    東燃ゼネラル石油を完全子会社化しJXTGホールディングスに商号変更

    株式交換により東燃ゼネラルを子会社化、JXエネルギーが吸収合併。JXエネルギーはJXTGエネルギーに商号変更

    国内石油元売市場シェア50%超の寡占体制確立
  39. 人事
    杉森務が4代社長に就任

    2018年社長就任とされるが有報上FY17から代表取締役社長

  40. ブランド
    JXTGホールディングスがENEOSホールディングスに商号変更

    JXTGエネルギーもENEOS株式会社に商号変更

    給油所ブランドと持株会社名を統一、脱炭素時代のブランド再構築
  41. 人事
    大田勝幸が5代社長に就任
  42. 人事
    齊藤猛が6代社長に就任
  43. 設備
    和歌山製油所の精製機能を停止

    原油処理能力を193万BDから164万BDへ削減

    需要縮小に対応したダウンサイジング
  44. 組織
    グループ運営体制変更、電気・都市ガス・機能材等を分社化

    ENEOS Powerが電気・都市ガス事業承継、ENEOSマテリアルが機能材承継、ENEOSリニューアブル・エナジーを子会社化

    事業特性に応じた自律型経営への転換
  45. 人事
    齊藤猛社長を不祥事により解任
    エネルギー業界最大手のガバナンス問題として異例の退任
  46. 組織
    JX石油開発がENEOS Xplora株式会社に商号変更
  47. 上場
    JX金属が東証プライムに新規上場、持分法適用会社化

    当社保有株式の一部を売出し

    グループ運営体制の大転換、非鉄事業の独立
  48. 人事
    宮田知秀が新社長CEOに就任
    脱炭素を経営の中心に据えた新体制
  49. M&A
    米Par Pacific・三菱商事とバイオ燃料製造販売事業に参入合意

    ハワイ州Kapolei製油所で年間約15万KLのSAF製造計画。投資額74億円

    海外バイオ燃料事業を戦略投資の中核に位置付け

参考文献・出所

有価証券報告書
決算説明会 FY25-2Q
ENEOSホールディングス公式社長メッセージ
決算説明会 FY23-2Q
決算説明会 FY24-2Q
決算説明会 FY24-3Q
決算説明会 FY25-1Q