1887年に国内の財界人（高峰譲吉・渋沢栄一・益田孝）が化学肥料の国産化を計画し、東京人造肥料会社を設立した。しかし、明治時代を通じて肥料会社が全国各地に出現して競争が激化。大正時代の第一次世界大戦後の経済不況により業界再編が進行し、1923年に東京人造肥料会社・関東酸曹・日本化学肥料の3社が合併した。

後の日本化学肥料株式会社の前身。化学肥料製造を目的として設立された。

日本舎密製造会社が山口県小野田に工場を建設し、化学肥料の生産を開始した。現在の小野田工場の起源にあたる。

後の関東酸曹株式会社の前身。東京王子に拠点を置き、ソーダ工業を展開した。1923年の3社合併で大日本人造肥料に統合された。

東京府南葛飾郡小松川に化学肥料の量産拠点を新設した。明治後期の肥料需要拡大期における供給能力増強策となった。

東京人造肥料株式会社が事業拡大に伴い大日本人造肥料へ改称した。後年の関東酸曹・日本化学肥料との3社合併の主体となった会社である。

日本人造肥料会社が名古屋に新工場を建設した。現在の名古屋工場の起源であり、中部圏の化学肥料供給拠点として機能した。

大日本人造肥料が富山に工場を新設した。現在の富山工場にあたり、北陸地域の生産拠点として位置づけられた。

戦時統制下の企業合同により日本鉱業に統合され、その化学部門として再編された。1945年に日本油脂が同部門を譲り受けて日産化学工業として再独立する経緯につながった。

1965年に子会社「日産化学石油」を設立し石油化学へ進出した。すでに財閥化学（三井・住友・三菱）が参入していたが、日産化学は日産財閥の完全解体で財務的後ろ盾を持たず巨額投資に踏み切れず、結果として1960年代の後発参入となった。先発との差別化のため、技術難易度が高いとされる「塩化ビニール・ポリエチレン・C8（高級アルコール）」の製造を主軸に据えた。

東京王子の隅田川沿いにあった主力生産拠点「王子工場」について、周辺の宅地化により拡張が困難なことや、設備が老朽化しつつあったことを受けて閉鎖を決定。日産化学の旧王子工場は土地を日本住宅公団に売却し、工場跡地は大規模な集合住宅「豊島５丁目団地」として再開発された。

1973年のオイルショックを機に石油化学における過剰生産の問題が業界全体で発生。日産化学も販売不振や売価下落に直面し、1970年代から1980年代にかけて業績が悪化。1982年3月期および1983年3月期の2期連続で最終赤字に転落し、同年度末には累計損失が57億円に達した。

アメリカに販売拠点会社を設立した。電子材料・農薬を中心とした北米市場展開の起点となり、機能化学品の海外売上拡大を支えた。

アメリカ・テキサス州ヒューストンに拠点を新設した。化学品の現地販売・物流機能を強化する一環として位置づけられた。

液晶パネルおよび半導体材料向けの研究開発体制を強化するために、2001年に研究開発組織の再編を実施した。2000年代を通じて液晶パネルの普及や、半導体の需要増加という追い風を受けて、機能材料が日産化学の成長を牽引した。

創業以来の中核事業である化学肥料事業を分社化し、日産アグリ株式会社として独立させた。機能材料・農薬事業へ経営資源を集中する組織再編であった。

フランスを拠点に欧州での電子材料・農薬販売体制を整備した。欧州市場の本格開拓に向けた足掛かりとなった。

ドイツの薄膜材料メーカー Thin Materials GmbH を買収した。半導体製造プロセス向け材料の技術獲得を目的としたM&Aであり、電子材料事業の競争力強化につながった。

化学品メーカーの日本ポリテックを子会社化した。機能材料・電子材料領域の事業ポートフォリオ拡大を狙ったM&Aである。