大正期に水道普及が一巡し、第一次世界大戦の勃発で鋳鉄管の原料である銑鉄価格が高騰、市場低迷で鋳鉄管販売は苦戦した。そこでクボタは新事業として機械分野への参入を決断し、まず工作機械の旋盤生産を開始、海軍の呉工廠などに納入した。1917年には旋盤製造を本格化するため船出町工場での機械と鋳鉄管の併用生産を停止し、新設する尼崎工場と恩加島工場を「鋳鉄管専門」、船出町工場を「機械専門」とする生産体系の転換を実施した。

戦時中に発動機の生産に従事しており、これらの生産設備を活かすために農機の製造を開始。ただし、農機の本格展開（市場拡大の契機は1961年の農業基本法公布以降）は1960年代であり、終戦直後から1950年代の時点では鋳鉄管が売上の大半を占めた。

久保田家ではなく、たたき上げの小田原大造氏が社長に就任。創業者の久保田権四郎氏は相談役となり、新社長に経営を一任した。

1961年の農業基本法の交付を受けて、国内では農業の機械化が進行。クボタは農機の本格展開を決定し、1957年に刈取機、1960年に中型トラクターの生産を開始。1960年代を通じて農機の売上高を急拡大し、1970年前後に農業機械部門は全社売上高35%を占めるに至った。

スペインの農機生産に従事する現地法人「エブロ　クボタ」の解散を決定。これに関連して特別損失約220億円の計上を決定。

2005年6月、毎日新聞はクボタ神崎工場（兵庫県尼崎市）の建材工場周辺住民にアスベスト疾患が多発している問題を報道した。神崎工場では2001年にアスベスト製品（建材・水道管）の製造を停止していたが、被害を訴える住民団体から提訴された。クボタは2006年3月期に「石綿健康被害救済金等」33億円、2007年3月期に同29億円を特別損失として計上し、被害者への損害賠償を実施、アスベスト関連で累計61億円の特損を計上した。

1999年に発覚した水道管カルテルを起点に、2000年代から2010年代にかけて、公共施設向けの事業に関して談合が相次いで発覚。クボタおよび子会社に対して、公正取引委員会の立ち入りが相次ぐ異常事態となった。

2012年3月にノルウェーの「農機向けインプルメント」メーカーであるKverneland ASA（クバランド社）を買収。同社はオスロ証券取引所に上場する老舗企業（1879年創業）であり、クボタは公開買い付けを通じて、クバランド社の株式78.95%を合計181億円（取得対価）で買収した。クボタとしては農機向けインプルメントの販売強化により、欧州におけるトラクタの販売拡大を意図した

2016年7月に米国のGreat Plains Manufacturing, Inc.を買収。株式100%を442億円（取得対価）で買収した。GP社は農機向け「インプルメント」を展開して米国における販路を確保するメーカーであった。このため、クボタとしては、製品ラインナップと販路を拡充することにより、北米における畑作市場における農機のシェア拡大を狙った。