カナデビアの沿革(1881〜2025年)
カナデビアの創業から現在までの主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に一覧できる沿革(社史年表)ページです。 各年の売上高・純利益などの業績推移と、歴史的意義の解説をあわせて掲載しています。 社史・報道資料などの公開情報をもとに重要事項を判断の上、作成しています。
| 年度 | 売上高 | 純利益 | 年月 | 区分 | 出来事 | 歴史的意義 |
|---|---|---|---|---|---|---|
1881 1-12月 | 創業 | 英国人E.H.ハンターが大阪鉄工所を大阪安治川岸に創立 カナデビアの前身。明治初期の民間造船所 | 明治初期の日本民間造船業の源流の一つ。外国人技術者による創業 | |||
1900 1-12月 | 設備 | 桜島造船場操業開始 | ||||
1911 1-12月 | M&A | 因島船渠株式会社を買収、因島工場化 旧株式会社大阪鉄工所時代 | 瀬戸内の造船基盤を取り込み | |||
1914 1-12月 | 組織 | 株式会社大阪鉄工所を設立 前大阪鉄工所の事業一切を継承 | 個人創業から株式会社化 | |||
1934 1-12月 | 組織 | 日本産業が大阪鉄工所株式を全取得、日本産業大阪鉄工所を設立 資本金1,200万円 | 日産コンツェルン傘下入り。財閥系列化 | |||
| 組織 | 社名を株式会社大阪鉄工所に改称 | |||||
1936 1-12月 | 組織 | 日立製作所が全株式を肩代わり、日立系列下に 日本産業保有分を日立製作所が取得 | 戦時経済下で日立グループ入り。以後80年以上続く日立系列関係の始まり | |||
1943 1-12月 | 組織 | 社名を日立造船株式会社と改称 戦時統合の一環 | 以後81年にわたって使われる「日立造船」の誕生 | |||
| M&A | 向島船渠・原田造船を吸収合併 | 戦時統合による生産能力拡大 | ||||
| 組織 | 彦島工場を三菱重工業に譲渡 旧海軍の要請 | 戦時再編による拠点整理 | ||||
1947 1-12月 | 組織 | 日立製作所保有株式を持株会社整理委員会に譲渡 財閥解体 | 戦後の独立系企業化 | |||
1948 1-12月 | 組織 | 全株式を一般に放出・公開 | ||||
1949 1-12月 | 上場 | 大阪・東京証券取引所に上場 | 戦後復興期に公開会社化 | |||
1971 1-12月 | M&A | 舞鶴重工業を吸収合併 現舞鶴工場 | 環境プラント部門の拠点となる舞鶴を取り込み | |||
1977 1-12月 | M&A | アタカ工業(現アタカ大機)を経営系列化 水処理事業 | 水処理・環境事業の本格化 | |||
2002 1-12月 | M&A | 造船事業をユニバーサル造船に営業譲渡 日本鋼管との共同出資会社に譲渡。現ジャパンマリンユナイテッド | 社名「日立造船」から造船事業が消滅。環境・プラント企業への転換点 | |||
2006 1-12月 | 業績 | 当期純損失▲290億円を計上 造船事業譲渡後の構造転換期 | 造船撤退後の事業再構築の苦境 | |||
2014 1-12月 | M&A | スイスAE&E Inova AG(現Kanadevia Inova AG)を完全子会社化 ごみ焼却発電プラントの欧州大手 | 環境プラント事業の欧州展開基盤。後のグループ中核事業 | |||
| M&A | アタカ大機を吸収合併 水処理事業の完全統合 | 水処理事業の組織簡素化 | ||||
2018 1-12月 | M&A | Osmoflo Holdings(豪)を子会社化 海水淡水化プラント事業 | 水事業のグローバル展開 | |||
2019 1-12月 | 人事 | 三野禎男が社長就任 谷所敬の後任 | 後の社名変更を主導する体制の始動 | |||
2021 1-12月 | 組織 | シールド掘進機事業を川崎重工業との共同新設分割で地中空間開発に承継 TBM等の設計・開発・販売。製造は除く | シールド掘進機事業の競合連携化 | |||
2022 1-12月 | M&A | 独Steinmüller Babcock Environment(現Kanadevia Inova Steinmüller)を子会社化 環境プラントの欧州事業強化 | 欧州環境事業の規模拡大 | |||
| 上場 | 東証プライム市場に移行 | |||||
2023 1-12月 | 組織 | 舶用原動機事業を日立造船マリンエンジンに承継 事業子会社化 | 舶用エンジン事業の独立運営化 | |||
2024 1-12月 | 組織 | 社名を日立造船からカナデビア株式会社に変更 造船事業を持たないのに「造船」を名乗る81年来のギャップを解消 | 社名「日立造船」誕生から81年での改称。造船撤退(2002年)から22年を経た社名と事業実態の一致 | |||
2025 1-12月 | 業績 | 連結売上収益6,105億円・営業利益269億円で過去最高 | 社名変更後初の通期決算で過去最高業績 |
- 英国人E.H.ハンターが大阪鉄工所を大阪安治川岸に創立
カナデビアの前身。明治初期の民間造船所
明治初期の日本民間造船業の源流の一つ。外国人技術者による創業 - 桜島造船場操業開始
- 因島船渠株式会社を買収、因島工場化
旧株式会社大阪鉄工所時代
瀬戸内の造船基盤を取り込み - 株式会社大阪鉄工所を設立
前大阪鉄工所の事業一切を継承
個人創業から株式会社化 - 日本産業が大阪鉄工所株式を全取得、日本産業大阪鉄工所を設立
資本金1,200万円
日産コンツェルン傘下入り。財閥系列化 - 社名を株式会社大阪鉄工所に改称
- 日立製作所が全株式を肩代わり、日立系列下に
日本産業保有分を日立製作所が取得
戦時経済下で日立グループ入り。以後80年以上続く日立系列関係の始まり - 社名を日立造船株式会社と改称
戦時統合の一環
以後81年にわたって使われる「日立造船」の誕生 - 向島船渠・原田造船を吸収合併戦時統合による生産能力拡大
- 彦島工場を三菱重工業に譲渡
旧海軍の要請
戦時再編による拠点整理 - 日立製作所保有株式を持株会社整理委員会に譲渡
財閥解体
戦後の独立系企業化 - 全株式を一般に放出・公開
- 大阪・東京証券取引所に上場戦後復興期に公開会社化
- 舞鶴重工業を吸収合併
現舞鶴工場
環境プラント部門の拠点となる舞鶴を取り込み - アタカ工業(現アタカ大機)を経営系列化
水処理事業
水処理・環境事業の本格化 - 造船事業をユニバーサル造船に営業譲渡
日本鋼管との共同出資会社に譲渡。現ジャパンマリンユナイテッド
社名「日立造船」から造船事業が消滅。環境・プラント企業への転換点 - 当期純損失▲290億円を計上
造船事業譲渡後の構造転換期
造船撤退後の事業再構築の苦境 - スイスAE&E Inova AG(現Kanadevia Inova AG)を完全子会社化
ごみ焼却発電プラントの欧州大手
環境プラント事業の欧州展開基盤。後のグループ中核事業 - アタカ大機を吸収合併
水処理事業の完全統合
水処理事業の組織簡素化 - Osmoflo Holdings(豪)を子会社化
海水淡水化プラント事業
水事業のグローバル展開 - 三野禎男が社長就任
谷所敬の後任
後の社名変更を主導する体制の始動 - シールド掘進機事業を川崎重工業との共同新設分割で地中空間開発に承継
TBM等の設計・開発・販売。製造は除く
シールド掘進機事業の競合連携化 - 独Steinmüller Babcock Environment(現Kanadevia Inova Steinmüller)を子会社化
環境プラントの欧州事業強化
欧州環境事業の規模拡大 - 東証プライム市場に移行
- 舶用原動機事業を日立造船マリンエンジンに承継
事業子会社化
舶用エンジン事業の独立運営化 - 社名を日立造船からカナデビア株式会社に変更
造船事業を持たないのに「造船」を名乗る81年来のギャップを解消
社名「日立造船」誕生から81年での改称。造船撤退(2002年)から22年を経た社名と事業実態の一致 - 連結売上収益6,105億円・営業利益269億円で過去最高社名変更後初の通期決算で過去最高業績
参考文献・出所
有価証券報告書
海事プレスONLINE 2023/10/25
カナデビア トップメッセージ 2024