シチズン時計の沿革（1918〜2025年）

シチズン時計の創業から現在までの主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に一覧できる沿革（社史年表）ページです。 各年の売上高・純利益などの業績推移と、歴史的意義の解説をあわせて掲載しています。 社史・報道資料などの公開情報をもとに重要事項を判断の上、作成しています。

1. 1918年創業

   尚工舎時計研究所設立

   シチズン時計の前身

2. 1930年05月創業

   東京都新宿区高田馬場にシチズン時計株式会社創立

   尚工舎時計研究所を母体に腕時計の製造・販売を開始

   日本における腕時計メーカーの誕生
3. 1938年12月組織

   社名を大日本時計株式会社に改称

   戦時統制下

4. 1941年09月組織

   日東精機を合併し工作機械生産開始

   時計事業と並ぶもう一つの柱

   工作機械事業の起点
5. 1948年02月組織

   社名をシチズン時計株式会社に復名
6. 1949年05月上場

   東京証券取引所に上場
7. 1970年02月海外

   香港に合弁会社新星工業有限公司を設立

   アジア生産拠点の布石
8. 1975年04月海外

   米国にシチズン・ウオッチ・アメリカを設立

   北米販売体制の構築
9. 1976年戦略

   時計用ムーブメントの外販を決定

   「時計屋としては清水の舞台から飛び降りるような決断」。音叉水晶振動子CFS308/206・CFS145を開発しクオーツ領域でも量産参入

   外販により量産スケールを獲得しコスト競争力で世界市場を席捲する起点。1986年度の世界シェア1位の前提となった
10. 1979年06月海外

    ドイツにシチズン・ウオッチ・ヨーロッパGmbHを設立

    欧州販売体制
11. 1986年12月業績

    腕時計の生産量で世界シェア1位

    ムーブメント外販によるコスト競争力で長年首位だったセイコーを凌駕

    後発でクオーツ化したシチズンが量産戦略で技術先行のセイコーを抜いた産業史的転換点
12. 2001年03月組織

    本社を東京都西東京市田無町に移転
13. 2005年10月組織

    シチズン電子・ミヨタ・シメオ精密等を完全子会社化

    株式交換で5社を100%子会社化

    多角化グループの統合準備
14. 2007年03月戦略

    電子デバイス事業で選択と集中・携帯カメラ部品および小型液晶パネルから撤退

    中期経営計画で決定

    2000年代の電子デバイス多角化路線の清算。以後2010年代を通じて段階的縮小
15. 2007年04月組織

    シチズンホールディングスに商号変更・持株会社体制へ

    会社分割でシチズン時計・テクノロジーセンター・ビジネスエキスパートを設立

16. 2008年01月M&A

    Bulova Corporationの株式を取得

    米国時計ブランドのブローバを買収

    北米市場でのブランドポートフォリオ拡充
17. 2008年10月M&A

    公開買付けで株式会社ミヤノを取得

    現シチズンマシナリー

    工作機械事業の中核ピース追加
18. 2009年03月業績

    純損失▲258億円に転落

    電子デバイス不採算3事業からの撤退で特別損失358億円計上

    リーマンショックと電子デバイス減損の同時発生。多角化失敗の清算
19. 2011年06月人事

    戸倉敏夫が代表取締役社長に就任
20. 2012年04月M&A

    Prothor Holding S.A.（Manufacture La Joux-Perret）の株式を取得

    スイスの高級機械式ムーブメント製造社

    機械式・高級時計分野への本格参入
21. 2013年03月業績

    純損失▲89億円（デバイス事業減損）

    電子デバイス事業で特別損失257億円

    多角化清算の第2波
22. 2016年07月M&A

    Frederique Constant Holding SAの株式を取得

    スイスの高級機械式時計ブランド

    スイス高級時計ブランドの追加取得。スウォッチグループ・リシュモンに次ぐ独立系ポジション
23. 2016年10月組織

    シチズン時計とシチズンビジネスエキスパートを合併し商号をシチズン時計に変更

    持株会社体制を解消し事業会社体制に戻る

    2007年の持株会社移行から9年で事業会社回帰
24. 2018年06月人事

    佐藤敏彦が代表取締役社長に就任
25. 2020年03月業績

    純損失▲167億円

    コロナ禍前夜の時計事業減損

    時計市場の構造変化（スマートウォッチ普及・低価格帯縮小）による在庫・のれん見直し
26. 2021年03月業績

    営業損失▲96億円・純損失▲252億円

    コロナ禍直撃

    上場後最大級の赤字。全セグメントに影響
27. 2022年03月業績

    営業利益223億円・純利益221億円でV字回復

    時計事業が1311億円・工作機械事業が810億円に回復

    コロナ禍からの反発。工作機械の中国需要が牽引
28. 2022年04月上場

    東証プライム市場へ移行
29. 2024年03月業績

    売上高3128億円・営業利益251億円

    時計事業1662億円・工作機械816億円

30. 2025年03月業績

    売上高3169億円・営業利益206億円

    時計事業1771億円に成長も工作機械は743億円に減速

    時計事業の成長と工作機械の一服
31. 2025年06月人事

    大治良高が代表取締役社長に就任

    佐藤敏彦は相談役へ

    中期経営計画2027の策定に伴い時計事業成長戦略の推進を加速する狙い