シチズン時計の沿革・歴史的証言
1918年〜2025年
シチズン時計の1918年〜2025年の主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に並べた沿革（社史年表）と、経営者・当事者の歴史的証言
| 年度 | 売上高 | 純利益 | 年月 | 区分 | 出来事 | 歴史的意義 |
|---|---|---|---|---|---|---|
1918 1-12月 | 会社設立 | 尚工舎時計研究所設立 シチズン時計の前身 | ||||
1930 1-12月 | 会社設立 | 東京都新宿区高田馬場にシチズン時計株式会社創立 尚工舎時計研究所を母体に腕時計の製造・販売を開始 | 日本における腕時計メーカーの誕生 | |||
1932 1-12月 | 組織再編 | スター商会を合併し側製作を開始 1932年12月にスター商会を合併し、時計の側（ケース）製作を開始した。創業から2年で部品内製化を進め、垂直統合の起点となった。 | ||||
1938 1-12月 | 組織再編 | 社名を大日本時計株式会社に改称 戦時統制下 | ||||
1941 1-12月 | 組織再編 | 日東精機を合併し工作機械生産開始 時計事業と並ぶもう一つの柱 | 工作機械事業の起点 | |||
1948 1-12月 | 組織再編 | 社名をシチズン時計株式会社に復名 | ||||
FY50 1950/3 | 株式上場 | 東京証券取引所に上場 | ||||
FY60 1960/3 | 組織再編 | 御代田精密を設立 1959年7月に御代田精密株式会社（現シチズンファインデバイス）を設立した。電子デバイス事業の母体となった子会社で、後のクオーツ・ムーブメント等の量産基盤に発展した。 | ||||
FY65 1965/3 | 売上高 121億円 | 当期純利益 9.3億円 | 事務用機器の生産を開始 1964年10月に事務用機器の生産を開始し、12月にシチズン事務機株式会社を設立した。時計・工作機械に続く第三の事業領域への参入で、1980-90年代の電子デバイス多角化に連なる流れの起点となった。 | |||
FY66 1966/3 | 売上高 146億円 | 当期純利益 8.7億円 | ||||
FY67 1967/3 | 売上高 166億円 | 当期純利益 11.4億円 | ||||
FY68 1968/3 | 売上高 190億円 | 当期純利益 12.2億円 | ||||
FY69 1969/3 | 売上高 218億円 | 当期純利益 12.8億円 | ||||
FY70 1970/3 | 売上高 271億円 | 当期純利益 14.1億円 | 海外進出 | 香港に合弁会社新星工業有限公司を設立 | アジア生産拠点の布石 | |
FY71 1971/3 | 売上高 299億円 | 当期純利益 14.1億円 | ||||
FY72 1972/3 | 売上高 262億円 | 当期純利益 11.5億円 | ||||
FY73 1973/3 | 売上高 308億円 | 当期純利益 13.7億円 | ||||
FY74 1974/3 | 売上高 406億円 | 当期純利益 16.3億円 | ||||
FY75 1975/3 | 売上高 513億円 | 当期純利益 18.4億円 | ||||
FY76 1976/3 | 売上高 464億円 | 当期純利益 11.9億円 | 海外進出 | 米国にシチズン・ウオッチ・アメリカを設立 | 北米販売体制の構築 | |
経営計画 | 時計用ムーブメントの外販を決定 「時計屋としては清水の舞台から飛び降りるような決断」。音叉水晶振動子CFS308/206・CFS145を開発しクオーツ領域でも量産参入 | 外販により量産スケールを獲得しコスト競争力で世界市場を席捲する起点。1986年度の世界シェア1位の前提となった | ||||
海外進出 | 香港に星辰表（香港）を設立 1976年3月に香港の販売拠点として星辰表（香港）有限公司を設立した。すなわち1970年の合弁・新星工業に続くアジア事業の販売網を強化し、ムーブメント外販戦略を支える地域インフラとなった。 | |||||
FY77 1977/3 | 売上高 583億円 | 当期純利益 18.5億円 | ||||
FY78 1978/3 | 売上高 713億円 | 当期純利益 30.4億円 | ||||
FY79 1979/3 | 売上高 829億円 | 当期純利益 43.2億円 | ||||
FY80 1980/3 | 売上高 1,035億円 | 当期純利益 50.1億円 | 海外進出 | ドイツにシチズン・ウオッチ・ヨーロッパGmbHを設立 | 欧州販売体制 | |
FY81 1981/3 | 売上高 1,321億円 | 当期純利益 59.3億円 | ||||
FY82 1982/3 | 売上高 1,325億円 | 当期純利益 46.4億円 | ||||
FY83 1983/3 | 売上高 1,114億円 | 当期純利益 48億円 | ||||
FY84 1984/3 | 売上高 1,274億円 | 当期純利益 58.9億円 | ||||
FY85 1985/3 | 売上高 1,477億円 | 当期純利益 59億円 | ||||
FY87 1987/3 | 腕時計の生産量で世界シェア1位 ムーブメント外販によるコスト競争力で長年首位だったセイコーを凌駕 | 後発でクオーツ化したシチズンが量産戦略で技術先行のセイコーを抜いた産業史的転換点 | ||||
FY92 1992/3 | 売上高 4,123億円 | 当期純利益 139億円 | ||||
FY93 1993/3 | 売上高 4,082億円 | 当期純利益 121億円 | ||||
FY94 1994/3 | 売上高 3,777億円 | 当期純利益 74億円 | ||||
FY95 1995/3 | 売上高 3,627億円 | 当期純利益 34億円 | ||||
FY96 1996/3 | 売上高 3,849億円 | 当期純利益 75億円 | ||||
FY97 1997/3 | 売上高 3,929億円 | 当期純利益 97億円 | ||||
FY98 1998/3 | 売上高 2,863億円 | 当期純利益 136億円 | ||||
FY99 1999/3 | 売上高 3,612億円 | 当期純利益 18億円 | ||||
FY00 2000/3 | 売上高 3,450億円 | 当期純利益 38億円 | ||||
FY01 2001/3 | 売上高 3,783億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 127億円 | 組織再編 | 本社を東京都西東京市田無町に移転 | ||
FY02 2002/3 | 売上高 3,275億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 -126億円 | ||||
FY03 2003/3 | 売上高 3,339億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 58億円 | ||||
FY04 2004/3 | 売上高 3,757億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 194億円 | ||||
FY05 2005/3 | 売上高 3,572億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 202億円 | ||||
FY06 2006/3 | 売上高 3,359億円 | 当期純利益 185億円 | 組織再編 | シチズン電子・ミヨタ・シメオ精密等を完全子会社化 株式交換で5社を100%子会社化 | 多角化グループの統合準備 | |
FY07 2007/3 | 売上高 3,361億円 | 当期純利益 71億円 | 経営計画 | 電子デバイス事業で選択と集中・携帯カメラ部品および小型液晶パネルから撤退 中期経営計画で決定 | 2000年代の電子デバイス多角化路線の清算。以後2010年代を通じて段階的縮小 | |
FY08 2008/3 | 売上高 3,366億円 | 当期純利益 121億円 | 組織再編 | シチズンホールディングスに商号変更・持株会社体制へ 会社分割でシチズン時計・テクノロジーセンター・ビジネスエキスパートを設立 | ||
企業買収 | Bulova Corporationの株式を取得 米国時計ブランドのブローバを買収 | 北米市場でのブランドポートフォリオ拡充 | ||||
FY09 2009/3 | 売上高 2,968億円 | 当期純利益 -258億円 | 企業買収 | 公開買付けで株式会社ミヤノを取得 現シチズンマシナリー | 工作機械事業の中核ピース追加 | |
純損失▲258億円に転落 電子デバイス不採算3事業からの撤退で特別損失358億円計上 | リーマンショックと電子デバイス減損の同時発生。多角化失敗の清算 | |||||
FY10 2010/3 | 売上高 2,525億円 | 当期純利益 35億円 | ||||
FY11 2011/3 | 売上高 2,849億円 | 当期純利益 51億円 | ||||
FY12 2012/3 | 売上高 2,797億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 76億円 | 社長交代 | 戸倉敏夫が代表取締役社長に就任 | ||
FY13 2013/3 | 売上高 2,720億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 -88億円 | 企業買収 | Prothor Holding S.A.（Manufacture La Joux-Perret）の株式を取得 スイスの高級機械式ムーブメント製造社 | 機械式・高級時計分野への本格参入 | |
純損失▲89億円（デバイス事業減損） 電子デバイス事業で特別損失257億円 | 多角化清算の第2波 | |||||
FY14 2014/3 | 売上高 3,099億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 174億円 | ||||
FY15 2015/3 | 売上高 3,284億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 175億円 | ||||
FY16 2016/3 | 売上高 3,482億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 132億円 | ||||
FY17 2017/3 | 売上高 3,125億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 165億円 | 企業買収 | Frederique Constant Holding SAの株式を取得 スイスの高級機械式時計ブランド | スイス高級時計ブランドの追加取得。スウォッチグループ・リシュモンに次ぐ独立系ポジション | |
組織再編 | シチズン時計とシチズンビジネスエキスパートを合併し商号をシチズン時計に変更 持株会社体制を解消し事業会社体制に戻る | 2007年の持株会社移行から9年で事業会社回帰 | ||||
組織再編 | 米国子会社がBulovaを合併 2017年1月にシチズン・ウオッチ・カンパニー・オブ・アメリカがBulova Corporationを合併した。2008年の買収から9年を経て、北米時計事業の運営体制をシチズン米国法人配下に統合した。 | |||||
FY18 2018/3 | 売上高 3,200億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 193億円 | ||||
FY19 2019/3 | 売上高 3,216億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 133億円 | 社長交代 | 佐藤敏彦が代表取締役社長に就任 | ||
FY20 2020/3 | 売上高 2,785億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 -166億円 | 純損失▲167億円 コロナ禍前夜の時計事業減損 | 時計市場の構造変化（スマートウォッチ普及・低価格帯縮小）による在庫・のれん見直し | ||
FY21 2021/3 | 売上高 2,066億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 -251億円 | 営業損失▲96億円・純損失▲252億円 コロナ禍直撃 | 上場後最大級の赤字。全セグメントに影響 | ||
FY22 2022/3 | 売上高 2,814億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 221億円 | 営業利益223億円・純利益221億円でV字回復 時計事業が1311億円・工作機械事業が810億円に回復 | コロナ禍からの反発。工作機械の中国需要が牽引 | ||
FY23 2023/3 | 売上高 3,013億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 218億円 | 株式上場 | 東証プライム市場へ移行 | ||
FY24 2024/3 | 売上高 3,128億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 229億円 | 売上高3128億円・営業利益251億円 時計事業1662億円・工作機械816億円 | |||
FY25 2025/3 | 売上高 3,168億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 238億円 | 売上高3169億円・営業利益206億円 時計事業1771億円に成長も工作機械は743億円に減速 | 時計事業の成長と工作機械の一服 | ||
社長交代 | 大治良高が代表取締役社長に就任 佐藤敏彦は相談役へ | 中期経営計画2027の策定に伴い時計事業成長戦略の推進を加速する狙い |
- 尚工舎時計研究所設立
シチズン時計の前身
- 東京都新宿区高田馬場にシチズン時計株式会社創立
尚工舎時計研究所を母体に腕時計の製造・販売を開始
日本における腕時計メーカーの誕生 - スター商会を合併し側製作を開始
1932年12月にスター商会を合併し、時計の側（ケース）製作を開始した。創業から2年で部品内製化を進め、垂直統合の起点となった。
- 社名を大日本時計株式会社に改称
戦時統制下
- 日東精機を合併し工作機械生産開始
時計事業と並ぶもう一つの柱
工作機械事業の起点 - 社名をシチズン時計株式会社に復名
- 東京証券取引所に上場
- 御代田精密を設立
1959年7月に御代田精密株式会社（現シチズンファインデバイス）を設立した。電子デバイス事業の母体となった子会社で、後のクオーツ・ムーブメント等の量産基盤に発展した。
- 事務用機器の生産を開始
1964年10月に事務用機器の生産を開始し、12月にシチズン事務機株式会社を設立した。時計・工作機械に続く第三の事業領域への参入で、1980-90年代の電子デバイス多角化に連なる流れの起点となった。
- 香港に合弁会社新星工業有限公司を設立アジア生産拠点の布石
- 米国にシチズン・ウオッチ・アメリカを設立北米販売体制の構築
- 時計用ムーブメントの外販を決定
「時計屋としては清水の舞台から飛び降りるような決断」。音叉水晶振動子CFS308/206・CFS145を開発しクオーツ領域でも量産参入
外販により量産スケールを獲得しコスト競争力で世界市場を席捲する起点。1986年度の世界シェア1位の前提となった - 香港に星辰表（香港）を設立
1976年3月に香港の販売拠点として星辰表（香港）有限公司を設立した。すなわち1970年の合弁・新星工業に続くアジア事業の販売網を強化し、ムーブメント外販戦略を支える地域インフラとなった。
- ドイツにシチズン・ウオッチ・ヨーロッパGmbHを設立欧州販売体制
- 腕時計の生産量で世界シェア1位
ムーブメント外販によるコスト競争力で長年首位だったセイコーを凌駕
後発でクオーツ化したシチズンが量産戦略で技術先行のセイコーを抜いた産業史的転換点 - 本社を東京都西東京市田無町に移転
- シチズン電子・ミヨタ・シメオ精密等を完全子会社化
株式交換で5社を100%子会社化
多角化グループの統合準備 - 電子デバイス事業で選択と集中・携帯カメラ部品および小型液晶パネルから撤退
中期経営計画で決定
2000年代の電子デバイス多角化路線の清算。以後2010年代を通じて段階的縮小 - シチズンホールディングスに商号変更・持株会社体制へ
会社分割でシチズン時計・テクノロジーセンター・ビジネスエキスパートを設立
- Bulova Corporationの株式を取得
米国時計ブランドのブローバを買収
北米市場でのブランドポートフォリオ拡充 - 公開買付けで株式会社ミヤノを取得
現シチズンマシナリー
工作機械事業の中核ピース追加 - 純損失▲258億円に転落
電子デバイス不採算3事業からの撤退で特別損失358億円計上
リーマンショックと電子デバイス減損の同時発生。多角化失敗の清算 - 戸倉敏夫が代表取締役社長に就任
- Prothor Holding S.A.（Manufacture La Joux-Perret）の株式を取得
スイスの高級機械式ムーブメント製造社
機械式・高級時計分野への本格参入 - 純損失▲89億円（デバイス事業減損）
電子デバイス事業で特別損失257億円
多角化清算の第2波 - Frederique Constant Holding SAの株式を取得
スイスの高級機械式時計ブランド
スイス高級時計ブランドの追加取得。スウォッチグループ・リシュモンに次ぐ独立系ポジション - シチズン時計とシチズンビジネスエキスパートを合併し商号をシチズン時計に変更
持株会社体制を解消し事業会社体制に戻る
2007年の持株会社移行から9年で事業会社回帰 - 米国子会社がBulovaを合併
2017年1月にシチズン・ウオッチ・カンパニー・オブ・アメリカがBulova Corporationを合併した。2008年の買収から9年を経て、北米時計事業の運営体制をシチズン米国法人配下に統合した。
- 佐藤敏彦が代表取締役社長に就任
- 純損失▲167億円
コロナ禍前夜の時計事業減損
時計市場の構造変化（スマートウォッチ普及・低価格帯縮小）による在庫・のれん見直し - 営業損失▲96億円・純損失▲252億円
コロナ禍直撃
上場後最大級の赤字。全セグメントに影響 - 営業利益223億円・純利益221億円でV字回復
時計事業が1311億円・工作機械事業が810億円に回復
コロナ禍からの反発。工作機械の中国需要が牽引 - 東証プライム市場へ移行
- 売上高3128億円・営業利益251億円
時計事業1662億円・工作機械816億円
- 売上高3169億円・営業利益206億円
時計事業1771億円に成長も工作機械は743億円に減速
時計事業の成長と工作機械の一服 - 大治良高が代表取締役社長に就任
佐藤敏彦は相談役へ
中期経営計画2027の策定に伴い時計事業成長戦略の推進を加速する狙い
歴史的証言
春田博
80年代初めにモジュールの外販を当社が初めて本格的に始めたんです。時計屋としては清水の舞台から飛び降りるような決断でしたが、これが一つの転機となって、当社の腕時計を世界的な規模で事実上のスタンダードとすることができた
春田博
生産の規模が増え、貴重品だった時計の値段が大幅に下がって大衆のものとなり、品質面でも「どんな環境で使われようとも、どんなに安い品であろうとも止まらない」ものになった
参考文献・出所
有価証券報告書
日経ビジネス 1998/8/24
WWDJAPAN 2025/4
日経産業新聞 1976/11/13
日経新聞 2007/3/24
決算説明会 FY24
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