第二次大戦中、丸井の中野本店は休業していた。しかし終戦直後に中国人の王氏に不法占拠され、中華料理屋兼結婚式場へ様変わりした。創業者・青井忠治は返還交渉を開始した。終戦直後は中国人に対する日本人の立場が弱く、交渉は命がけであったが、青井は粘り強く継続した。その結果、1947年までに立ち退き要求に成功した。ただし王氏側は現在換算1億円の支払いを要求したため、青井は自宅（杉並区和田本町）を売却して資金を捻出し、中野店を取り戻した。

1952年に丸井の創業者・青井忠治は渡米し、現地でコンピューターを活用したクレジットカードが普及している事実に驚愕。以後、青井忠治は丸井におけるクレジットカードの導入を模索する。そして、1960年に店舗専用のクレジットカードを導入した。発行初年度に5万枚のカードを発行し、うち30%が丸井の店舗に来店してカードを作成した。なお、日本初のクレジットカードの発行とされることもあるが、クレジットカードの定義が曖昧なため、断言しづらい面もある。

店舗大型化のための積極投資を受けて、株式上場による資金調達を決定。1963年に東京証券取引所第2部に株式上場を果たした。

1972年に青井忠雄氏（当時39歳）が丸井の代表取締役社長に就任。2005年に社長を退任するまで約33年にわたって丸井の経営トップを担った。なお、青井忠雄氏の社長就任をもって、創業者の青井忠治は社長を退任し、1975年に71歳で逝去している。

丸井は新宿での店舗をさらに充実するために、1973年に伊勢丹新宿本店の真向かいに存在した日活帝都座跡地を47億円で買収する。土地の買収交渉にあたっては、青井忠治が戸田建設（キーマン）に対して毎日電話をかけるなど、土地取得に対して尋常ではないほどの熱意をかけていた。

1993年1月期、丸井は前年の売上高6014億円に対し売上高5760億円の減収決算を計上した。バブル崩壊で若者の高級品消費が低迷し、小売業界では無印良品やユニクロなど「安くて品質の良いもの」を扱う業態が支持される時代が到来し、丸井の急成長は幕を閉じた。経営陣は事態を深刻視し、1991年から「営業会議」での議論を開始した。毎週15:00〜22:00にわたり対策を検討したが、有効な施策を打ち出せず業績低迷が続いた。

大型店舗への投資を継続。2003年には神戸（三宮）に進出して関西進出を実施。翌2004年には大型店舗として北千住マルイを新設した。北千住マルイは、丸井のなかで最大規模の店舗であり、2020年3月期の北千住店の売上高は389億円（丸井の店舗No.1）であった。

2011年3月期に丸井は最終赤字に転落。小売においては不採算店舗の閉鎖による減損計上に加え、2005年度以降の利息返還訴訟に対応するための引当金計上によりPLが悪化した。

縮小する小売事業の効率向上のため、人員を「小売事業」から「カード事業・他」に移動

2010年代を通じて丸井は青井浩社長のトップダウンによって経営再建に着手。小売業では仕入れ販売から賃貸型への転換、金融業では家賃保証などの手広いサービスを展開することによって収益を確保