ヤマハの沿革（1897〜2025年）

ヤマハの創業から現在までの主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に一覧できる沿革（社史年表）ページです。 各年の売上高・純利益などの業績推移と、歴史的意義の解説をあわせて掲載しています。 社史・報道資料などの公開情報をもとに重要事項を判断の上、作成しています。

年度売上高純利益年月区分出来事歴史的意義
1897
1-12月
founding
日本楽器製造を設立
医療機器修理工の精密技術が楽器国産化を可能にした転用構造
1899
1-12月
ピアノ製造を開始
「高級品と大衆品」の両端に張っても同じ需要構造という罠
1927
1-12月
スト終息により経営再建
再建者が支配者に転じるという危機対応の逆説
1938
1-12月
プロペラの量産を決定
軍需に対応して航空機向けプロペラの生産を決定。1938年に資本金を400万円から875万円（＋475万円増資）に増資して投資資金を確保した。1939年天竜工場、1945年に佐久良工場をそれぞれ新設した。終戦時点でヤマハの従業員数は1万名に及んだ。 終戦後にプロペラの生産技術（工作機械）は、二輪車への参入に活用され、ヤマハ発動機の設立に至っている。
1949
1-12月
東京証券取引所に株式上場
1949年にヤマハは株式上場を実施し、川上家による株式持分は5%未満となった。主要株主は生命保険などの金融機関が中心であった。ただし、川上家はヤマハの実質的な創業者として振る舞い、1992年に更迭されるまで川上家による「資本の裏付けなき同族経営」が続いた。
FY50
1950/4
売上高
18.2億円
計上利益金
1.42億円
川上源一氏が社長就任
川上嘉市の息子である川上源一（当時38歳）が、日本楽器製造の社長に就任。以後1980年代までヤマハの経営に従事
FY51
1951/4
売上高
20.5億円
計上利益金
1.8億円
FY52
1952/4
売上高
34.7億円
計上利益金
2.78億円
FY53
1953/4
売上高
40.1億円
計上利益金
2.81億円
FY54
1954/4
売上高
55.5億円
計上利益金
3.56億円
ヤマハ音楽教室を組織化
需要を教育で作り、教育で顧客を囲い込んだ二重の設計
FY55
1955/4
売上高
56億円
計上利益金
3.19億円
ヤマハ発動機株式会社を設立
当時のヤマハの社長であった川上源一は、終戦後にGHQ接収されていた工作機械と工場が返還されたのを受けて、当時需要が急増しつつあった二輪車への参入を決めた。 そして、1955年にヤマハの子会社として「ヤマハ発動機（資本金3000万円）」を設立した。その後、1961年にヤマハ発動機は株式を上場したため、ヤマハとヤマハ発動機の資本関係は希薄となった（1980年代にはヤマハが大株主として39%を保有）。このため、ヤマハ発動機とヤマハは「創業者は同一だが、資本面では関係会社」という位置付けて運営された。
FY57
1957/4
売上高
75億円
計上利益金
2.51億円
FY58
1958/4
売上高
87.1億円
計上利益金
2.84億円
FY59
1959/4
売上高
99.2億円
計上利益金
3.36億円
エレクトーン・スポーツ用品に参入
技術の起点が同じでも顧客との距離が明暗を分けた構造
FY60
1960/4
売上高
145.9億円
計上利益金
4.85億円
overseas
ロサンゼルスに現地法人を新設
商社に頼めばブランドも顧客も他人に渡るという判断
FY61
1961/4
売上高
198億円
計上利益金
6.28億円
FY62
1962/4
売上高
267億円
計上利益金
9億円
FY63
1963/4
売上高
339億円
計上利益金
11.3億円
ピアノ国内シェア1位
FY64
1964/4
売上高
279億円
計上利益金
16.7億円
FY65
1965/4
売上高
583億円
計上利益金
19.8億円
FY66
1966/4
売上高
567億円
計上利益金
22.5億円
FY67
1967/4
売上高
483億円
計上利益金
32億円
FY68
1968/4
売上高
474億円
計上利益金
24.6億円
レクリエーション事業に新規参入
「企業のアクセサリー」は誰にも止められない投資だった
FY69
1969/4
売上高
585億円
計上利益金
36.5億円
FY70
1970/4
売上高
763億円
当期純利益
39.4億円
FY71
1971/4
売上高
912億円
当期純利益
44.1億円
半導体製造に本格参入
エレクトーンで培った製造技術を応用し、半導体製造に参入。
FY72
1972/4
売上高
1,026億円
当期純利益
46.7億円
オーディオ機器に新規参入
音楽を軸とした多角化として、オーディオ機器（ステレオなど）に新規参入。
FY73
1973/4
売上高
1,229億円
当期純利益
50.9億円
FY74
1974/4
売上高
1,654億円
当期純利益
57.1億円
FY76
1976/4
売上高
2,091億円
当期純利益
48.4億円
FY77
1977/4
売上高
2,537億円
当期純利益
52.6億円
FY78
1978/4
売上高
2,759億円
当期純利益
46.4億円
FY79
1979/4
売上高
2,819億円
当期純利益
60.4億円
FY80
1980/4
売上高
3,038億円
当期純利益
67.2億円
FY81
1981/4
売上高
3,295億円
当期純利益
69.3億円
FY82
1982/4
売上高
3,462億円
当期純利益
55.7億円
FY83
1983/4
売上高
3,348億円
当期純利益
31.6億円
河島博氏が社長退任（実質解任）
restructuring
事業部制を導入
分権化が全社最適を犠牲にし楽器の収益で他を養う構造
FY84
1984/4
売上高
3,389億円
当期純利益
35.2億円
FY88
1988/4
売上高
3,918億円
当期純利益
54.1億円
FY89
1989/4
売上高
3,975億円
当期純利益
36.7億円
FY90
1990/4
売上高
3,846億円
当期純利益
42.5億円
2期連続減益
音楽教室という「濠」が電子楽器市場では無効化した転換点
FY91
1991/4
売上高
3,834億円
当期純利益
40.7億円
薄膜磁気ヘッドの生産開始
FY92
1992/4
売上高
5,128億円
当期純利益
57.4億円
leadership
川上家が退任意向
持合い株主が沈黙した時代に労組だけが声を上げた構造
希望退職者を募集
FY93
1993/4
売上高
4,834億円
当期純利益
18.2億円
FY94
1994/4
売上高
4,456億円
当期純利益
-39.8億円
FY95
1995/4
売上高
4,825億円
当期純利益
53.3億円
FY96
1996/4
売上高
5,312億円
当期純利益
94.3億円
天竜半導体工場を新設
半導体への投資を進めるも特損計上。半導体事業を統括していた石村社長は引責辞任へ
FY97
1997/4
売上高
6,047億円
当期純利益
140億円
FY98
1998/4
売上高
6,089億円
当期純利益
134億円
FY99
1999/4
売上高
5,637億円
当期純利益
-158億円
FY00
2000/4
売上高
5,278億円
当期純利益
-407億円
ヤマハ発動機の株式売却を開始
-
最終赤字407億円に転落
半導体事業における天竜工場の新設により損失計上へ
FY01
2001/4
売上高
5,191億円
当期純利益
133億円
FY02
2002/4
売上高
5,044億円
当期純利益
-102億円
FY03
2003/4
売上高
5,248億円
当期純利益
179億円
FY04
2004/4
売上高
5,395億円
当期純利益
435億円
FY05
2005/4
売上高
5,341億円
当期純利益
196億円
divestiture
多角事業の整理
統治構造の転換と事業構造の転換に13年のズレが生じた理由
FY06
2006/4
売上高
5,341億円
当期純利益
281億円
FY07
2007/4
売上高
5,504億円
当期純利益
278億円
FY08
2008/4
売上高
5,488億円
当期純利益
395億円
FY09
2009/4
売上高
4,593億円
当期純利益
-206億円
FY10
2010/4
売上高
4,148億円
当期純利益
-49.2億円
FY11
2011/4
売上高
3,739億円
当期純利益
50.7億円
FY12
2012/4
売上高
3,566億円
当期純利益
-293億円
FY13
2013/4
売上高
3,669億円
当期純利益
41.2億円
希望退職者の募集
restructuring
事業部制を廃止
1983年の「改革」を元に戻すことが2013年の改革だった逆説
FY14
2014/4
売上高
4,103億円
当期純利益
228億円
FY15
2015/4
売上高
4,322億円
当期純利益
249億円
FY16
2016/4
売上高
4,355億円
当期純利益
326億円
FY17
2017/4
売上高
4,082億円
当期純利益
467億円
FY18
2018/4
売上高
4,329億円
当期純利益
543億円
FY19
2019/4
売上収益
4,344億円
(親)当期利益
403億円
時価総額1兆円を突破
FY20
2020/4
売上収益
4,142億円
(親)当期利益
346億円
FY21
2021/4
売上収益
3,726億円
(親)当期利益
266億円
FY22
2022/4
売上収益
4,082億円
(親)当期利益
372億円
FY23
2023/4
売上収益
4,514億円
(親)当期利益
381億円
FY24
2024/4
売上収益
4,629億円
(親)当期利益
296億円
FY25
2025/4
売上収益
4,621億円
(親)当期利益
133億円
  1. founding
    日本楽器製造を設立
    医療機器修理工の精密技術が楽器国産化を可能にした転用構造
  2. ピアノ製造を開始
    「高級品と大衆品」の両端に張っても同じ需要構造という罠
  3. スト終息により経営再建
    再建者が支配者に転じるという危機対応の逆説
  4. プロペラの量産を決定

    軍需に対応して航空機向けプロペラの生産を決定。1938年に資本金を400万円から875万円（＋475万円増資）に増資して投資資金を確保した。1939年天竜工場、1945年に佐久良工場をそれぞれ新設した。終戦時点でヤマハの従業員数は1万名に及んだ。 終戦後にプロペラの生産技術（工作機械）は、二輪車への参入に活用され、ヤマハ発動機の設立に至っている。

  5. 東京証券取引所に株式上場

    1949年にヤマハは株式上場を実施し、川上家による株式持分は5%未満となった。主要株主は生命保険などの金融機関が中心であった。ただし、川上家はヤマハの実質的な創業者として振る舞い、1992年に更迭されるまで川上家による「資本の裏付けなき同族経営」が続いた。

  6. 川上源一氏が社長就任

    川上嘉市の息子である川上源一（当時38歳）が、日本楽器製造の社長に就任。以後1980年代までヤマハの経営に従事

  7. ヤマハ音楽教室を組織化
    需要を教育で作り、教育で顧客を囲い込んだ二重の設計
  8. ヤマハ発動機株式会社を設立

    当時のヤマハの社長であった川上源一は、終戦後にGHQ接収されていた工作機械と工場が返還されたのを受けて、当時需要が急増しつつあった二輪車への参入を決めた。 そして、1955年にヤマハの子会社として「ヤマハ発動機（資本金3000万円）」を設立した。その後、1961年にヤマハ発動機は株式を上場したため、ヤマハとヤマハ発動機の資本関係は希薄となった（1980年代にはヤマハが大株主として39%を保有）。このため、ヤマハ発動機とヤマハは「創業者は同一だが、資本面では関係会社」という位置付けて運営された。

  9. エレクトーン・スポーツ用品に参入
    技術の起点が同じでも顧客との距離が明暗を分けた構造
  10. overseas
    ロサンゼルスに現地法人を新設
    商社に頼めばブランドも顧客も他人に渡るという判断
  11. ピアノ国内シェア1位
  12. レクリエーション事業に新規参入
    「企業のアクセサリー」は誰にも止められない投資だった
  13. 半導体製造に本格参入

    エレクトーンで培った製造技術を応用し、半導体製造に参入。

  14. オーディオ機器に新規参入

    音楽を軸とした多角化として、オーディオ機器（ステレオなど）に新規参入。

  15. 河島博氏が社長退任（実質解任）
  16. restructuring
    事業部制を導入
    分権化が全社最適を犠牲にし楽器の収益で他を養う構造
  17. 2期連続減益
    音楽教室という「濠」が電子楽器市場では無効化した転換点
  18. 薄膜磁気ヘッドの生産開始
  19. leadership
    川上家が退任意向
    持合い株主が沈黙した時代に労組だけが声を上げた構造
  20. 希望退職者を募集
  21. 天竜半導体工場を新設

    半導体への投資を進めるも特損計上。半導体事業を統括していた石村社長は引責辞任へ

  22. ヤマハ発動機の株式売却を開始

    -

  23. 最終赤字407億円に転落

    半導体事業における天竜工場の新設により損失計上へ

  24. divestiture
    多角事業の整理
    統治構造の転換と事業構造の転換に13年のズレが生じた理由
  25. 希望退職者の募集
  26. restructuring
    事業部制を廃止
    1983年の「改革」を元に戻すことが2013年の改革だった逆説
  27. 時価総額1兆円を突破

参考文献・出所

有価証券報告書
有価証券報告書 沿革
Decide=決断(1985)
よろこびをつくる:日本楽器=ヤマハ(1964)
日経ビジネス 1975/10/13
私の履歴書(川上源一)
IR資料