1950年6月、別子鉱業として東京証券取引所市場第一部へ株式を上場した。戦後再発足から3か月後の上場であり、市場からの資金調達を通じて鉱山再開発と非鉄製錬の設備投資を進める足場が整った。

1977年1月、シンガポールにSumitomo Metal Mining Singapore Pte. Ltd.を設立し、リードフレームの生産を開始した。海外におけるエレクトロニクス材料の製造事業に初めて進出した出来事であり、後の半導体材料グローバル展開の起点となった。なお同事業は2017年に譲渡された。

1981年8月、金属鉱業事業団の広域調査によって、鹿児島県菱刈鉱区で高品位の金鉱脈が確認された。1985年の出鉱開始に先行する発見であり、国内唯一の商業金山としての菱刈の位置づけを決定づけた。

1992年1月、米Phelps Dodgeが所有するチリのカンデラリア銅鉱床の開発プロジェクトに参加した。1990年代の海外資源開発の本格化を象徴する案件であり、銅の長期安定供給確保を目的とした権益獲得の一環であった。

1995年9月、中国の金隆銅業有限公司に資本参加した。中国本土での銅製錬事業へ初めて関与した案件であり、アジア地域における銅原料および製錬出口の確保を目的とした。

2005年4月、フィリピン・パラワン島のCoral Bay Nickel Corporationが低品位酸化ニッケル鉱湿式処理（HPAL）の生産を開始した。HPALの商業運転は世界的にも先行事例であり、後年のEV電池材料供給を見据えたニッケル中間原料の自給体制の起点となった。

2013年9月、フィリピン・ミンダナオ島のTaganito HPAL Nickel Corporationが低品位酸化ニッケル鉱湿式処理の生産を開始した。コーラルベイに続く2拠点目のHPAL案件であり、ニッケル中間原料の生産能力をさらに拡張した。

2015年7月、チリのシエラゴルダ銅鉱山が生産を開始した。大型の銅権益案件であったが、市況下落と操業課題が重なり、2016年2月には減損処理が実施され、2022年に権益が譲渡された。

2024年9月、電池材料事業本部の新居浜工場が完成した。EV向けニッケル系正極材の増産を目的としており、住友金属鉱山の電池材料事業に占める国内主力拠点として位置づけられた。