1691年に住友家が愛媛県で別子銅山の採掘を開始した。元禄期に始まる別子は、住友機械工業・住友化学・住友電工・住友林業・住友銀行へ採掘益を回す資本供給源で、鉱山が財閥全体の血流を担う構造を内製化した。明治期には広瀬宰平氏が西洋技術を導入して機械化投資を加速し、日本最大級の銅産出量を記録する近代鉱山へ生まれ変わった。1927年7月に住友本社は236年の直営体制を解いて住友別子鉱山株式会社を設立し、戦後の財閥解体で1950年に金属部門が住友金属鉱山として独立した。

こうして別子の現金で支えられた資本循環は、住友家の経営哲学の原点として戦後分離後も自己定義の根幹を成した。1950年代以降は採掘で蓄えた技術と資金を製錬・加工へ振り向け、1956年の日向製錬所設立でニッケル製錬を起点とする生産拠点整備に着手した。1965年の中央研究所、1967年の青海工場、1970年の新居浜ニッケル新工場、1971年の東予製錬所と矢継ぎ早に投資を重ね、採掘事業から製錬・加工へ10年余で重心を移した。元禄期からの鉱山DNAは「採掘で稼ぎ、技術と資金を次の事業に投じる」反復へ置き換わり、資源企業と素材企業の二重性が会社の骨格となった。

だが、1962年以降は鉱脈品位低下と円高進行で国内鉱山の閉山が連続し、1973年3月には原点の別子銅山も282年の歴史に区切りをつけた。原点を失った住友金属鉱山が「鉱山企業」の自己定義を辛うじて保てたのは、1969年に1,000万円で取得した鹿児島県・菱刈鉱区のためである。経営陣は当初消極的であったが技術陣が前向きな姿勢を示して取得に至り、1985年7月の出鉱開始で年間約6トンを産出する国内唯一の商業生産金山に育った。藤崎章社長が「九州の鉱区だけは手放してはならない」と社内で言い続けた逸話が、334年の鉱山経営が会社の身体に染み込んだ姿勢を象徴する。

しかし、菱刈の成功は海外では再現されなかった。2011年に住友商事と共同取得したチリのシエラゴルダは2015年操業開始が銅価格急落と重なり、2016年に持分法投資損失689億円、2017年3月期に最終赤字185億円を計上した。2021年の豪South32売却で745億円の売却益を取り戻したが、海外案件の市況タイミングリスクが教訓として残った。教訓後の2023年10月ケブラダブランカと2024年8月コテ金鉱山に、ニッケル製錬から派生した正極材が並走する。元禄期の採掘DNAは国内では菱刈一拠点に集約され、収益の柱は海外権益と電池材料へ移った。