住友家の鉱業は十六世紀の終りに京都で銅製錬業を始めたことに源を持ち^[1]、銀と銅を吹き分ける「南蛮吹き」の技術を早くから習得して日本の鉱業界に特異な地位を占めた^[2]。鉱山の開発と経営に経験を重ねた住友家は元禄三年（一六九〇年）に別子銅山を発見し、ただちに幕府の許可を得て別子開坑に着手^[3]、1691年に愛媛県で採掘を正式に開始した^[4]。以後およそ二百年以上にわたって住友家の中核事業となり、別子銅山は幕府や諸大名を相手とする金融業と並んで住友家の事業の中心となった^[5]。別子銅山から得られる銅は、鉱山機械を担う住友機械工業、化学肥料の住友化学、銅加工の住友電工、植林を担う住友林業、金融の住友銀行など多岐にわたる住友系事業群の資本供給源として重要な役割を果たし、住友財閥という複合企業体の形成と維持を基礎から支えた。江戸期から続く鉱山経営のノウハウは、住友家の経営哲学の原点として受け継がれていった。

別子銅山は維新の際に土佐藩によって一時接収される危機に見舞われたが、これを切り抜けて明治を迎えた^[6]。旧式技術による操業のため高品位鉱は次第に少なくなり生産量が伸び悩むなか、広瀬宰平氏以下当時の経営者は積極的に西洋新技術を採用して別子銅山の更新を図った^[7]。明治六年にはフランス人技師コワニー氏が別子銅山を視察し、続いてルイ・ラロック氏が「別子銅山目論見書」をつくりあげ^[8]、明治九年には湿式収銅法による沈澱銅を生産するに至った^[9]。さらに火薬やさく岩機、鉱山専用鉄道や複式空架索道、大斜坑、水力発電設備や銅電解工場、浮遊選鉱場の建設が相次ぎ、生産量は飛躍的に増加して今日の大をなす基礎が築かれた。明治政府の殖産興業政策と歩調を合わせて鉱山の機械化と規模拡大が進み、住友家の財閥形成の経済的な基盤を強化した。明治末から大正期にかけての別子銅山は、日本最大級の銅産出量を記録する生産拠点として業界内で存在感を示した。

経営の形態も整えられ、当初は「住友総本店」と称する個人企業であったものが大正一〇年に設立された住友合資会社の手に移り^[10]、1927年7月には住友本社が二百三十六年にわたる長年の直営体制を、住友別子鉱山株式会社を正式に設立することで鉱山事業の法人経営化を実現する^[11]。住友家の事業の中で最も長い歴史を持つ原点事業の法人化であった。別子の操業で長く最大の難問であった煙害は、明治三八年の製錬所の四阪島移転でも解決とならず、支出した賠償金は昭和一四年までに当時の価格で五〇億円を上回る巨額に達した^[12]が、同年に排煙中の亜硫酸ガスを皆無とする中和工場を完成させて抜本的な解決をみた^[13]。1937年には住友炭鉱と合併して住友鉱業へと改組され^[14]、戦後の財閥解体の過程では1946年に井華鉱業へ改称したうえで、翌1947年の住友本社解体に際して鴻之舞金山を中心とする一連の金属鉱山と国富製錬所を一括買収し^[15]、1950年には金属部門を分離する形で別子鉱業が正式に発足して^[16]、非鉄金属の独立企業としての歩みを開始した。さらに1952年には別子鉱業から住友金属鉱山へ改称し^[17]、住友グループ系列の非鉄金属企業としての位置づけを社名でも明確にした。

1950年代以降の住友金属鉱山は国内事業の近代化を積極的に推進していく方針を打ち出し、1956年には子会社の日向製錬所を設立してニッケル製錬の生産拠点を整備する^[18]動きを加速させた。1965年には中央研究所を正式に設置して技術開発体制を強化し^[19]、1967年には青梅工場を新設することによって電子金属事業への本格的な参入を果たす^[20]形で事業の幅を広げていった。1970年には新居浜ニッケル新工場、1971年には東予製錬所を相次いで新設し^[21]、製錬技術の高度化と生産能力の拡大を並行して進める経営戦略が打ち出される局面が展開されていった。

一方で1962年以降は国内鉱山の閉山を進める方針への転換が進められ^[22]、鉱脈の品位低下と円高進行という厳しい外部環境の変化に対応する経営判断が相次いで下されることとなった。これらの構造変化に対応する中で、住友金属鉱山は採掘事業から製錬・加工事業への移行を進めていく方向性を経営戦略の中心に据えるようになっていった。国内採掘拠点の縮小と製錬・加工への集中という事業モデルの転換は、資源企業から素材企業への自己定義の更新を伴う根本的な経営改革にあたる歴史的な移行期を形成する重要な局面となった。

1973年3月には住友家の原点事業である別子銅山がついに閉山を迎え、元禄期から二百八十二年にわたって連続的に続けられてきた別子銅山の長い歴史に正式な区切りがつけられる^[23]歴史的な節目を経験した。閉山後の住友金属鉱山は採掘から製錬・加工へと事業の重心を移し、海外からの原料調達と国内製錬所での付加価値創出を主要な柱とする新たな事業構造へと作り替えた。住友家の経営哲学の原点事業の終焉という重い歴史的経験が、以後の海外資源開発と先端材料分野への展開を後押しする内部的な原動力となり、住友金属鉱山の経営文化に刻まれていった。

1969年に自社は鹿児島県の菱刈鉱区の権益をわずか一千万円で取得するという経営判断を下し、国内鉱山閉鎖の流れの中で消沈気味であった技術陣に新たな活路を示す象徴的な動きとなった。経営陣自体は当初消極的であったと伝えられているが、国内採掘事業の縮小で士気が低下していた技術陣が前向きな姿勢を強く示して取得に至ったという経緯が当時の社史に記録されている。住友金属鉱山での探査が十分には進まない局面が長く続いたが、金属鉱業事業団が1980年からボーリング調査を実施し、全十八本のボーリングがすべて金鉱脈に到達するという結果を得て鉱区の規模と品位の両面での優良性が判明した。

1985年7月には菱刈鉱山での出鉱が正式に開始され、年間約六トンの金を産出する国内唯一の商業生産鉱山としての地位を確立する^[24]歴史的な節目を迎えた。藤崎章社長は九州の鉱区だけは手放してはならないと社内で言ってきたという逸話が残されており、菱刈鉱山の収益は多角化部門の研究開発に積極的に投じる方針を内外に示していた。推定埋蔵量二百五十トンを擁する菱刈鉱山は、住友金属鉱山にとって安定的な長期収益源としての役割を果たすと同時に、海外鉱山の開発と運営に不可欠な優秀な技術者を育成する現場の拠点としても長年にわたって重要な機能を担っている。後年の経営判断にも強く影響を及ぼすこととなった。

菱刈鉱山の存在は、国内鉱山の段階的な閉鎖という逆風の中で住友金属鉱山が資源企業としてのアイデンティティを保持する決定的な拠り所となり、海外鉱山開発への挑戦を支える技術と経営資源の裏付けとしても長期にわたり活用された。千万円という小さな初期投資が後年の主力事業を生み出す種となった経験は、住友金属鉱山の経営陣にとって探査と長期投資の重要性を象徴する教訓として社内に受け継がれ、以降の資源開発戦略における意思決定の基礎として繰り返し参照される存在となっていった。

1986年に米モレンシー銅山の権益取得を実現し、1988年にはPTインターナショナルニッケルインドネシアの株式を取得するなど^[25]、住友金属鉱山は海外資源開発の加速に向かうこととなった。2006年には米ポコ金山の生産を新たに開始し、2009年にはフィリピンのNickel Asia Corporationにも資本参加するなど^[26]、主要資源国における権益取得を積極的に進める経営戦略が打ち出される形となっていった。これらの海外権益の積み増しは、国内鉱山の縮小と並行して資源ポートフォリオを地理的に分散させ、単一地域への依存リスクを構造的に低減する狙いを持つ戦略となった。一連の決定は非鉄金属業界における住友金属鉱山の独自の地位を強化する契機となり、後の経営展開における重要な布石として広く認識されるに至った。

一方で2011年に住友商事と共同取得したチリのシエラゴルダ銅鉱山は、2015年の操業開始のタイミングが国際銅価格の急落と重なる^[27]という最悪の市場環境に直面することとなり、2016年には六百八十九億円の持分法投資損失を計上する事態に追い込まれることとなった^[28]。2017年3月期には最終赤字百八十五億円への転落という厳しい経営局面を経験し、海外プロジェクトに内在する市況リスクの大きさが経営陣と投資家の前に浮き彫りになる教訓が残された。その後は2021年に豪South32へシエラゴルダ権益を売却して七百四十五億円の売却益を計上する^[29]ことで損失を一定程度取り戻す結果となった。 操業期間中の689億円損失と売却時の745億円回収益が対照的な結果となった一連のシエラゴルダの経験は、住友金属鉱山の経営陣にとって海外資源プロジェクトのタイミングリスクの大きさを実感させる貴重な教訓となり、以後の案件における審査体制とプロジェクト管理の高度化を後押しする契機となった。投資額数百億円規模の案件の意思決定における為替と市況のセンシティビティ分析や長期収益予測の精緻化は、このシエラゴルダの経験を踏まえて一段と体系的に進められるようになり、住友金属鉱山の経営基盤の強靱性を高めていく礎が形成されていった。後年の経営判断にも強く影響を及ぼすこととなった。

2022年2月に住友金属鉱山は中期経営計画を正式に公表し、電池材料（ニッケル系正極材）の増産と並行して海外資源開発のプロジェクトを積極的に推進する方針を打ち出す^[30]こととなった。インドネシアのポマラプロジェクト、チリのケブラダブランカ銅鉱山、カナダのコテ金鉱山が注力すべき三大案件として経営戦略の中核に据えられ^[31]、長期的な資源権益の獲得と収益基盤の強化が同時に進められていく構造が示された。中期計画の公表を通じて、住友金属鉱山は資源企業としての基盤を維持しながら電池材料という成長分野への布陣も整えていく複線的な経営戦略を社内外に広く示した。

2023年10月にはチリのケブラダブランカ銅鉱山が正式に開山し、2024年8月にはカナダのコテ金鉱山で商業生産が開始される^[32]など、中期計画で掲げた資源プロジェクトが予定通り順次立ち上がった。コテ金鉱山については2017年に権益約三割を二百十五億円で取得した後、金価格の低迷を理由に着工を一時延期していたが、2020年の金価格上昇を受けて本格的な着工が決定された^[33]という経緯を持つ案件である。運営子会社への貸付は2024年3月末時点で一千三百三十億円にまで達しており^[34]、住友金属鉱山にとって一千三百三十億円規模の資金投入を伴う長期プロジェクトである。

これら三大資源プロジェクトはいずれも住友金属鉱山の資源事業の将来を左右する戦略的な重要案件であり、長期の安定操業と収益貢献の実現が経営陣の最優先課題として認識されている。シエラゴルダでの苦い教訓を踏まえた案件選別と投資タイミングの慎重な見極めが行われており、金属市況と為替の変動リスクに対する耐性を高める財務戦略と組み合わせる形で、資源事業のポートフォリオ全体の収益安定性を向上させる取組みが進められている。菱刈鉱山で培った鉱山運営のノウハウが海外プロジェクトでの操業管理の基礎として活かされる好循環も形成されている。

電池材料分野においては、電気自動車向けのニッケル系正極材の増産投資が継続的に進められ、住友金属鉱山はニッケル製錬技術を起点として正極材製造への本格参入を果たした^[35]。フィリピンやインドネシアにおけるニッケル原料の調達体制と、国内外の製錬拠点を組み合わせた垂直統合型のサプライチェーン構築が進められており、EV市場の中長期的な拡大に合わせた生産能力の段階的な引き上げが経営計画の軸である。正極材事業は将来の成長分野として中長期の収益ドライバーに据えられており、2026年度以降の新品種への切り替え計画も進められている。

2024年3月期の住友金属鉱山の連結売上高は一兆四千四百五十三億円・当期純利益五百八十六億円という水準で推移し、資源開発・製錬・電子材料・電池材料と多面的な事業を展開する総合的な非鉄金属企業としての地位を維持している。元禄期から連綿と続く鉱山事業の技術的な蓄積を積極的に活かしつつ、先端材料分野への事業展開を並行して加速していく経営スタイルは、住友金属鉱山独自の強みとして評価されている。菱刈金山に象徴される資源事業と、ニッケル系正極材に代表される材料事業の並立が、現在の住友金属鉱山の事業構造の基本形を形成している。

非鉄金属市況の高値推移と海外資源プロジェクトの段階的な立ち上げ、そして電池材料事業の増産という複数の成長要因が同時に作用する状況にあり、住友金属鉱山の中期的な収益基盤はより一層強化される見通しが経営陣から示されている。元禄期以来の長い歴史と近代鉱業の蓄積を持つ住友金属鉱山は、EV時代の素材需要という新たな市場機会を捉える形で事業モデルの進化を続けており、伝統と革新を同時に進める総合非鉄金属企業として業界内での独自の存在感を示している段階にある。