ヤマハ発動機の沿革（1955〜2025年）

ヤマハ発動機の創業から現在までの主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に一覧できる沿革（社史年表）ページです。 各年の売上高・純利益などの業績推移と、歴史的意義の解説をあわせて掲載しています。 社史・報道資料などの公開情報をもとに重要事項を判断の上、作成しています。

1. 1955年01月

   ヤマハ発動機株式会社を設立

   戦時遊休資産の転用が生んだ後発二輪メーカーの量産優位
2. 1959年

   北川自動車に資本参加
3. 1960年04月

   昌和製作所に資本参加
4. 1960年07月

   マリン事業に新規参入

   エンジンの製造技術を応用して、ボート・船外機に参入

5. 1961年09月

   特約店を整備

   親会社の営業所に間借りした販売体制が抱えた構造的脆弱性
6. 1961年09月

   東証に株式上場

   増資による希薄化が生んだ親子上場と人的支配の並存構造
7. 1963年04月

   販売不振で減収

   国内成熟期に外需で稼働率を補完する輸出依存モデルの原型
8. 1966年10月

   磐田工場を新設

   四輪車を選ばずに輸出量産拠点に賭けた1960年代の分岐点
9. 1967年

   北米向け車種「350R1」を発表
10. 1971年04月

    海外拠点の拡充

    日本国内における集中生産によるコストダウンのため、販売台数を増加させるために欧州・南米・東南アジアに現地法人を設立

11. 1973年05月

    船外機でマーキュリー社と合弁契約を締結
12. 1977年01月overseas

    Yamaha Motor Corporation, U.S.Aを設立

    輸出130万台時代に販売管理を内製化した北米法人設立の必然
13. 1982年

    二輪車増産（HY戦争）

    シェア首位を狙った増産がホンダの全面報復を招いた構図
14. 1983年04月leadership

    赤字転落・再建計画を策定

    年産350万台を150万台に半減し損失を一括処理した再建手法
15. 1984年02月

    産業用ロボットに新規参入
16. 1986年10月

    Yamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaを設立
17. 1986年12月

    台湾山葉機車工業を設立
18. 1988年03月

    米フォード向け自動車エンジンの製造を開始
19. 1992年12月

    ヤマハとの合併説を否定
20. 1998年01月

    Yamaha Motor Vietnamを設立
21. 1998年04月

    国内4販社を統合
22. 1998年09月

    マリン事業の構造改革

    「聖域」と化したマリン事業に初めてメスを入れた構造改革
23. 2000年03月

    トヨタ自動車と業務提携を締結
24. 2006年05月

    グローバルパーツセンターを新設
25. 2007年05月

    Yamaha Motor Philippines を設立
26. 2008年06月

    ヤマハマリン袋井工場を新設
27. 2009年12月

    赤字転落。構造改革を開始

    規模成長の前提を放棄し損益分岐点型の経営へ転換した転機
28. 2013年

    四輪車に参入（凍結）

    1960年代に見送った四輪車参入を半世紀後に試み再び退いた経緯
29. 2017年02月

    浜松ロボティスク事務所を新設
30. 2019年06月

    新川およびアピックヤマダを買収
31. 2021年02月divestiture

    浜北工場の閉鎖を決定

    創業地の閉鎖決定と延期が示す生産拠点再編の実行難度
32. 2025年10月

    シルチェスターが株式追加を取得

    英国系の投資ファンド（シルチェスター・インターナショナル）が、ヤマハ発動機の株式を追加取得。2025年10月時点で8.79%の株式を保有し、ヤマハ発動機における推定第２位の大株主となった。