広島県内のコルク製造業者を再建するために、地元の有力者によって1920年に東洋コルク工業（現マツダ）を設立。1921年に機械の発明家である松田重次郎氏が社長（2代目）に就任し、1922年から圧搾コルク板の製造を開始。1925年には工場火災による設備焼失などに見舞われつつも、コルク板の量産によって業容を拡大した。

コルク板で得た収益で、工作機械、三輪車製造、自動車の研究開発に投資することで、経営の多角化を志向。1927年には商号を「東洋工業株式会社」に変更し、コルク板以外の事業展開を図った。戦時中は軍から「三八式歩兵銃」の生産を要請され、1938年には「陸海軍共同管理工場」として指定。1945年に終戦を迎えるまで、マツダは三八式歩兵銃を量産する軍需企業として発展した。

コルク板に続く新規事業として工作機械の生産を開始した。多角化路線の一環で、自動車・内燃機関へ続く技術蓄積の起点となった。

自動車の将来性に着眼し、四輪車より安価な三輪トラック「マツダ号」の生産を開始。エンジンなどの内燃機関も内製化することで、技術の蓄積を志向した。

1950年代の国内輸送は四輪トラックが高額のため三輪車が主流であった。マツダは三輪車の増産投資を実施し、有力メーカーとして認知された。当時の国内市場ではダイハツと競合。1956年にダイハツが「ミゼット」を発売しシェアを拡大したのに対し、1959年にマツダも「K360」を発売して対抗した。

1958年にマツダは四輪車に参入。国内における所得水準の上昇によって、従来の三輪車ではなく、四輪車が普及することを見据えた。

軽自動車市場へ参入し、軽乗用車の販売を開始した。所得水準の上昇に伴うモータリゼーションの裾野拡大に対応する位置づけであった。

小型乗用車を発売し、四輪乗用車の品揃えを拡張した。1958年の四輪参入以降の量産化路線を進める一里塚となった。

乗用車専門工場として、広島市内に宇品工場を新設

ロータリーエンジン搭載の四輪車を輸出するために、欧米を中心に販売のための現地法人を新設

ドイツに販売子会社マツダモータース（ドイツランド）GmbHを設立し、欧州での販売基盤を整備した。輸出依存度の高い事業構造に対応する布石であった。

1973年10月のオイルショックで石油価格が高騰し、燃費性能に劣るロータリーエンジン搭載車の販売が国内外で低迷。マツダは在庫を抱え、1975年10月に経常赤字に転落した。メインバンクの住友銀行はこれを問題視し、以後マツダは実質的に住友銀行の管理下に置かれ、有力完成車メーカーとの協業を模索した。1975年から1980年代のマツダは「住友自動車」とも形容された。

防府地区に乗用車専門の西浦工場を新設し、輸出向けを含む乗用車の量産能力を増強した。前年の防府中関変速機工場と合わせ、防府を主力生産拠点に位置づけた。

1985年にマツダは北米に現地生産子会社を新設し、現地生産を開始した。1992年にフォードとの共同出資による合弁方式に移行したが、2013年にフォードとの提携解消を受けて現地生産から撤退。

1989年にマツダは国内乗用車販売を改革し、従来の「車種別3チャネル（マツダ系・オート系・オートラマ系）」から5チャネルへ拡大。日産4・トヨタ5に対抗しシェア拡大を狙った。当時、車種拡大には販売チャネル増大が有利と判断した。1992年2月には防府第2工場を新設し、生産・販売への積極投資を遂行した。

5チャネル体制への対応として、防府地区に第二工場を新設した。販売チャネル拡大に応じた量産能力増強の柱となったが、その後の販売不振局面では稼働率低下の重荷ともなった。

フォードと合弁でタイにおける現地生産を開始

フォードおよび現地企業と合弁で、中国における現地生産を開始

リーマンショックにより米国における自動車販売が低迷。米フォードは経営危機に陥ったため、2008年までに同社が保有していたマツダ株式の段階的な売却を決定した。これによりマツダは、1979年から続いたフォードとの提携解消を決定した。

2012年3月期にマツダは1077億円の最終赤字に転落。リーマンショックにより2009年3月期に最終赤字へ転落し、以降、4期連続の最終赤字に転落した。2012年にマツダは「構造改革プラン」を策定。北米からの現地生産撤退や、固定費削減（間接部門の社員を海外販売の一線に配置転換）などを遂行。

収益性改善のために、フォードとの合弁による現地生産（ミシガン州・AAI社）からの撤退を決定。合弁会社の株式をフォードに売却し、北米向けの車種はメキシコ工場および国内（防府工場）での生産に切り替え

2011年に設立したメキシコの完成車組立子会社で量産車の生産を本格的に開始した。北米市場向けの供給網が、フォード合弁拠点からメキシコ自社拠点へ切り替わる転換点となった。

東京証券取引所の市場区分再編に伴い、市場第一部からプライム市場へ移行した。グローバル投資家を含む投資家層への適合を維持した形となった。