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マツダの歴史

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沿革

1920年に広島で設立された瓶栓製造の東洋コルク工業が起源。

1931年に三輪トラックのマツダ号DA型を市場に出し、1967年にロータリーエンジン搭載車を発売した。売上の半分強を北米が占める自動車メーカーである。

1920年1927年1949年1979年/1984年1996年2008年2026年東洋コルク工業1920年設立決断東洋工業1927年商号変更株式上場1949年上場マツダ1984年商号変更決断フォード1979年資本提携を締結フォード1996年追加出資決断フォード2008年提携解消へ
マツダ 有価証券報告書「沿革」
マツダ
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
49,182億円
売上高純利益率
0.7%
出所：有価証券報告書
松田重次郎松田恒次松田耕平山崎山本古田和田ウォレスミラーフィールズブース井巻山内小飼丸本毛籠
売上高149億円売上高1,291億円売上高5,882億円売上高18,428億円売上高29,198億円売上高34,066億円売上高49,182億円純利益率7.2%純利益率0.2%純利益率-0.6%純利益率2.3%純利益率3.9%純利益率0.7%1952/31956/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
沿革概略を知る
創業期

1920年〜東洋コルク工業の設立と三輪トラックからの四輪参入

  1. 広島のコルク会社から転身[3]
  2. 東洋工業に商号変更[3]
  3. 工作機械の生産開始[3]
  4. 広島県安芸郡府中町に新工場を建設[4]
  5. 三輪トラックの生産開始[3]
  6. 大連・奉天・青島へ3輪トラックを初輸出[4]
  7. 3輪トラック「DB型」の生産を開始[4]
  8. 3輪トラック「DC型」（485ccエンジン搭載）を生産開始[4]
  9. さく岩機の生産を開始[3]
  10. 3輪トラック「GA型」を発売[4]
  11. 97式側車付自動2輪車の生産を開始[4]
  12. 3輪トラック「GB型」を発売[4]
  13. 東京証券取引所に株式上場[3]
  14. 1トン積み小型4輪トラック「CA型」を発売[4]
  15. 松田恒次氏が社長就任
  16. 三輪車トラックの増産投資
  17. 四輪車に参入
  18. 小型四輪トラックを発売[3]
  19. 4輪トラック「D1100」「D1500」を発売[4]
  20. 軽3輪トラック「K360」を発売[4]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 営業利益率
マツダ1959年10月期売上高220.39億円売上高営業利益率8.5%
就任年社長氏名役職名
1920年海塚新八社長
松田重次郎
松田恒次
歴史詳細を読む東洋コルク工業の設立と三輪トラックからの四輪参入

筆者所見

コルク会社からの転身を決定したのは、軍需の下請に頼らない収益源の確保だった。軍工廠の下請は受注の変動が大きく、松田重次郎氏は1928年、馬車や荷車に代わる三輪トラックを独自の量産製品に据えた[1]。市場との接点が乏しい東洋工業に代わり、三菱商事の販売網が「マツダ号」の名を全国へ広めた[2]。製造と販売を別々の主体で固めた分業が、部品工場を消費財の製造業者へ変えた。三輪の首位は、四輪への本格参入を1958年まで遅らせる重荷にもなった。

  1. [1]東洋工業五十年史 沿革編 1920-1970（1972）「東洋工業の三輪トラック計画」
  2. [2]東洋工業五十年史 沿革編 1920-1970（1972）「三輪トラック直売制への移行」
安定成長期

1960年〜ロータリーエンジンによる乗用車進出と1975年の経営危機

  1. 軽乗用車を発売[3]
  2. NSU・バンケル社とロータリーエンジン業務提携[3]
  3. 軽乗用車「キャロル360」を発売[4]
  4. 小型乗用車を発売[3]
  5. 英パーキンス社とディーゼルエンジンで技術提携[4]
  6. 三次自動車試験場が完成[3]
  7. 初代「ボンゴ」を発売[4]
  8. 初代「ルーチェ」を発売[4]
  9. 宇品工場を新設[3]
  10. オーストラリアに子会社マツダモータースを設立[3]
  11. ロータリーエンジン量産化[4]
  12. カナダに子会社マツダモータースオブカナダを設立[3]
  13. フォード・日産と3社でJATCOの設立に合意[4]
  14. 米国販売拠点「マツダモータースオブアメリカ」を設立[4]
  15. 初代「カペラ」を発売[4]
  16. 米国に子会社マツダモーターオブアメリカを設立[3]
  17. 「サバンナ」を発売[4]
  18. 販売子会社を設立[3]
  19. 三次ディーゼルエンジン工場が完成[3]
  20. 赤字転落・経営危機
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
マツダ1978年10月期売上高6,863億円売上高当期純利益率0.4%
就任年社長氏名役職名
松田恒次
松田耕平
山崎芳樹

筆者所見

ロータリーエンジンの量産に託した単独路線は、外資の拒絶ではなく、技術と部品で外部と結ぶ選別型の独立だった。1961年2月、西独のNSU・バンケル社とロータリーエンジンで業務提携した[3]。1969年10月には、フォード・日産と3社でJATCOの設立に合意している[4]。資本は渡さず、技術は買い、部品は共同で賄うという線引きが、ロータリーという一点の差別化を支えた。燃費が問われた1975年の赤字転落を境に、線引きは資本の側から崩れ始めた。

  1. [3]有価証券報告書（2025年6月24日）
  2. [4]マツダ 公式サイト「沿革」（2026年10月）
安定成長期

1979年〜フォードとの資本提携と国内販売5チャンネル体制

  1. 住友銀行主導の再建[3]
  2. 5代目「ファミリア」を発売[4]
  3. 3代目「タイタン」を発売[4]
  4. マシニングセンタ「TMC-H40」「TMC-H60」を発売[4]
  5. 「オートラマ」を設立[4]
  6. 北米マツダ（MANA）を設立[4]
  7. 防府工場を新設
  8. 防府中関変速機工場が完成[3]
  9. 防府西浦乗用車工場を新設[3]
  10. マツダに商号変更[3]
  11. 現地生産子会社を新設
  12. 横浜研究所が完成[3]
  13. 米国に研究開発子会社を設立[3]
  14. 5チャネル体制の破綻[5]
  15. ドイツに欧州R&D事務所を開設[3]
  16. 防府第二工場を新設[3]
  17. フォードと米AAI社を均等出資合弁化[6]
  18. フォードと戦略的協業を発表
  19. フォードとの提携関係を強化[3]
  20. 現地生産子会社を設立
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
マツダ1995年3月期売上高22,041億円売上高当期純利益率-1.9%
就任年社長氏名役職名
山崎芳樹
山本健一
古田徳昌
和田淑弘

筆者所見

住友銀行主導の再建で得た資本の後ろ盾は、国内でトヨタと同じ系列数を構える攻めに使われた。1979年11月にフォードと資本提携を締結し、1989年には国内販売5チャンネル体制を発表した[3][5]。規模で劣る社が首位と同じ数の売り場を持てば、系列ごとに車種を揃える開発費と償却費は自社に残る。5チャネル体制は、販売の拡大が固定費の拡大と同義である点を軽く見た計画だった。バブル崩壊後の赤字は、1996年にフォードへ経営権を委ねる伏線になった。

  1. [3]有価証券報告書（2025年6月24日）
  2. [5]日経ビジネス「和田淑弘マツダ社長にフォード増資決断の背景を聞く」（1996年4月22日）
再建期

1996年〜フォード主導の再建とトヨタ自動車との資本業務提携

  1. フォードの出資引き上げ[5]
  2. フォードが出資比率を33.4%に引き上げ[3]
  3. タイのオートアライアンスで量産車の生産を開始[3]
  4. 現地生産子会社を設立
  5. 中国に長安フォードマツダエンジンを合弁で設立[3]
  6. 中国の長安フォード汽車に出資[3]
  7. 長安フォードマツダ汽車の南京工場で量産を開始[3]
  8. フォードの提携解消へ
  9. フォードが出資比率を13.8%に引き下げ[3]
  10. メキシコに住友商事と合弁で生産子会社を設立[3]
  11. 最終赤字転落・構造改革プランを策定
  12. 現地生産から撤退
  13. タイにパワートレインの生産子会社を設立[3]
  14. メキシコ工場で量産車生産を開始[3]
  15. タイの子会社でトランスミッションの量産を開始[3]
  16. フォードとの提携解消[7]
  17. トヨタとの資本業務提携[3]
  18. 米国にトヨタとの合弁生産会社を設立[3]
  19. TMT合弁で新工場を稼働・CX-50を量産
  20. 東京証券取引所プライム市場へ移行[3]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
マツダ2026年3月期売上高49,182億円売上高当期純利益率0.7%
就任年社長氏名役職名
和田淑弘
ヘンリー・ウォレス
ジェームズ・ミラー
マーク・フィールズ
ルイス・ブース
井巻久一
山内孝
小飼雅道
丸本明
毛籠勝弘

筆者所見

マツダの30年は、提携相手の交代より、出資の向きを片側から双方へ改めた点に意味がある。1996年5月にフォードが出資比率を33.4%へ引き上げ、2017年8月にはトヨタ自動車との資本業務提携に至った[3]。前者は危機の資金と引き換えに社長の座まで渡すフォードの出資引き上げであり、後者は金額をそろえた相互保有だった。出資の向きが変わったことで、商品と販売網の裁量はマツダに残った。規模と電動化投資の不足を協業で補う構図は、なお解消していない。

  1. [3]有価証券報告書（2025年6月24日）

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出典・参考
#年出所
[1]1972東洋工業五十年史 沿革編 1920-1970「東洋工業の三輪トラック計画」
[2]1972東洋工業五十年史 沿革編 1920-1970「三輪トラック直売制への移行」
[3]2025有価証券報告書（2025年6月24日）
[4]2026マツダ 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[5]1996日経ビジネス「和田淑弘マツダ社長にフォード増資決断の背景を聞く」（1996年4月22日）
[6]—有価証券報告書
[7]2017マツダ「トヨタ自動車株式会社との業務資本提携に関する合意書について」（2017年8月4日）

マツダの業績概況

マツダの業績サマリーを見るROEFCF自己資本比率＋303科目

同業他社の業績概況

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最終改定: 2026年10月