三菱合資会社を設立し、長崎造船所の事業一切を引き継いだ。岩崎家による事業統合の核として、その後の重工業部門への分岐の母体となった組織再編であった。

1930年代を通じて三菱重工は、海軍・陸軍向けの軍需製品の増産を強化。1934年に三菱航空機と三菱造船が合併して、三菱重工業を発足することで「艦艇・航空機・戦略」を量産する日本有数の軍需企業となった。造船では1938年に長崎造船所にて戦艦「武蔵」を竣工。航空機では1943年に零式艦上戦闘機の生産を開始。車両では1937年に丸子工場を神奈川県に新設して戦車の量産体制を構築した。

戦後の財閥解体による三菱重工の解体が決定。新三菱重工業・三菱日本重工業・三菱造船の3社に分割された

財閥解体で分離された旧三菱重工3社（新三菱重工業・三菱日本重工業・三菱造船）は再合併の検討を開始した。1963年7月、3社の取締役会で合併共同検討の方針を決議し、同年8月に合併準備室を発足した。合併で売上高3,000億円規模の大企業が誕生するため、公正取引委員会が独占禁止法抵触の有無を判断し、1964年1月までに「付帯した要請書」で抄紙機を除き問題ない旨を回答した。よって1964年6月1日、3社が合併し三菱重工業株式会社が発足した。

1971年度から1981年度にかけて、1次〜6次にわたり合計140機のF-4EJを防衛庁から受注。合計受注額は約1700億円。

米国市場での販売・サービス拠点としてMHI Americaを設立した。火力発電・産業機械の北米輸出を本格化させ、後年のミツビシパワー米国事業の母体に位置付けられる。

海外プラント案件における遅延で赤字転落

米国の火力発電事業展開のための現地法人として設立した。現Mitsubishi Power Americas, Inc.に至り、ガスタービン複合発電（GTCC）事業の海外戦略拠点となった。

日本輸送機を連結子会社化し、自社のフォークリフト事業と統合してニチユ三菱フォークリフト（現・三菱ロジスネクスト）を発足した。物流機器分野での国内再編であった。

航空エンジン事業を分社化し、三菱重工航空エンジンとして営業開始した。Pratt & Whitneyとの提携を踏まえ、民間航空エンジン分野の事業基盤を独立させた。

シーメンスVAIメタルズテクノロジーズと三菱日立製鉄機械を統合した英国法人Primetals Technologies, Limitedが営業開始した。製鉄機械事業の世界統合再編であった。

米国Concentric, LLCを連結子会社化した。データセンター向け電力ソリューション等の事業を取り込み、北米における電力インフラ事業を強化する動きであった。

GTCC・原子力・防衛宇宙を中心に受注好調で過去最高益を達成。特に防衛関連（航空機・艦艇など）も好調で、2023年度における防衛省向けの販売高は4,897億円（全社売上対比10.5%）