三菱重工業の沿革（1917〜2024年）

三菱重工業の創業から現在までの主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に一覧できる沿革（社史年表）ページです。 各年の売上高・純利益などの業績推移と、歴史的意義の解説をあわせて掲載しています。 社史・報道資料などの公開情報をもとに重要事項を判断の上、作成しています。

年度売上高純利益年月区分出来事歴史的意義
1917
1-12月
founding
三菱造船株式会社を設立
海運の不便から始まった造船参入——三菱財閥の垂直統合戦略
1921
1-12月
神戸造船所旧電気部を三菱電機として分離
造船所の非効率が生んだ電機会社——事業分離の合理性
1934
1-12月
商号を三菱重工株式会社に変更
1930年代を通じて三菱重工は、海軍・陸軍向けの軍需製品の増産を強化。1934年に三菱航空機と三菱造船が合併して、三菱重工業を発足することで「艦艇・航空機・戦略」を量産する日本有数の軍需企業となった。 造船では1938年に長崎造船所にて戦艦「武蔵」を竣工。航空機では1943年に零式艦上戦闘機の生産を開始。車両では1937年に丸子工場を神奈川県に新設して戦車の量産体制を構築した。
FY50
1950/3
財閥解体により3社に会社分割
戦後の財閥解体による三菱重工の解体が決定。新三菱重工業・三菱日本重工業・三菱造船の3社に分割された
FY53
1953/3
alliance
戦闘機の生産再開を決定（国内ライセンス生産）
ライセンス生産の先行参入が防衛産業の寡占を決定づけた
FY60
1960/3
YS-11の共同開発を開始
FY63
1963/3
新三菱重工業：キャタピラーと合弁・建設機械に参入
FY65
1965/3
新三菱重工業・三菱日本重工業・三菱造船の3社が合併（三菱重工業の発足）
財閥解体によって分離された旧三菱重工3社（新三菱重工業・三菱日本重工業・三菱造船）は、再合併の検討を開始。1963年7月に3社の取締役会において合併に関する共同検討を行う方針を決議し、同年8月に合併準備室を発足した。 合併によって売上高3,000億円規模の大企業が誕生することから、公正取引委員会が独占禁止法に抵触しないかの判断を実施し、1964年1月までに「付帯した要請書」を通じて抄紙機を除いて問題ない旨の回答をした。 1964年6月1日に新三菱重工業・三菱日本重工業・三菱造船の3社が合併して、三菱重工業株式会社を発足した。
長崎造船所で30万tドッグを新設
FY70
1970/3
関西電力美浜1号にPWRを導入
戦闘機F-4EJを受注
1971年度から1981年度にかけて、1次〜6次にわたり合計140機のF-4EJを防衛庁から受注。合計受注額は約1700億円。
FY71
1971/3
自動車部門を三菱自動車工業に移譲
FY76
1976/3
売上高
10,729億円
当期純利益
148億円
MU-300ビジネスジェットの開発開始
FY77
1977/3
売上高
12,179億円
当期純利益
179億円
FY78
1978/3
売上高
13,792億円
当期純利益
150億円
FY79
1979/3
売上高
12,748億円
当期純利益
96億円
ボーイング社とB767/777の事業契約を締結
FY80
1980/3
売上高
13,492億円
当期純利益
116億円
FY81
1981/3
売上高
13,256億円
当期純利益
121億円
FY82
1982/3
売上高
16,836億円
当期純利益
125億円
FY83
1983/3
売上高
16,418億円
当期純利益
128億円
FY84
1984/3
売上高
19,081億円
当期純利益
269億円
FY85
1985/3
売上高
19,997億円
当期純利益
359億円
FY86
1986/3
大幸工場を閉鎖（名古屋市大曽根）
FY89
1989/3
広島海洋機器工場を閉鎖
FY92
1992/3
売上高
27,898億円
当期純利益
1,056億円
FY93
1993/3
売上高
28,247億円
当期純利益
810億円
FY94
1994/3
売上高
27,843億円
当期純利益
798億円
FY95
1995/3
売上高
28,485億円
当期純利益
779億円
FY96
1996/3
売上高
30,161億円
当期純利益
1,037億円
FY97
1997/3
売上高
31,424億円
当期純利益
1,236億円
FY98
1998/3
売上高
30,961億円
当期純利益
606億円
FY99
1999/3
売上高
29,077億円
当期純利益
180億円
FY00
2000/3
売上高
28,750億円
当期純利益
-1,370億円
最終赤字に転落
海外プラント案件における遅延で赤字転落
FY01
2001/3
売上高
30,450億円
当期純利益
-203億円
FY02
2002/3
売上高
28,639億円
当期純利益
264億円
中期経営計画を策定・成長分野に集中
FY03
2003/3
売上高
25,938億円
当期純利益
343億円
長崎造船所でダイヤモンドプリンセスが火災
FY04
2004/3
売上高
23,734億円
当期純利益
217億円
PBR1倍割れを問題視
FY05
2005/3
売上高
25,907億円
当期純利益
40億円
FY06
2006/3
売上高
27,921億円
当期純利益
298億円
FY07
2007/3
売上高
30,685億円
当期純利益
488億円
ボーイングB787向けに主翼出荷を開始
FY08
2008/3
売上高
32,030億円
当期純利益
613億円
FY09
2009/3
売上高
33,756億円
当期純利益
242億円
FY10
2010/3
売上高
29,408億円
当期純利益
141億円
FY11
2011/3
売上高
29,037億円
当期純利益
301億円
FY12
2012/3
売上高
28,209億円
当期純利益
245億円
キャタピラーとの合弁契約を解消
FY13
2013/3
売上高
28,178億円
当期純利益
973億円
FY14
2014/3
売上高
33,495億円
当期純利益
1,604億円
三菱日立パワーシステムズを設立
FY15
2015/3
売上高
39,921億円
当期純利益
1,104億円
FY16
2016/3
売上高
40,468億円
当期純利益
638億円
客船の納期遅れで巨額損失
FY17
2017/3
売上高
39,140億円
当期純利益
877億円
FY18
2018/3
売上収益
40,856億円
当期利益
-73億円
FY19
2019/3
売上収益
40,783億円
当期利益
1,013億円
FY20
2020/3
売上収益
40,413億円
当期利益
871億円
三菱航空機が債務超過状態
FY21
2021/3
売上収益
36,999億円
当期利益
406億円
FY22
2022/3
売上収益
38,602億円
当期利益
1,135億円
FY23
2023/3
売上収益
42,027億円
当期利益
1,304億円
FY24
2024/3
売上収益
46,571億円
当期利益
2,220億円
過去最高益を達成
GTCC・原子力・防衛宇宙を中心に受注好調で過去最高益を達成。特に防衛関連（航空機・艦艇など）も好調で、2023年度における防衛省向けの販売高は4,897億円（全社売上対比10.5%）
  1. founding
    三菱造船株式会社を設立
    海運の不便から始まった造船参入——三菱財閥の垂直統合戦略
  2. 神戸造船所旧電気部を三菱電機として分離
    造船所の非効率が生んだ電機会社——事業分離の合理性
  4. 商号を三菱重工株式会社に変更

    1930年代を通じて三菱重工は、海軍・陸軍向けの軍需製品の増産を強化。1934年に三菱航空機と三菱造船が合併して、三菱重工業を発足することで「艦艇・航空機・戦略」を量産する日本有数の軍需企業となった。 造船では1938年に長崎造船所にて戦艦「武蔵」を竣工。航空機では1943年に零式艦上戦闘機の生産を開始。車両では1937年に丸子工場を神奈川県に新設して戦車の量産体制を構築した。

  5. 財閥解体により3社に会社分割

    戦後の財閥解体による三菱重工の解体が決定。新三菱重工業・三菱日本重工業・三菱造船の3社に分割された

  6. alliance
    戦闘機の生産再開を決定（国内ライセンス生産）
    ライセンス生産の先行参入が防衛産業の寡占を決定づけた
  7. YS-11の共同開発を開始
  8. 新三菱重工業：キャタピラーと合弁・建設機械に参入
  9. 新三菱重工業・三菱日本重工業・三菱造船の3社が合併（三菱重工業の発足）

    財閥解体によって分離された旧三菱重工3社（新三菱重工業・三菱日本重工業・三菱造船）は、再合併の検討を開始。1963年7月に3社の取締役会において合併に関する共同検討を行う方針を決議し、同年8月に合併準備室を発足した。 合併によって売上高3,000億円規模の大企業が誕生することから、公正取引委員会が独占禁止法に抵触しないかの判断を実施し、1964年1月までに「付帯した要請書」を通じて抄紙機を除いて問題ない旨の回答をした。 1964年6月1日に新三菱重工業・三菱日本重工業・三菱造船の3社が合併して、三菱重工業株式会社を発足した。

  10. 長崎造船所で30万tドッグを新設
  11. 関西電力美浜1号にPWRを導入
  12. 戦闘機F-4EJを受注

    1971年度から1981年度にかけて、1次〜6次にわたり合計140機のF-4EJを防衛庁から受注。合計受注額は約1700億円。

  13. 自動車部門を三菱自動車工業に移譲
  14. MU-300ビジネスジェットの開発開始
  15. ボーイング社とB767/777の事業契約を締結
  16. 大幸工場を閉鎖（名古屋市大曽根）
  17. 広島海洋機器工場を閉鎖
  18. 最終赤字に転落

    海外プラント案件における遅延で赤字転落

  19. 中期経営計画を策定・成長分野に集中
  20. 長崎造船所でダイヤモンドプリンセスが火災
  21. PBR1倍割れを問題視
  22. ボーイングB787向けに主翼出荷を開始
  23. キャタピラーとの合弁契約を解消
  24. 三菱日立パワーシステムズを設立
  25. 客船の納期遅れで巨額損失
  26. 三菱航空機が債務超過状態
  27. 過去最高益を達成

    GTCC・原子力・防衛宇宙を中心に受注好調で過去最高益を達成。特に防衛関連（航空機・艦艇など）も好調で、2023年度における防衛省向けの販売高は4,897億円（全社売上対比10.5%）

参考文献・出所

有価証券報告書 沿革
三菱重工業社史
日本近代造船史
三菱重工業 有報
日経ビジネス
有価証券報告書
決算説明資料
三菱重工業 プレスリリース
IR 決算説明QA FY25-3Q 2026/2
三菱重工業 2024事業計画
プレスリリース 防衛生産能力拡大