1909年10月の鈴木式織機製作所の創業から10年を経て、1920年3月に鈴木式織機株式会社として改組設立した。個人経営から株式会社化することで、織機事業の本格的な拡大体制を整えた。これが現在のスズキの法人格上の起点となった。

鈴木式織機と同じく浜松で事業を展開していた本田技研（ホンダ）が二輪車で業容を拡大していたことに刺激され、スズキも二輪車への参入を決定した。1952年6月に鈴木式織機は二輪車「パワーフリー号」を発売。2サイクル36ccのオートバイであり、先発企業であるホンダに追随した。

1954年にスズキは念願の四輪乗用車参入を決め、社名を「鈴木自動車工業」に変更した。二輪車から本格的な乗用車メーカーへの転身を目論んだ。しかし、自動車業界はトヨタ・日産がシェアを握り、三輪はマツダ・ダイハツ、高級車はプリンス自動車（1965年に日産と合併）が押さえており、後発スズキに残された市場は軽自動車であった。よって、本格乗用車ではなく軽自動車に焦点を絞って四輪に参入した。

鈴木自動車工業は新事業である二輪車および四輪車の量産に専念するため、祖業である織機（繊維機械部門）の分離を決定。1961年に鈴木式織機株式会社を子会社として設立し、鈴木自動車工業の繊維機械部門を同社へ移管した。

二輪車の増産および、四輪車の本格参入にあたって、静岡県内を中心に工場を新設。このうち、磐田工場（1967年新設）と湖西工場（1970年新設）が四輪車生産の拠点となった。

1963年8月に米国に直営販売会社U.S. Suzuki Motor Corp.を設立した。当時はまだ二輪車事業中心の時期であり、二輪車輸出の現地販売チャネルを確保するための拠点設立であった。

1965年4月に船外機部門に進出し、二輪・四輪・船外機という現在まで続く主要事業構成の一角を形成した。汎用エンジン技術の応用展開により、自動車以外の領域でも収益源を多様化した。

1975年5月にパキスタンで四輪車の海外生産を初めて開始した。後のインド・マルチ参入(1982年)に先立つ南アジア生産経験となり、新興国における軽自動車・小型車生産のノウハウ蓄積の起点となった。

1990年10月に鈴木自動車工業株式会社からスズキ株式会社へ社名変更した。「自動車」を社名から外し、二輪・四輪・船外機・汎用エンジンなどを横断するグループ全体の総称ブランドとして「スズキ」を統一的に押し出す形を取った。

1991年4月にハンガリーにMagyar Suzuki Corporation Ltd.を設立した。冷戦終結直後の中東欧地域での先行投資であり、欧州市場向け小型車生産の現地拠点として位置づけられた。インドに続く海外生産の柱としての欧州拠点構築であった。

1996年にインドで政権交代が起こり、外資企業に対する風当たりが強くなった。すでにインドでシェアを確保していたスズキも批判と対象となった。この過程で、インドマルチ社の社長人事をめぐって、インド政府とスズキが対立するに至った。スズキはインド政府との話し合いの末、マルチ社への出資比率を54%に高めることで連結子会社化を決定。以後、スズキはインドマルチ社をインド事業における子会社として運営し、四輪車生産のための設備投資を積極化した。

2002年11月にインドネシアのPT Indomobil Suzuki Internationalを子会社化した。インドのマルチ子会社化(同年5月)と並ぶ動きであり、東南アジアにおいてもグループ運営権を握る形へ移行した。

2003年7月にインドのMaruti Udyog Ltd.がムンバイ証券取引所等に上場した。1982年の合弁出資、2002年の子会社化を経て、現地市場での株式公開によりインド事業の財務的自立度を高めた。すなわち、インド市場での「現地企業」としての存在感が一段と強まった。

スズキはグローバルな販売を見据えた小型車として「スイフト」を開発。欧州においてデザインおよび走行性能などを改善し、2004年から販売を開始した。

鈴木修氏の娘婿であり、後継者候補であった小野専務（当時52歳）が急逝。78歳であった鈴木修会長は社長を兼務し、スズキの経営トップを続投した

提携先のGMが2008年に経営破綻したことを受けて、GMは保有するスズキの株式売却を決定。1981年から続いた提携関係に終止符を打った

2014年3月にインドにSuzuki Motor Gujarat Private Ltd.を設立した。マルチ・スズキ・インディアの主力工場(ハリヤナ州)に続く第二拠点として、グジャラート州での量産体制を構築する動きであった。後の2024年新工場計画にもつながるインド増産戦略の中継点となった。

2017年2月にトヨタ自動車との業務提携に向けた覚書を締結した。2016年の検討開始から1年弱を経て、両社の補完関係(トヨタの電動化・スズキの小型車)を前提とする協業協議を正式化した。すなわち、後の2019年資本提携へつながる第一段階となった。

2016年にスズキとトヨタは業務提携の検討を開始。2019年3月までにトヨタの電動化技術とスズキの小型車技術に補完関係があると判断し、協業の具体検討に入った。2019年8月に資本提携を発表し、スズキは第三者割当増資でトヨタにスズキ株4.9%を960億円で割り当てる一方、スズキも480億円相当のトヨタ株を取得する方針を示した。株式の相互持合により協業関係を強化した。

2022年4月の東京証券取引所市場区分見直しにより、市場第一部からプライム市場へ上場市場を移行した。

2024年1月にスズキは、インドのグジャラート州政府と新工場の建設で合意。クジャラート州内に年産100万台の大規模量産工場の新設を計画（すでに稼働しているクジャラート工場とは別の新工場）。投資予定額は約6000億円。

元社長・会長であり、スズキ創業家である鈴木修氏が2024年12月に94歳で逝去。1978年6月にスズキの社長に就任して以来、2021年に当時91歳で会長を退任するまで経営トップを歴任した。鈴木修氏はスズキの社長として、インドでの乗用車展開を中心とするグローバル企業に育成しつつ、大手企業（GM・VW・トヨタ）とのアライアンスを志向。後発乗用車メーカーという不利な立場ではあったが、他社から買収されずに独立した自動車メーカーとして存続させた。