太陽誘電の歴史

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沿革

1943年に佐藤彦八氏が設立し誘電体材料を研究した東京電気化学工業が起源。

1984年にニッケル電極の大容量MLCCを世界で初めて商品化し、1988年にはThat'sブランドで世界初のCD-Rを送り出した。MLCCで村田製作所・サムスン電機に次ぐ業界3位の電子部品メーカーである。

1950年1970年1972年1988年2015年2026年太陽誘電1950年コンデンサ専業で創業株式上場1970年東証二部に上場脱磁器コンデンサ1972年多角化を決定決断CD-R1988年世界初の商品化決断光記録メディア2015年事業から完全撤退決断
太陽誘電 有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」
太陽誘電
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
3,553億円
売上高純利益率
4.2%
神崎綿貫登坂佐瀬
売上高19億円売上高140億円売上高884億円売上高1,865億円売上高2,403億円売上高3,553億円純利益率4.9%純利益率0.6%純利益率8.7%純利益率1.7%純利益率6.1%純利益率4.2%1961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1950年〜磁器コンデンサでの創業と「脱磁器コンデンサ」の多角化

  1. 磁器コンデンサ専業メーカーとしての創業[1]創業
  2. チタン酸バリウムセラミックコンデンサ商品化[2]
  3. 本社を東京都千代田区に移転[3]
  4. 小型フェライトコアの生産を開始[4]
  5. 高崎工場を新設[3]
  6. 榛名工場を新設[3]
  7. 技術研究所を開設[4]
  8. 初の海外子会社を設立
  9. 中之条工場を新設[3]
  10. 製造会社の太陽化学工業を設立[3]
  11. 東京証券取引所第二部に株式上場[3]
  12. 「脱磁器コンデンサ」方針表明[5][6]祖業・主力事業の転換
  13. 韓国に製造会社の韓国太陽誘電を設立[3]
  14. 東京証券取引所市場第一部に指定[3]
  15. 本社を東京都台東区上野1丁目に移転[3]
  16. 香港に販売会社の香港太陽誘電を設立[3]
  17. 米国に販売会社のTAIYO YUDEN (U.S.A.)を設立[3]
  18. 玉村工場を新設（コンデンサ量産）
  19. アジアでの海外生産を本格化[4]
  20. 円高による希望退職者200名募集
  21. ドイツに販売会社のTAIYO YUDEN (DEUTSCHLAND)を設立[3]
  22. 製造会社の赤城電子を設立[3]
  23. That'sブランドでオーディオテープ参入
第1章誘電体研究から出発した受動部品専業の原点
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
太陽誘電1983年2月期売上高408.9億円売上高当期純利益率5.1%
安定成長期

1984年〜ニッケル電極MLCCとCD-Rの世界初商品化

  1. 創業者の佐藤彦八氏が社長を退任
  2. ニッケル電極大容量MLCCの世界初商品化[5][6]
  3. EMC対策技術センターを開設[4]
  4. 八幡原工場を新設[3]
  5. 本社を東京都台東区上野6丁目に移転[3]
  6. CD-Rの世界初商品化[2]隣接領域への展開
  7. 製造会社を設立[3]
  8. 製造会社のザッツ福島を設立[3]
  9. ビデオテープ事業の商業化断念
  10. 積層チップインダクタを商品化[4]
  11. ハイブリッドICから撤退
  12. 現地生産を開始
  13. 電源回路用巻線チップインダクタを商品化[4]
  14. 記録容量4.7GBのDVD-Rを商品化[4]
  15. R&Dセンターを開設し総合研究所を移転[3]
  16. 海外4生産拠点を同時立ち上げ[4]
  17. 中国・広東に製造会社を設立[3]
  18. 韓国に製造会社の韓国慶南太陽誘電を設立[3]
  19. Bluetooth規格Ver.1.1認証を世界で初めて取得[4]
  20. 1005タイプNi電極積層セラミックコンデンサで1μFの大容量化[4]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
太陽誘電2001年3月期売上高1,899億円売上高当期純利益率10.7%
低迷期

2002年〜不採算品目の削減と希望退職330名の構造改革

  1. 中国に販売会社の太陽誘電（上海）電子貿易を設立[3]
  2. 不採算品目を10%削減・重点投資
  3. 新潟太陽誘電を設立（コンデンサ増産）
  4. 電波暗室棟をR&Dセンター内に開設[4]
  5. 中国に製造会社の太陽誘電（天津）電子を設立[7]
  6. SMDパワーインダクタ「NRシリーズ」を商品化[4]
  7. 中国に販売会社の太陽誘電（深圳）電子貿易を設立[7]
  8. 世界最小サイズのGPS用セラミックチップアンテナを商品化[4]
  9. 銅コア採用の部品内蔵配線板「EOMIN」を世界で初めて量産化[4]
  10. 太陽誘電投資を設立[3]
  11. 昭栄エレクトロニクスの株式を取得[7]
  12. 玉村工場新棟竣工・中紀精機を子会社化買収
  13. 有機色素記録層の追記型ブルーレイディスクを世界で初めて商品化[4]
  14. 太陽誘電モバイルテクノロジーを子会社化[3]買収
  15. 0402サイズで0.1μFの積層セラミックコンデンサを商品化[4]
  16. タイに販売会社のTAIYO YUDEN TRADING (THAILAND)を設立[3]
  17. 積層セラミックコンデンサで220μFを世界で初めて実現[4]
  18. 希望退職330名募集・構造改革
  19. メタル系パワーインダクタ「MCOIL」を商品化[4]
  20. 積層セラミックコンデンサで470μFを世界で初めて実現[4]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
太陽誘電2014年3月期売上高2,082億円売上高経常利益率5.9%
就任年社長氏名役職名
神崎芳郎
綿貫英治
転換期

2015年〜光記録メディア事業からの撤退とエルナーの子会社化

  1. 光記録メディア事業撤退[2]事業売却・撤退
  2. 0603サイズ積層セラミックコンデンサで世界最薄の0.11mm厚を実現[4]
  3. 本社を東京都中央区京橋に移転[3]
  4. 0603サイズ4端子積層セラミックコンデンサを世界で初めて商品化[4]
  5. エルナーを子会社化（アルミ電解コンデンサ）買収
  6. 静電容量1,000μFの積層セラミックコンデンサを世界で初めて開発[4]
  7. 1005サイズのメタル系パワーインダクタを世界で初めて商品化[4]
  8. 製造会社を設立[3]
  9. 車載向け積層タイプのメタル系パワーインダクタを世界で初めて商品化[4]
  10. 新川崎センター「SOLairoLab」を開設[4]
  11. 中期経営計画2025を策定
  12. 東京証券取引所プライム市場へ移行[3]
  13. 転換社債で500億円を調達
  14. 積層メタル系パワーインダクタで165℃対応を世界で初めて実現[4]
  15. メタル系パワーインダクタで世界最薄の0.33mm厚を実現[4]
  16. 販売法人を設立[3]
  17. AIサーバー向け1005サイズ22μFの基板内蔵対応MLCCを商品化[4]
  18. 2012サイズで100μFの基板内蔵対応積層セラミックコンデンサを商品化[4]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
太陽誘電2026年3月期売上高3,553億円売上高営業利益率5.6%
就任年社長氏名役職名
綿貫英治
登坂正一
佐瀬克也
出典・参考7件
出典・参考
  • [1]証券アナリストジャーナル、10巻1号）（1972年1月）
  • [2]太陽誘電 有価証券報告書 第84期（2025年3月期）【沿革】（2025年3月）
  • [3]有価証券報告書（2025年6月24日）
  • [4]太陽誘電 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [5]証券アナリストジャーナル 1972年1月号（10巻1号）「太陽誘電
  • [6]脱磁器コンデンサ・多角化を推進」（佐藤彦八社長 講演要旨・ 東京）（1971年12月14日）
  • [7]有価証券報告書 第78期（2019年6月28日）

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最終改定: 2026年10月