太陽誘電の歴史

佐藤航空機無線器材から太陽誘電の設立へ

戦時中の1943年に佐藤彦八氏（太陽誘電・創業者）は、佐藤航空機無線器材を設立。佐藤氏が研究していた「磁気コンデンサ」「ステアタイト磁気絶縁体」の生産を開始した。その後の経緯は不明だが、終戦を経て、1950年に太陽誘電株式会社を設立。佐藤航空機無線器材の事業を継承し、磁気コンデンサなどの電子部品の生産を開始した。

このため、太陽誘電の会社設立は1950年に相当するが、事業面における創業は佐藤無線航空器材が設立された1943年に相当する。

群馬県に工場を集中・ラジオ向け部品の需要増加に対応

1950年代前半を通じてラジオの民間放送が開始されたことでラジオ向け部品の需要が急増。太陽誘電はラジオ向けの磁気コンデンサを生産することで業容を拡大した。

太陽誘電は生産拠点を群馬県内に集中配置。会社設立時点で「芝塚・前橋・室田」の3工場を新設し、その後も群馬県内において工場を新設した。この経緯から、太陽誘電の生産拠点は、2024年の現在も群馬県に集中している。

円高ドル安の進行で国内生産による採算が悪化。全従業員数の約13%に相当する200名の削減を決定し、希望退職者を募集

1984年に創業者の佐藤彦八氏が社長退任。後任社長として川田貢氏が社長に就任。佐藤家による同族経営は志向せず。

コンデンサの増産のため、生産子会社として新潟太陽誘電を上越市に施設。2008年1月に工場を竣工

記録メディア事業における業績低迷を受けて希望退職者330名の募集を決定。2012年3月期に事業構造改革費用42億円を特別損失として計上した。

DVDなど記録メディアの販売不振により40%の減産を決定。生産拠点であるザッツ福島（伊達市）において、70億円の設備に関する減損を計上。その後も業績は好転せず、2015年に光記録メディアから撤退した。

玉村工場・八幡原工場・R&Dセンターを中心にコンデンサの増産投資を決定。投資予定額は年間240億円。

MLCCの量産を受けて、ユーロ建ての転換社債500億円の発行を決定。社債が全て株式に転換された場合の希薄化は約9%