結果

太陽誘電の長期業績

1950年〜2024年
売上高
■単体 | ■連結 (単位:億円)
3,226億円
売上高:2024/3
売上高_当期純利益率
○単体 | ○連結
2.5%
利益率:2024/3
CF

キャッシュフローの長期推移

連結優先
営業CF
単位:億円
投資CF
単位:億円
財務CF
単位:億円
PL

売上高の長期推移

売上高・売上収益ベース(連結優先)| 単位:億円
セグメント売上高
2024/3 | 連結
コンデンサ
-
2058億円
インダクタ
-
555億円
複合デバイス
-
349億円
その他
-
263億円
PL

税引後利益の長期推移

税引後利益・当期純利益・当期利益ベース(連結優先)| 単位:億円
営業利益
2024/3 | 連結
コンデンサ
-
億円
インダクタ
-
億円
複合デバイス
-
億円
その他
-
億円
1950
3月

太陽誘電株式会社を設立

佐藤航空機無線器材から太陽誘電の設立へ

戦時中の1943年に佐藤彦八氏(太陽誘電・創業者)は、佐藤航空機無線器材を設立。佐藤氏が研究していた「磁気コンデンサ」「ステアタイト磁気絶縁体」の生産を開始した。その後の経緯は不明だが、終戦を経て、1950年に太陽誘電株式会社を設立。佐藤航空機無線器材の事業を継承し、磁気コンデンサなどの電子部品の生産を開始した。

このため、太陽誘電の会社設立は1950年に相当するが、事業面における創業は佐藤無線航空器材が設立された1943年に相当する。

群馬県に工場を集中・ラジオ向け部品の需要増加に対応

1950年代前半を通じてラジオの民間放送が開始されたことでラジオ向け部品の需要が急増。太陽誘電はラジオ向けの磁気コンデンサを生産することで業容を拡大した。

太陽誘電は生産拠点を群馬県内に集中配置。会社設立時点で「芝塚・前橋・室田」の3工場を新設し、その後も群馬県内において工場を新設した。この経緯から、太陽誘電の生産拠点は、2024年の現在も群馬県に集中している。

1950年
3月
太陽誘電株式会社を設立・群馬県内で3工場を稼働(芝塚・前橋・室田)
1950年
3月
磁気コンデンサ・ステア隊と磁気絶縁体の生産を開始
1954年
6月
本社を群馬県高崎市から東京千代田区神田に移転
1954年6月
フェライトの生産開始
1955年8月
群馬県の各工場で増産投資
1955年
8月
三の倉工場を新設
1956年
5月
江木工場を新設(前橋工場を閉鎖)
1957年
5月
芝塚工場を閉鎖
1958年
10月
榛名工場を新設(室田工場を閉鎖)
1963年2月
インダクタの生産開始
決算
太陽誘電の業績
1963年2月期(単体)
売上高
12
億円
当期純利益
0.71
億円
1967年5月
アジアへの生産移管を開始
1967年
5月
台湾に現地法人を設立
1972年
11月
韓国(馬山)に現地法人を設立
1974年
6月
香港に現地法人を設立
1976年
12月
韓国(忠武)に現地法人を設立
決算
太陽誘電の業績
1968年2月期(単体)
売上高
31
億円
当期純利益
1.05
億円
1969年12月
中之条工場を新設
決算
太陽誘電の業績
1970年2月期(単体)
売上高
72
億円
当期純利益
6.9
億円
1970年3月
東京証券取引所第2部に株式上場
1970年
3月
東京証券取引所第2部に株式上場
1973年
1月
東京証券取引所第1部に株式上場
決算
太陽誘電の業績
1971年2月期(単体)
売上高
78
億円
当期純利益
6.3
億円
1977年9月
玉村工場を新設(コンデンサ量産)
決算
太陽誘電の業績
1978年2月期(単体)
売上高
174
億円
当期純利益
6
億円
1978年3月
東南アジアで現地生産を開始
1978年
3月
シンガポールに現地法人を新設
1988年
12月
フィリピンに現地法人を新設
1995年
4月
マレーシアに現地法人を新設
決算
太陽誘電の業績
1979年2月期(単体)
売上高
191
億円
当期純利益
6.6
億円
1978年6月
希望退職者を募集

円高ドル安の進行で国内生産による採算が悪化。全従業員数の約13%に相当する200名の削減を決定し、希望退職者を募集

決算
太陽誘電の業績
1979年2月期(単体)
売上高
191
億円
当期純利益
6.6
億円
出所
参考文献
日経ビジネス, 1978/6/5
1982年9月
生産品目を拡大(磁気テープ・太陽電池・CD-R)
1982年
9月
磁気オーディオテープの生産開始(That'sブランド)
1983年
3月
太陽電池の生産開始
1986年
10月
八幡原工場を新設(磁気テープ量産)
1988年
12月
CD-Rの生産開始
1988年
12月
ビデオ用磁気テープの生産開始
決算
太陽誘電の業績
1983年2月期(単体)
売上高
408
億円
当期純利益
21
億円
1984年
創業者の佐藤彦八氏が社長退任

1984年に創業者の佐藤彦八氏が社長退任。後任社長として川田貢氏が社長に就任。佐藤家による同族経営は志向せず。

決算
太陽誘電の業績
1985年2月期(単体)
売上高
661
億円
当期純利益
41
億円
1988年3月
米XENTECを買収
1991年2月
ビデオ用磁気テープから撤退
1983年
ビデオ用磁気テープの開発開始
1988年
12月
ビデオ用磁気テープの生産開始
1991年
2月
ビデオ用磁気テープの生産中止(撤退)
決算
太陽誘電の業績
1991年3月期(単体)
売上高
771
億円
当期純利益
4
億円
1992年11月
ハイブリットICから撤退
決算
太陽誘電の業績
1993年3月期(連結)
売上高
785
億円
当期純利益
-17
億円
1994年12月
中国で現地生産を開始
1994年
12月
東莞太陽誘電有限公司を設立
1999年
9月
太陽誘電(広東)有限公司を設立
2002年
3月
太陽誘電(上海)電子貿易有限公司を設立
2004年
2月
太陽誘電(天津)電子有限公司を設立
2004年
7月
太陽誘電(深圳)電子貿易有限公司を設立
2007年
1月
太陽誘電(中国)投資有限公司を設立
決算
太陽誘電の業績
1995年3月期(連結)
売上高
871
億円
当期純利益
52
億円
1998年11月
R&Dセンターを新設
決算
太陽誘電の業績
1999年3月期(連結)
売上高
1214
億円
当期純利益
48
億円
2002年11月
不採算品目を10%削減・20〜30品目に重点投資
決算
太陽誘電の業績
2003年3月期(連結)
売上高
1537
億円
当期純利益
29
億円
従業員数
15791
営業CF
289
億円
投資CF
-56
億円
財務CF
-134
億円
2007年1月
新潟太陽誘電を設立

コンデンサの増産のため、生産子会社として新潟太陽誘電を上越市に施設。2008年1月に工場を竣工

決算
太陽誘電の業績
2007年3月期(連結)
売上高
2212
億円
当期純利益
129
億円
従業員数
20387
営業CF
289
億円
投資CF
-337
億円
財務CF
75
億円
2007年3月
昭栄エレクトロニクスを買収
決算
太陽誘電の業績
2007年3月期(連結)
売上高
2212
億円
当期純利益
129
億円
従業員数
20387
営業CF
289
億円
投資CF
-337
億円
財務CF
75
億円
2007年5月
玉村工場の新棟を竣工・コンデンサ増産
決算
太陽誘電の業績
2008年3月期(連結)
売上高
2382
億円
当期純利益
106
億円
従業員数
20117
営業CF
297
億円
投資CF
-437
億円
財務CF
128
億円
2008年
日本ビクターからブランド取得
決算
太陽誘電の業績
2009年3月期(連結)
売上高
1854
億円
当期純利益
-143
億円
従業員数
17478
営業CF
156
億円
投資CF
-256
億円
財務CF
97
億円
2011年4月
タイに販売現地法人を設立
決算
太陽誘電の業績
2012年3月期(連結)
売上高
1837
億円
当期純利益
-215
億円
従業員数
16194
営業CF
55
億円
投資CF
-289
億円
財務CF
113
億円
2012年3月
希望退職者を募集

記録メディア事業における業績低迷を受けて希望退職者330名の募集を決定。2012年3月期に事業構造改革費用42億円を特別損失として計上した。

決算
太陽誘電の業績
2012年3月期(連結)
売上高
1837
億円
当期純利益
-215
億円
従業員数
16194
営業CF
55
億円
投資CF
-289
億円
財務CF
113
億円
2015年12月
光記録メディアから撤退

DVDなど記録メディアの販売不振により40%の減産を決定。生産拠点であるザッツ福島(伊達市)において、70億円の設備に関する減損を計上。その後も業績は好転せず、2015年に光記録メディアから撤退した。

1989年
8月
生産子会社としてザッツ福島を設立(伊達市)
2011年
3月
記録メディアで減損
減損損失 70.3 億円
2015年
12月
光記録メディアから撤退
決算
太陽誘電の業績
2016年3月期(連結)
売上高
2403
億円
当期純利益
147
億円
従業員数
18810
営業CF
382
億円
投資CF
-353
億円
財務CF
-20
億円
2021年4月
中期経営計画2025を策定
決算
太陽誘電の業績
2022年3月期(連結)
売上高
3496
億円
当期純利益
543
億円
従業員数
22312
営業CF
673
億円
投資CF
-506
億円
財務CF
-147
億円
2023年4月
国内でコンデンサ増産投資

玉村工場・八幡原工場・R&Dセンターを中心にコンデンサの増産投資を決定。投資予定額は年間240億円。

決算
太陽誘電の業績
2024年3月期(連結)
売上高
3226
億円
当期純利益
83
億円
従業員数
21823
営業CF
511
億円
投資CF
-827
億円
財務CF
376
億円
2023年11月
転換社債で500億円を調達

MLCCの量産を受けて、ユーロ建ての転換社債500億円の発行を決定。社債が全て株式に転換された場合の希薄化は約9%

証言

決算
太陽誘電の業績
2024年3月期(連結)
売上高
3226
億円
当期純利益
83
億円
従業員数
21823
営業CF
511
億円
投資CF
-827
億円
財務CF
376
億円
内容の正確性、完全性および適時性を保証しません