東京工業大学の加藤与五郎博士と武井武博士が世界初の酸化物磁性体「フェライト」を発明。1932年に特許を取得。TDK創業の原点となった基礎研究。

TDKは世界に先駆けてフェライトコアを製品化し、日本の無線通信機やラジオに採用された。蒲田工場を新設し、本格的な量産を開始。

創業翌々年に東京・蒲田工場を新設し、フェライトコアの量産体制を整備した。世界初の酸化物磁性体の本格的な工業化に踏み出した拠点となった。

GHQが雑音の少ないスーパーヘテロダイン方式のラジオ生産のみを認める通達を交付。この方式には中間周波トランスが必要で、部品としてフェライトコアが不可欠であった。TDKはラジオ部品メーカーとして戦後の急成長を遂げる。

フェライトの焼成技術を応用し、セラミックコンデンサーの生産を開始。現在の受動部品事業（売上構成比25.4%）の起点となった。

東京・清水工場を開設し、磁気録音テープの生産を開始した。1953年の製品第1号発売へつながる量産設備の整備にあたり、後の磁気テープ世界首位の出発点となった。

1951年に開発に着手した磁気テープの最初の製品を発売。保磁力は不十分だったが、磁気テープ事業の出発点となった。

磁気テープの品質向上に注力した結果、NHKの放送用テープとして認定され、200巻を受注。品質の公的認定を得た。

事業部制組織形態を採用した。フェライト・磁気テープ・コンデンサと多角化が進んだ製品群を効率的に運営するための社内体制を整えた。

TDK Electronics Corporationを設立。海外拠点展開の起点。

ニューヨークのCEショウに世界初の音楽用カセットテープ「SD（Super Dynamic）カセット」を出品。1966年にフィリップスと特許契約を結び国産第1号カセットテープを生産したTDKが、自社ブランドで音楽用途に特化した製品を開発。1969年に国内発売。

長野県佐久市に千曲川工場を竣工し、磁気テープの本格量産を開始した。1968年のSDカセット発表に続く生産能力増強であり、1970年代の世界シェア拡大を支えた。

国際資本市場への進出。後のニューヨーク証券取引所上場（1982年）の布石。

千葉県成田市に成田工場を竣工し、希土類磁石の生産を開始した。受動部品から磁石・記録ヘッドへと製品ポートフォリオを広げる動きの一環となった。

過去最高水準の収益性。1970年代後半から1982年にかけて営業利益率19%前後を維持し、超高収益体質を実現した。

オーディオテープとビデオテープを合わせた生産金額ベースで世界首位。市場規模4,170億円。ソニー21.5%、日立マクセル18.0%を大きく引き離した。

日本企業として8番目のNYSE上場。1983年にはロンドン証券取引所にも上場。

山梨県甲西町に甲府南工場を竣工し、磁気ヘッドの生産を開始した。1986年のSAE Magnetics買収につながる磁気ヘッド事業の国内基盤を整えた拠点となった。

旧社名「東京電気化学工業株式会社」から変更。ブランドの世界統一を図った。

ロンドン証券取引所に上場した。1982年のNYSE上場と合わせ、TDKは日米欧三市場で株式が取引される国際企業としての体裁を整えた。

当時の日本では社債発行には銀行の担保保証が一般的だったが、TDKの財務体質の良さが認められ、国内初の完全無担保普通社債の発行が実現した。

香港のHDD用磁気ヘッド製造会社SAE Magnetics (H.K.) Ltd.を買収。テープ市場の成熟化を見据えた先手の事業転換であり、磁性技術をHDD用ヘッドに応用する戦略的M&A。

ITバブル崩壊と中国の台頭により、営業赤字437億円に転落。構造改革費用360億円を計上し、853名を人員削減。澤部肇社長が「売上が伸びなくても利益が出る体質」への転換を推進。

Invensys plcから電源事業ラムダパワーグループを買収した。電源・パワーマネジメント領域に本格参入し、2008年のデンセイ・ラムダ完全子会社化につながる流れを形成した。

約1,700億円でEPCOS AGを買収。TDK過去最大の買収。携帯電話向け高周波部品（SAWフィルター等）の事業基盤を獲得し、受動部品事業を大幅に強化した。

会社分割によりTDK-EPC株式会社を設立した。EPCOS買収後の電子部品事業の運営体制を整え、グローバルな製品ライン統合を進めるための組織枠組みを整えた。2020年7月にTDK本体へ吸収合併された。

2014年3月に子会社メディアテックを清算し、磁気テープの生産から完全撤退。1953年の製品第1号発売から60年の歴史に幕を下ろした。

MEMS（微小電気機械システム）センサメーカーを買収し、センサ事業を強化。2016年のMicronas買収（磁気センサ）と合わせ、センサ応用製品事業の基盤を構築した。

2023年3月期の連結売上高は2兆1,808億円。ATLのリチウムイオン電池事業の成長により、初の売上高2兆円超を達成。

2025年3月期の連結売上高は2兆2,048億円、営業利益2,242億円（営業利益率10.2%）。フェライトの工業化から始まった企業は、エナジー応用製品が売上の過半を占める電子部品メーカーに変貌した。