1935
12月

東京電気化学工業株式会社を設立

背景
TDK創業者の斉藤憲三氏について
TDKの創業者は齋藤憲三氏である。戦前を通じて農村の経済振興を熱心に行う人物であり、TDKの創業前には「アンゴラウサギの毛皮」に着目した...
設立
東京電気化学工業を設立
1935年12月に斉藤憲三氏は「東京電気化学工業(現TDK)」を設立するとともに、加藤・武井の両氏からフェライトに関する特許実施権を譲り...
財務
大手繊維メーカーの鐘紡が出資
フェライトの製造には10万円の設備投資が必要であったが、会社設立時は2万円の資本金しか捻出できず、TDKの設立後は資金を募ることが経営課...
投資
蒲田工場を新設
鐘紡からの支援を受けて、1937年に蒲田工場(東京大田区)を新設してフェライトの製造を開始した。なお、フェライトの市場が限られていたため...
販売
アンリツに納入成功
販売面ではカネボウからTDKに転職した素野福次郎氏が営業活動に従事。東京に拠点を置く無線メーカー(アンリツ・日本無線・国際電気・東芝・N...
販売
松下電器に納入成功
1940年前後に、TDKは松下電器(パナソニック)に対してラジオ用のフェライトの納入に成功した。ただし修理が難しいという理由で1年で生産...
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1931年
加藤博士と武井博士がフェライトを発明
1935年
12月
東京電気化学工業株式会社を設立
会社設立時の資本金 2 万円
1936年
10月
カネボウがTDKに出資
カネボウからの出資額 10 万円
1937年
7月
蒲田工場を新設
1940年
7月
平沢工場を新設
1935年12月
齋藤憲三氏が代表取締役社長に就任
1946年
GHQのスーパーヘテロダイン令でラジオ向けフェライトニーズが急増

終戦直後にGHQは日本を統治する上でラジオ放送を重視。ラジオを聞き取りやすいものにするため、雑音が少ない「スーパーヘテロダイン方式のラジオ生産だけを認める」という通達を出した。この方式には中間周波トランスが必要であり、その部品としてフェライトコアが必須となった。このため、ラジオ製造のためには、TDKが製造するフェライトコアの部品が必須となり、TDKはラジオ部品メーカーとして急成長を遂げることになった。

1947年6月
山崎貞一氏が代表取締役社長に就任
1951年
セラミックコンデンサーの生産開始

フェライトの焼成技術を応用してセラミックコンデンサーの製造を開始

1961年9月
東京証券取引所に株式上場
1966年6月
カセットテープの販売を開始

磁気録音テーブでソニーから遅れ

カセットテープ時代の到来

1950年
録音テープの研究開始(ソニーが先発)
1952年
12月
清水工場を新設(東京都目黒区)
1965年
フィリップス社がカセットテープを開発
1966年
6月
TDKがカセットテープを販売(TDKが国内先発)
1968年
10月
SDタイプの録音テープを発売
1975年
3月
SAタイプの録音テープを発売
決算
TDKの業績
1966年11月期(単体)
売上高
93
億円
当期純利益
4.5
億円
1969年1月
素野福次郎氏が代表取締役社長に就任
1970年9月
静岡工場を新設
1977年
VHS向けビデオテープに量産投資

1969年
12月
千曲川工場を新設
1972年
10月
米国にカリフォルニア工場を新設
1973年
デュポンの特許を回避
1977年
松下寿電子工業からビデオテープを大量受注
1979年
12月
千曲川工場を増設(月産170万巻)
1981年
6月
千曲川工場を増設(月産300万巻)
1982年
10月
三隈川工場を新設(大分県)
決算
TDKの業績
1978年11月期(単体)
売上高
1156
億円
当期純利益
112
億円
1983年2月
大歳寛氏が代表取締役社長に就任
1986年8月
SAE Magneticsを買収

HDD向け磁気ヘッドに積極投資。ビデオテープに代わる収益源に育成

1982年
11月
甲府南工場を新設(磁気ヘッド)
1986年
8月
SAE Magneticsを買収
1994年
HDD向けMR磁気ヘッドを開発
1987年2月
佐藤博氏が代表取締役社長に就任
1998年6月
澤部肇氏が代表取締役社長に就任
2002年3月
ビデオテープの収益性悪化。853名を人員削減

1995年
千曲川工場で磁気テープの生産停止
2002年
3月
最終赤字に転落。853名を人員削減
2007年
千曲川工場の閉鎖
2013年
8月
磁気テープ事業から撤退発表
2014年
3月
子会社・メディアテックを清算
決算
TDKの業績
2002年3月期(連結)
売上高
5642
億円
当期純利益
-257
億円
2005
5月

ATL社を買収。リチウムイオン電池に参入

背景
リチウムイオン電池の需要増大
2000年代を通じて薄型リチウムイオン電池の需要が増加。AppleのiPodなどの携帯音楽プレーヤーや、iPhoneなどのスマートフォン...
背景
ATL社の成長
中国のバッテリーメーカーであるATL社は2004年からAppleのiPod向けにバッテリーの供給を開始。バッテリーが膨張しない開発に成功...
決定
ATL社を買収
2005年にTDKは経営不振に陥ったATL社の買収を決定した。ATLの創業者(ロビン・ゼン氏)は、起業する前にTDKの中国法人で勤務して...
販売
iPhone向けにリチウムイオン電池を供給
TDKはリチウムイオン電池について、投資負担の重い車載向けを避けて、スマートフォンなどの端末向けに投資を集中させた。この方針により、端末...
投資
設備投資を積極化
Apple向けの売上拡大に合わせてリチウムイオン電池の設備投資を強化。2012年〜2014年の3ヵ年で500億円、2015年〜2018年...
結果
セグメント売上高1兆円を突破
Apple向けの販売拡大により、FY2021にTDKのエナジー応用製品(旧フィルム応用製品)のセグメントは売上高1兆円・営業利益1474...
詳細をよむ
2005年
5月
ATL社を買収
現金控除後の取得額 86.6 億円
2011年
日東電工上海電能源に65%出資
2016年
1月
3ヵ年で500億円の設備投資計画
設備投資計画(3年) 500 億円
2016年
1月
3ヵ年で1000億円の設備投資計画
設備投資計画(3年) 1000 億円
2016年
1月
CATLと業務提携を発表
2006年6月
上釜健宏氏が代表取締役社長に就任
2007年3月
Epcos社を買収

携帯電話向け高周波部品(SAWフィルターなど)を強化するため、ドイツのEpcos社を約1700億円で取得。だが、主要顧客だったノキア社がスマートフォン(iPhoneなど)の台頭により業績不振に陥り、買収後のEpcosの業績は低迷した。2017年にEpcos社の系譜を引き続く高周波部品事業について、TDKはクアルコムと合弁会社を設立し、2019年に事業譲渡により撤退している。

決算
TDKの業績
2007年3月期(連結)
売上高
8620
億円
当期純利益
701
億円
2016年6月
石黒成直氏が代表取締役社長に就任
2017年5月
InvenSenseを買収

電池・HDDに続く事業の育成が課題

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企業買収を積極化。センサー技術に照準

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高周波事業を一部譲渡して買収費用を捻出

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2016年
3月
Micronas Semiconductorを買収
取得価格 224 億円
2016年
10月
Hutchinson Technologyを買収
取得価格 142 億円
2016年
12月
Tronics Microsystemsを買収
取得価格 41 億円
2017年
2月
Qualcommと合弁会社設立。譲渡益を計上
持分売却による譲渡益 1495 億円
2017年
5月
InvenSenseを買収
取得価格 1427 億円
2017年
3月
ICsenseを買収
取得価格 23 億円
2018年
2月
Chirp Microsystemを買収
取得価格 30 億円
2018年
Relyon Plasmaを買収
取得価格 億円
2018年
Faraday Semiを買収
取得価格 億円
決算
TDKの業績
2018年3月期(連結)
売上高
12717
億円
当期純利益
634
億円
2022年6月
斉藤昇氏が代表取締役社長に就任